投稿者: 久保田宏

日本のエネルギー政策の混迷を正す (補遺その3) メデイアが訴える温暖化対策としてのいますぐの脱炭素社会への要請が、日本のエネルギー基本計画に大きな混迷をもたらしています。人類の生存にとって、本当に怖いのは温暖化でなくて、格差です。当面のエネルギー政策の基本は、化石燃料消費の節減によるその均等配分、その後の全ての国が再エネに依存する、競争の無い理想の平和社会の創設でなければなりません

東京工業大学名誉教授  久保田 宏 日本技術士会中部本部 事務局長 平田 賢太郎 (要約); ① 猛暑の夏をもたらすとされる地球温暖化を防止するためとして、メデイアが、いますぐの脱炭素社会への転換を訴えています。しかし、 […]
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日本のエネルギー政策の混迷を正す(補遺その2) 温暖化対策と原発依存からの脱却を両立させるための「いますぐの再エネの主力化」は必要がありません

東京工業大学名誉教授  久保田 宏 日本技術士会中部本部 事務局長 平田 賢太郎 (要約); ① 地球温暖化対策と原発依存からの脱却を両立させるためとして、いますぐの再生可能エネルギー(再エネ)の主力化が要求されています […]
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日本のエネルギー政策の混迷を正す(補遺その1) 地球温暖化を促すとして嫌われ者になっている石炭火力発電ですが、これを上手に使うことが、貧富の格差を解消し、人類が平和のなかで共存する理想世界へ移行できる道です

東京工業大学名誉教授  久保田 宏 日本技術士会中部本部 事務局長 平田 賢太郎 (要約); ① いま、地球温暖化が人類にとっての最大の脅威だとされているなかで、温室効果ガスの排出をゼロにする「脱炭素」社会の実現のために […]
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エネルギー政策の混迷を正す(その4) 化石燃料の枯渇に備え、化石燃料(石油)に依存しない社会へ移行するために、 残された化石燃料(石油)を大事に使いましょう

東京工業大学名誉教授  久保田 宏 日本技術士会中部本部 事務局長 平田 賢太郎 (要約); ① いま、安倍政権が進めるエネルギーの基本計画は、3.11以降、失われた原発電力を取り戻すことに特化されています。日本経済を支 […]
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エネルギー政策の混迷を正す(その3 ) 菅さんのブログ “太陽光発電が猛暑の電力不足を救う”ことはありません。 菅さんが訴える原発ゼロは、太陽光発電無で実行可能です

東京工業大学名誉教授 久保田 宏 日本技術士会中部本部 事務局長 平田賢太郎  (要約); ① 猛暑の今夏、冷房用の電力消費が増えているはずですが、電力不足は報道されていません。原発電力無で、真夏の冷房用のピーク電力を賄 […]
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日本の エネルギー政策の混迷を正す(その2) 化石燃料の枯渇がもたらす成長の終焉のなかで生きることが、日本の、世界のエネルギー政策の基本でなければなりません

東京工業大学名誉教授 久保田 宏 日本技術士会中部本部 事務局長 平田賢太郎  (要約); ① 日本において、一人当たりの一次エネルギー消費(供給)量に限界が見えるようになり、経済成長の指標となる実質GDPが増加しなくな […]
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“何故いま日本は原発を廃止できないのでしょうか?”  自然エネルギーの利用を条件にしないことが、小泉元首相らの訴える、いますぐの「原発ゼロ」実現の道です

東京工業大学名誉教授 久保田 宏 日本技術士会中部本部 事務局長 平田賢太郎  (要約); ① 国民の多くが「原発は廃止しなければならない」と考えていますが、公益事業として進められている発電事業の性格上、3.11福島事故 […]
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日本のエネルギー政策の混迷を正す(その1 ) 何故、いま、第5次エネルギー基本計画のなかの原発比率20 ~22 % が? 地球温暖化対策のための原発の再稼働は日本を、人類を、破綻の淵に陥れます

東京工業大学名誉教授 久保田 宏 日本技術士会中部本部 事務局長 平田賢太郎   (要約); ① いま、日本のエネルギー政策の基本となるのは、そのほぼ全量を輸入に依存している化石燃料の枯渇後、その代替となるべきエネルギー […]
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何故、いま、「第5次エネルギー基本計画」のなかで、2030年度の原発比率の20 ~ 30% が必要なのでしょうか?(補遺 その3) 原発の再稼働を中止し、その立地で風力発電を事業化することを提案します。これが、化石燃料枯渇後に日本経済が生き残るためのエネルギー政策の基本になります

東京工業大学名誉教授 久保田 宏 日本技術士会中部本部 事務局長 平田賢太郎   (要約); ① 化石燃料の枯渇後、その代替として、原子力エネルギー(原発電力)を用いるべきでないとしたら、代って用いられるのは、再生可能エ […]
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何故、いま、「第5次エネルギー基本計画」のなかで、2030年度の原発比率の20 ~ 30% が必要なのでしょうか?(補遺 その2) 「アベノミクスのさらなる成長」が求める原発の再稼働では「第5次エネルギー基本計画の原発比率20 ~ 22% 」を達成できません

東京工業大学名誉教授  久保田 宏 日本技術士会中部本部 事務局長 平田 賢太郎 (要約); ① 今夏閣議決定された第5次エネルギー基本計画で、2030年の原発比率が20~22 % とされました。この原発比率の達成のため […]
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