地球温暖化防止のための「カーボンニュートラル社会の実現」は不必要です いま、人類は、必ず起こるとの科学的保証が得られていない地球温暖化を防止するとして、温室効果ガス（CO2）の排出ゼロ社会の実現を目指して、国民に経済的な負担をかける「脱炭素化社会の実現」を政治に求めています。これは、地球上に現存する貧富の格差を拡大して、世界平和を侵害し、人類の生存の危機をもたらそうとしている科学技術の限界に目をつぶって、世界経済の成長を継続しようとしている科学技術者の責任で行われていると言ってよいでしょう

IPCC（気候変動に関する政府間パネル、国連の下部機構）が主張する地球温暖化の脅威は起こりません。これは、科学の常識から私どもが導いた結論です。したがって、温暖化対策としてIPCCが主張している2050年までの温室効果ガス（CO2）の排出ゼロを求める「脱炭素化社会の実現」の必要はありません。人類にとっての文明社会を支えてきた化石燃料資源の枯渇が迫るいま、地球上に残された化石燃料資源を公平に分け合って大事に使いながら、やがて、この化石燃料（石炭）の利用より安価に供給されるようになった再生可能エネルギーが利用されるべきです。