「新型コロナウイルス問題（以下、「コロナ問題」と略記）」に関する緊急のお願いです。この「コロナ問題」で延期された東京オリンピックの開催を決めるためには、全ての国民への「PCR検査」を実施して、ワクチンの完成を待たずに、速やかに、この「コロナ問題」を完全収束させなければなりません

東京工業大学名誉教授　　久保田　宏
日本技術士会中部本部　本部長　平田 賢太郎

（要約）；

⓵　日本における「新型コロナウイルス問題（以下、「コロナ問題」と略記）」では、経済危機を防ぐための政府による非常事態宣言での3 密回避措置の解除が、感染者の再増加による第2波、第3波の襲来が懸念される状態をもたらしています

⓶　日本における「コロナ問題」の収束の目的は、「コロナ問題」で延期された東京オリンピックの開催を可能にするためと言ってよいでしょう。そのためには、いますぐの「コロナ問題」の完全収束が求められなければなりませんが、このいますぐの完全収束を可能にする方法は、「PCR検査」の利用・拡大以外にありません

⓷　「PCR検査」の適用を拡大することが、世界に拡散して、人類生存の危機を高めている「コロナ問題」の収束を速め、「コロナ問題」による世界の経済危機を解消する道にもつながります

（解説本文）；

⓵　日本における「新型コロナウイルス問題（以下、「コロナ問題」と略記）」では、経済危機を防ぐための政府による非常事態宣言での3 密回避措置の解除が、感染者の再増加による第2波、第3波の襲来が懸念される状態をもたらしています

いま（2020年7月初め）、日本における「新型コロナウイルス問題（以下、「コロナ問題」と略記）」は、第１波ともよばれる感染者の急増を防止するための、政府による緊急事態宣言を発令（4月7日）で、3 密回避を徹底させる国民に対する「自主的外出自粛」や「飲食店での休業要請」などにより、全国的には感染者数増加の減少に成功しました。この結果を見て、政府は、自治体（都道府県）別の感染者数のゼロが達成されていない東京都などの大都市を含めて、緊急事態宣言を全面的に解除しました。それにより、3 密回避の条件を緩めた東京都で、感染者数の再増加が始まり、それが、７月に入った現在も継続しています。

この状況のなかで、いま、東京都は、キャバクラなどのクラスター（集団感染）の発生箇所を中心に、感染の有無を調べる「PCR検査」の数を増やして、感染者数の増加にストップをかけようとしていますが、その増加は止まらず、感染の第2波が来るのではないかとの懸念が広がっています。

この「コロナ問題」のような感染医療には素人の私どもですが、この「コロナ問題」の完全な収束のためには、ノーベル賞医学者の山中伸弥先生も訴えておられるように、3密の回避措置の実施とともに、「PCR検査」数の利用・拡大が必要だと考えていました（文献 1 ）。実際に、EU諸国では、行政によるロックダウン（都市封鎖）方式と、「PCR検査」の徹底を併用することによって、感染者数を減少させることに成功しています。

これに対して日本では、ロックダウンのような強制的な3 密回避措置ではなく、あくまでも自主的な外出自粛要請に国民の8割程度が応えることで、欧米に較べて「PCR検査」の実施数が、人口あたり一桁も二桁も少ないなかで、感染防止に成功したように見えました。それで、政府は、緊急事態宣言を全国的に解除しました（5月25日）。しかし、その後、上記したように、東京都での感染者数の再増加が始まりました。この日本における感染者数の再増加は、東京都に限って起こっていることに注意する必要があります。感染者数の抑え込みに成功したとして、緊急事態宣言解除の前日に発生した北九州市の感染者数の急増は、その後の3 密回避措置の徹底と、北九州方式ともよばれていた「PCR検査」の拡大措置の継続で、現在では、完全とは言えませんが、ほぼ解決したように見えます。

これに対して、東京都の感染者数の再増加は、完全に感染者数ゼロが達成されていないなかでの緊急事態宣言の解除による3 密回避のための外出自粛や飲食店の休業要請の緩和によって起こったものと考えてよく、小池都知事が行っているように感染クラスター（集団感染）を中心とした「PCR検査」を拡大すればするほど、感染者が増加する状態が続いています。この状況に対して、小池都知事は、政府に対して緊急事態宣言の再度の発令を要請する予定はないと言っています。それは、3密回避の措置が、日本の正常な経済や社会活動を阻害するので、できれば避けたいとする点で、知事も政府と同じ考えを持つからでしょう。

