やがて確実にやって来る化石燃料資源枯渇後の世界で、その代替のエネルギー源を、いますぐの再生可能エネルギーに求めたのが、いま、IPCCが主張している、2050年までの温室効果ガス(CO2)ゼロ、すなわち、カーボンニュートラルの実現です。しかし、科学の常識から考えて、起こるはずのない地球温暖化を防止するために行われているカーボンニュートラルは、実現不可能な科学の妄想であるだけでなく、その実行は、世界経済の成長に大きなマイナスをもたらします。このカーボンニュートラルの妄想からの離脱が、化石燃料資源の枯渇が迫るなかで、人類が、現代文明社会の継続に必要なエネルギー源を、再生可能エネルギーのみに依存しなければならなくなるまでの当分の間、地球上に残された安価な化石燃料(石炭)に依存して、この地球上に生き残るための唯一の道だと私どもは考えます。

東京工業大学名誉教授  久保田 宏
日本技術士会中部本部 本部長 平田 賢太郎

(要約);

⓵ 現代文明社会を支えている化石燃料資源がやがて枯渇した後の世界で、その代替のエネルギー源として、いますぐの再生可能エネルギーの利用に求めようとしているのが、IPCC(気候変動に関する政府間パネル、国連の下部機構)が主張している、2050年までの温室効化ガス(二酸化炭素CO2)ゼロの社会、すなわち、カーボンニュートラル社会の実現への期待です。

⓶ いま、IPCCにより行われている、その資源の枯渇が迫っている化石燃料代替のいますぐの再生可能エネルギー利用は、地球温暖化対策として必要がないだけでなく、その実行は、世界経済成長の大きなマイナスをもたらすことになります。私どもは、このIPCCにより主張されている、科学の常識に反しているとしか言いようのない、「地球温暖化の仮説」を、「カーボンニュートラルの妄想」としており、世界経済における貧富の格差を解消するために、この妄想の速やかな廃棄を提唱させて頂いています

⓷ 地球上で、人類の生き残りのための道は、IPCCが主張している地球温暖化を防止するためにカーボンニュートラルを実行するための化石燃料資源の代替としてのいますぐの再生可能エネルギーの利用ではなく、上記(⓶)したように、科学の非常識としか言いようのない地球温暖化の幻想の廃棄を前提として、世界各国の協力のもとで、化石燃料資源のなかで、その確認可採埋蔵量が最も大きく、その国際市場価格が最も安価な石炭火力発電を当分は用いるべきです。

⓸ 私どもの訴える「カーボンニュートラルの幻想」の廃棄は、このカーボンニュートラルを実行しようとしている具体的な政策の「カーボンプライシング」の制度化の動きを見直すべきことを、いま、日本で、不必要な便利さを追求するために行われようとしているリニア新幹線の新設計画を例に、その見直しについての私どもの考えを提案させて頂きます。

 

(解説本文);

⓵ 現代文明社会を支えている化石燃料資源がやがて枯渇した後の世界で、その代替のエネルギー源として、いますぐの再生可能エネルギーの利用に求めようとしているのが、IPCC(気候変動に関する政府間パネル、国連の下部機構)が主張している、2050年までの温室効化ガス(二酸化炭素CO2)ゼロの社会、すなわち、カーボンニュートラル社会の実現への期待です。

スウエーデンの少女グレタ・トウンベリーさんを英雄に祭り上げた地球温暖化問題は、人類が、現状の化石燃料資源の消費を継続すれば、地球大気中の温室効果ガスとしての二酸化炭素(CO2)を増加させ、地球大気温度を上昇させて、人類の生存に大きな脅威をもたらすとする人為的地球温暖化の主張は、世界中の多数の気象科学の研究者により組織されたIPCC(気候変動に関する政府間パネル、国連の下部機構)により創られた、CO2の排出量の増加による地球大気温度の上昇を地球気候変動のシミュレーションモデル計算の結果から導いたとする「科学の仮説」に基づくものです。すなわち、この「科学の仮説」には、これを「科学の真理」であると裏付ける観測データが存在しません。

これに対して、私どもは、このIPCCが科学的に信頼できると主張している、IPCCの第5次調査報告書(2014年)に記載した1965年から2000年の世界の地球気温の上昇幅変動の観測値 t(℃)と、同じ観測期間中の化石燃料の消費に伴う大気中へのCO2の排出量 Ct(兆㌧)の相関式は、次式で与えられるとしています。

t(℃)= 0.48 Ct (兆㌧)                 ( 1 )