⓶　日本における「コロナ問題」の収束の目的は、「コロナ問題」で延期された東京オリンピックの開催を可能にするためと言ってよいでしょう。そのためには、いますぐの「コロナ問題」の完全収束が求められなければなりませんが、このいますぐの完全収束を可能にする方法は、「PCR検査」の利用・拡大以外にありません

いま、日本で、政治は、「コロナ問題」が、経済成長のマイナスをもたらす最大の原因だとして、経済成長の回復を目的として、東京都で、緊急事態宣言下での感染者数の増加ゼロが達成できない状態のままで、3 密回避のための接待を伴う飲食店（キャバクラ）の休業要請を解除するなどの「コロナ問題」での緩和策を打ち出しました。その結果として、上記 ⓵ したように、東京都およびその周辺都市における感染者数の増加が止まらない状態、すなわち、「コロナ問題」での第2波の襲来が懸念される状態が続いているのです。

では、この「コロナ問題」での第2波襲来の懸念を払拭するにはどうしたらよいのでしょうか？　それは、この「コロナ問題、」の完全収束を図ることです。その最も確実な方法は、コロナウイルスに対するワクチンと、有効な治療薬を開発し、利用することです。このワクチンの開発は、「コロナ問題」の発生直後から、各国での開発研究が精力的に行われていますが、これらワクチンおよび治療薬の使用での安全性の確保のためには、行政の認可が必要となるので、年単位の時間を要することになります。

ところで、この「コロナ問題」の完全収束の目的について考えるとき、日本の場合、それは、来年に延期された東京オリンピックの実行を可能にするためであり、今秋中に、この完全収束の目途をつけることが求められると考えるべきです。そのためには、最低限、国内において、第2波が発生しないとの科学的な保証が得られる対策が採られるとともに、海外からの感染者の流入を阻止するための必要かつ十分な措置がとられなければなりません。すなわち、上記のワクチンの開発を待っていたのでは間に合いません。

この東京オリンピックの開催を可能にするための、「コロナ問題」を、いますぐ、完全収束させる方法として、唯一、用いられる方法は、「PCR検査」の利用・拡大だと私どもは考えます。すなわち、先ず、国内の「コロナ問題」を完全に収束させて、第2波の発生が起こらないようにするために、全ての国民に近い数の「PCR検査」を実施して、この「コロナ問題」の特徴である無症状者を含む潜在感染者を発見して、この方々を、速やかに未感染者から隔離すると同時に、この感染者に対する治療を実施します。そのためには、国内での「PCR検査」の能力を飛躍的に増加するとともに、感染者に対する適正な治療を施すための医療設備の増強が必要になります。とても、そんなことできないとおっしゃられる方がおられますが、そんなことはありません。日本に較べてはるかに多い人口当たりの感染者を出した、中国や西欧、さらに韓国では、日本に較べて、人口当たりで、一桁も二桁も大きい数の「PCR検査」の利用・拡大と、行政による強制的なロックダウン（都市封鎖）を併用することで、「コロナ問題」を何とか収束に近い状態に導くことに成功したのです。感染者の減少に成功して、ロックダウンを解除した後、第2波の襲来が懸念されている所もあるようですが、この「PCR検査」の利用・拡大こそが、いますぐの「コロナ問題」の完全収束の唯一の方法であるとの科学的な証明がなされたと言ってよいでしょう。

これに対して日本では、感染者の隔離に、西欧諸国におけるような強制的なロックダウン方式でなく、国民の自主的な外出自粛の方法によっても、西欧諸国に較べて、圧倒的に少ない「PCR検査」数の状態のままで、一時的にコロナ問題の収束に成功しました。しかし、そこで、経済成長を優先させるとして、3密回避の外出自粛や飲食業での休業要請の緩和を行ったために、上記 ⓵ した東京都におけるような感染者の増加が止まらない状態が続いているのです。東京都では、いま、クラスター（集団感染者）を主体に「PCR検査」数の拡大を行っていますが、小池都知事が言われるように、「PCR検査」数を拡大すればするほど感染者菅が増加する状態が続いています。これでは、今秋のオリンピック開催の決定時までの「コロナの問題」の完全収束に間に合わないことになりますから、取り敢えずは、少なくとも、オリンピックの競技場が設置される東京都や札幌市などでは、西欧並みか、それ以上の「PCR検査」数の増加を実施するとともに、感染場所であることが判明しているキャバクラの休業要請の継続を行うべきだと私どもは考えます。

なお、オリンピックの開催を可能にするためのもう一つの条件として、オリンピックに参加する海外からの選手や、観光客の全員に対する入国時の「PCR検査」も行われる必要がありますが、この問題も、国内のコロナ問題の完全収束のための「PCR検査」の拡大のなかで、自動的に解決できるはずです。

私どもが、コロナ問題発生の当初から、シフトムコラム（文献1 ）上で、その利用を訴えてきた、この「PCR検査」の拡大・実施の方法は、日本でも感染症医療の専門家からも、その実施が推奨されています。しかし、日本では、その利用が進みませんでした。それは、この「コロナ問題」を担当している厚生労働省のお役人の間に、この「PCR検査」の利用・拡大で感染者が多数発生した場合、その感染者を隔離するための医療設備の拡張が間に合わなくなり、医療崩壊が起こるとのお役所的な理由が挙げられていました。確かに、「PCR検査」の利用・拡大で、コロナ問題の完全収束を図るためには、上記したように、同時にこの検査で感染者とされた人々を隔離し、治療を施すための医療設備の拡充・強化が必要です。しかし、「コロナ問題」の収束を図るために、日本で主として用いられている3密回避のための外出自粛や、飲食業などでの休業要請では、経済の発展が阻害されますから、この「PCR検査」の利用・拡大の実施以外に、この「コロナ問題」の完全収束の方法はないのです。

この私どもが訴える「PCR検査」の実行に反対する人の中には、日本には、とてもそんな能力はないと言われる方が居られますが、そんなことはありません。12人分の検査を迅速に、自動的に行える検査キットが開発されましたが、日本では使ってもらえなくて、フランスなどに輸出されたとの報道もあります。また、検査の数も、全国民でなくてもよいのです。取り敢えずは、完全収束が行われていない東京都及びその周辺都市での検査の実施でもよいのです。欧米や中国、韓国などで実施できた、「PCR検査」の利用・拡大による「コロナ問題」の完全収束が、科学技術の先進国を誇る日本で実行できないはずはありません。

この完全収束が実現できて、はじめて、在来通りの経済活動が可能となるのです。これを言い換えれば、キャバクラにコロナ感染者が集まっている現状では、オリンピックを開催する資格はないのです。

⓷　「PCR検査」の適用を拡大することが、世界に拡散して、人類生存の危機を高めている「コロナ問題」の収束を速め、「コロナ問題」による世界の経済危機を解消する道にもつながります

「コロナ問題」について、目を世界に転じると、いまや、新しい段階に入ったと言ってよいと思います。それは、いま、この「コロナ問題」が、欧米より遅れて感染が始まった新興・途上国で猛威を振るっていることです。これらの新興・途上国の多くでは、政治による感染防止対策が採られない上に、適切な感染者の治療が行われないために、感染者数および死者数が指数関数的に増加しており、感染防止対策が採られている先進諸国との合計の感染者数が、6月末の時点で1000万人を超え、死者数も50万人に達する増加を継続しています。

いま、この人類の生存にとってのこの深刻な状態が放置された形になっているのは、この「コロナ問題」での感染者数に対する死者数の比率が、（50万人）/（1000万人）= 0.05 = 5 % 程度と小さいことにあると考えられます。すなわち、新興・途上国の権力者にとって、「コロナ問題」は怖くないのです。感染者が増えても、特に若者では、無症状者が多いうえに、ほっておいてもやがて回復して、コロナウイルス対する抗体ができ再度罹患することがないと考えられています。重症化するのは、もともと持病を持っている老齢者が主体で、コロナへの感染によって、その死期が早まるだけだと考えているのではないでしょうか？ 政治権力者にとって「コロナ問題」より困るのは、その収束のために、国費が使われて、経済成長が失速することではないでしょうか？ これは、新興・途上国の権力者だけではありません。世界一の経済大国の米国のトランプ大統領も同じです。「コロナ問題」での感染者、死者の多くが、貧困な黒人層中心であることから、新興・途上国の長と同じような対応を採って、多くの州で感染者の増加が止まらない状態が続いています。