これに対して、人類が、日本エネルギー経済研究所編のEDMCエネルギー・経済統計要覧(文献1 ) に記載の「地球上の化石燃料資源の確認可採埋蔵量(現状の科学技術の力で経済的に採掘可能な資源量)」の全てを使い尽くしたときのCO2の地球大気中への累積排出量の値はCt = 3.23兆㌧と計算されます。この値を、( 1 )式に代入すると、地球大気温度の上昇幅は、 t=1.4℃と計算され、IPCCの国内委員のお一人の杉山大志氏の著書(文献3 )に記載された、人類が何とか地球上に生き残ることのできる大気温度の上昇幅、2℃以内に抑えることができます。すなわち、IPCCが訴える地球温暖化の脅威は、起こらないと判断できます

以上、詳細は、私どもの近刊(文献 2 )をご参照下さい。

⓶ いま、IPCCにより行われている、その資源の枯渇が迫っている化石燃料代替のいますぐの再生可能エネルギー利用は、地球温暖化対策として必要がないだけでなく、その実行は、世界経済成長の大きなマイナスをもたらすことになります。私どもは、このIPCCにより主張されている、科学の常識に反しているとしか言いようのない、「地球温暖化の仮説」を、「カーボンニュートラルの妄想」としており、世界経済における貧富の格差を解消するために、この妄想の速やかな廃棄を提唱させて頂いています

 

いま、世界における人類の生存にとって問題になるのは、IPCCが、科学の常識から考えて、起こるはずのない地球温暖化が起こるとして、それを防止するためのカーボンニュートラルを実行しようとしていることだと私どもは考えています。上記(⓵)したように、化石燃料資源について、「確認可採埋蔵量(現在の科学技術の力と経済力で採掘可能な資源量)」が存在することから、カーボンニュートラルは、実行不可能と言わざるを得ません。それだけでなく、このカーボンニュートラルの実行は、世界経済の大きなマイナスをもたらします。IPCCの国内委員を務められる杉山大志氏は、地球温暖化対策としてのカーボンニュートラルの実行による経済成長のマイナスを「亡国の危機」としています。私どもは、世界経済に亡国の危機をもたらしているカーボンニュートラルの実行を世界経済理論における妄想だとして、世界経済の貧富の格差の解消のために、この温暖化対策としての「カーボンニュートラルの妄想」の速やかな廃棄を提唱させて頂いています。

 

⓷ 地球上で、人類の生き残りのための道は、IPCCが主張している地球温暖化を防止するためにカーボンニュートラルを実行するための化石燃料資源の代替としてのいますぐの再生可能エネルギーの利用ではなく、上記(⓶)したように、科学の非常識としか言いようのない地球温暖化の幻想の廃棄を前提として、世界各国の協力のもとで、化石燃料資源のなかで、その確認可採埋蔵量が最も大きく、その国際市場価格が最も安価な石炭火力発電を当分は用いるべきです。

現代文明社会を支えてきた化石燃料資源の枯渇が迫るなかで、その代替としての再生可能エネルギーの利用が求められています。しかし、その再生可能エネルギーは、上記(⓶)したように、地球温暖化対策としてのカーボンニュートラルの実行のためのいますぐの再生可能エネルギーの利用ではありません。将来的にも、その安価な国際市場価格の継続が期待できる石炭火力発電の当分の利用と、その国際市場価格の上昇後、その代替としての再エネ電力としての風力発電を利用することだと私どもは考えます。

 

⓸ 私どもの訴える「カーボンニュートラルの幻想」の廃棄は、このカーボンニュートラルを実行しようとしている具体的な政策の「カーボンプライシング」の制度化の動きを見直すべきことを、いま、日本で、不必要な便利さを追求するために行われようとしているリニア新幹線の新設計画を例に、その見直しについての私どもの考えを提案させて頂きます。

もう一つ、カーボンニュートラルを実行する手段として、カーボンプライシングの制度があります。この制度では、商品の製造において、化石燃料消費量の大きい商品を生産する企業から、温暖化対策のために必要な資金を調達しようとする政策です。具体的には、炭素税とか、排出権取引きなどの形で、企業からの資金調達を行なうほか、非協力企業に対する罰則の適用も考えられているようです。いま世界のエネルギー政策で問題になっているカーボンプライシング適用の可否の問題として、温暖化対策としての石炭火力発電の利用削減の問題があります。現状で、世界で最も安価な電力を供給する日本の超臨界石炭火力発電技術の途上国への輸出は、国際的な貧富の格差の拡大を阻止する国際的にも重要な役割を果たしています。また、必ず起こるとの保証のない地球温暖化対策のためのカーボンプライシングの実行は、国内の産業界においても、経団連が、この制度の施行に協力的なのに対し、石炭を大量に使用する製鉄業などを傘下に持つ日本商工会議所は、このカーボンプライシング制度の施行に反対を表明しています。現状で、石炭を使わない安価な製鉄技術が存在しない以上、日本のエネルギー基本計画の正しいあり方としてのカーボンプライシングによる石炭利用政策廃止の実行は、再検討すべき重要な課題であると考えざるを得ません。

便利さの代償として無駄にお金を消費する例として、リニア新幹線の新設計画について述べたいと思います。いま、このリニア新幹線の工事に関連して、この新幹線が通過する静岡県から反対が起こっています。この新幹線工事に関連して、大井川の水量が減少するとされていますから、静岡県の主張が通ると考えるべきです。すなわち便利さの代償として。静岡県の環境保全が損なわれるリニア新幹線の新設計画は、見直しを迫らなければならないと私どもは考えざるを得ません。

 

<引用文献>

  1. 日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット編;エネルギー経済統計要覧、EDMC/エネルギー・経済統計統計要覧、2021,年版
  2. 久保田 宏、平田賢太郎;「改訂・増補版」化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉-科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する―、アマゾン電子出版、Kindle 版、2017年
  3. 杉山大志:環境史から学ぶ地球温暖化、エネルギーフォラム、2012年

 

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久保田 宏(くぼた ひろし)
1928年生まれ、北海道出身。1950年、北海道大学工学部応用化学科卒業、工学博士、
東京工業大学資源化学研究所 教授、同研究所資源循環研究施設長を経て、1988年退官、
東京工業大学 名誉教授、専門は化学工学、化学環境工学。日本水環境学会 会長を経て名誉会員。JICA専門家などとして、海外技術協力事業に従事。中国同済大学、ハルビン工業大学 顧問教授他、日中科学技術交流により中国友誼奨賞授与。

著書に『解説反応操作設計』『反応工学概論』『選択のエネルギー』『幻想のバイオ燃料』
『幻想のバイオマスエネルギー』『原発に依存しないエネルギー政策を創る』(以上、日刊工業新聞社)、『重合反応工学演習』『廃棄物工学』(培風館)、『ルブランの末裔』(東海大出版会)、『脱化石燃料社会』(化学工業日報社)、『林業の創生と震災からの復興』(日本林業調査会)、『改訂・増補版 化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉—科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する、電子出版 Amazon Kindle版 2017年2月』、『シェール革命は幻想に終わり現代文明社会を支えてきた化石燃料は枯渇の時を迎えます-科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する―、電子出版 Amazon Kindle版 2019年10月』、『温暖化物語が終焉しますいや終わらせなければなりません-化石燃料の枯渇後に、日本が、そして人類が、平和な世界に生き残る道を探ります-電子出版 Amazon Kindle版 2019年11月 』他。

E-mail:biokubota@nifty.com

 

平田 賢太郎(ひらた けんたろう)
1949年生まれ、群馬県出身。東京工業大学大学院理工学研究科化学工学専攻修士課程修了。三菱油化株式会社入社、化学反応装置・蒸留塔はじめ単位操作の解析、省資源・省エネルギー解析、プロセス災害防止対応に従事し2011年、三菱化学株式会社退職。2003年 技術士(化学部門-化学装置及び設備)登録。現在、Process Integration Ltd. 日本事務所および平田技術士・労働安全コンサルタント事務所代表。公益社団法人日本技術士会 中部本部 本部長。著書に、『化学工学の進歩36”環境調和型エネルギーシステム3.3 石油化学産業におけるシナリオ”』(槇書店)、『改訂・増補版 化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉—科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する、電子出版 Amazon Kindle版 2017年2月』、『シェール革命は幻想に終わり現代文明社会を支えてきた化石燃料は枯渇の時を迎えます-科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する―、電子出版 Amazon Kindle版 2019年10月』、『温暖化物語が終焉しますいや終わらせなければなりません-化石燃料の枯渇後に、日本が、そして人類が、平和な世界に生き残る道を探ります-電子出版 Amazon Kindle版 2019年11月 』他。

E-mail: kentaro.hirata@processint.com

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