では、このような状態を、いま、先進諸国主体で開発が進められているワクチンが利用できるようになるまで放っておいてよいのでしょうか？ それは、人道上も許されるべきではないことだと私どもは考えます。したがって、今後の世界の「コロナ問題」の収束を考えるとき、何とかして、貧困な新興・途上国においても適用できる安価な感染防止対策を探さなければなりません。この「コロナ問題」の完全収束をいますぐ実行可能にする唯一の方法は、上記 ⓶ したように。「PCR検査」を国民の全てに適用することですが、実は、この方法が、最も安価に「コロナ問題」を収束に導く方法でもあるのです。

いま、日本政府は、この「コロナ問題」による経済の成長のマイナスを防止するための資金を獲得するためとして、すでに二度の今年度の補正予算を編成しています。その金額は、先ず、「コロナ問題」の収束のために国民に外出の自粛要請などをお願いしたことの報奨金として、全国民への「10万円の一律給付」などを盛り込んだ第一次補正予算の総額が25.7兆円、次いで、「コロナ問題」で休業を強いられる経営者に対する家賃補助などが入った第二次補正予算の総額が31.9兆円で、合計57.6兆円が、赤字国債の発行で賄われることになっています。多額の借金が次世代送りになるのです。

これに対して、私どもが主張するように、「PCR検査」を日本の全国民に実施して、「コロナ問題」を収束できれば、上記のような多額の対策費用は不要となります。ところが、一方で、この「PCR検査」の費用を、「PCR検査」不用の理由とされる方も居られます。しかし、この「PCR検査」の費用を1件当たり1.35万円として、これに日本人口の1.27億人を乗じた金額は、僅か1.7兆円程度で済みます。すなわち、「コロナ問題」の完全収束のための費用は、決して高くないのです。したがって、この「PCR検査」を、新興・途上国でも、先進国の経済的な支援の下で適用できる可能性があると考えてよいことになります。

以上の詳細については、私どもの先のシフトムコラムの論考（文献 2 ）を参照して頂きますが、いま、人類の危機を招いていると言われている「コロナ問題」の収束を速め、この「コロナ問題」による世界の経済危機を緩和できる方法は、この「PCR検査」の利用・拡大の実施以外にないことを、改めて訴えさせて頂きます。

＜引用文献＞

1. 久保田 宏、平田賢太郎；「新型コロナウイルス問題（以下、「コロナ問題」と略記）を一刻も早く収束させるためには、PCR検査が全ての国民に実施されるべきです。それは、「コロナ問題」を解決して、日本経済の危機を救う唯一の道であり、政治に課せられた責務です、シフトムコラム、2020/05/13
2. 久保田 宏、平田賢太郎；　「新型コロナウイルス問題（以下、「コロナ問題」と略記）」に対する政府の対応が日本経済を破綻の淵に追い込もうとしています。国民の全てに「PCR検査」を実施して、「コロナ問題」の完全収束を速めることが、日本経済を崩壊の淵から救う唯一の道です、2020/06/11

ABOUT  THE  AUTHOR

久保田　宏（くぼた　ひろし）
1928年生まれ、北海道出身。1950年、北海道大学工学部応用化学科卒業、工学博士、
東京工業大学資源化学研究所 教授、同研究所資源循環研究施設長を経て、1988年退官、
東京工業大学 名誉教授、専門は化学工学、化学環境工学。日本水環境学会 会長を経て名誉会員。JICA専門家などとして、海外技術協力事業に従事。中国同済大学、ハルビン工業大学 顧問教授他、日中科学技術交流により中国友誼奨賞授与。

著書に『解説反応操作設計』『反応工学概論』『選択のエネルギー』『幻想のバイオ燃料』
『幻想のバイオマスエネルギー』『原発に依存しないエネルギー政策を創る』（以上、日刊工業新聞社）、『重合反応工学演習』『廃棄物工学』（培風館）、『ルブランの末裔』（東海大出版会）、『脱化石燃料社会』（化学工業日報社）、『林業の創生と震災からの復興』（日本林業調査会）、『改訂・増補版 化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉—科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する、電子出版 Amazon Kindle版 2017年2月』、『シェール革命は幻想に終わり現代文明社会を支えてきた化石燃料は枯渇の時を迎えます－科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する―、電子出版 Amazon Kindle版 2019年10月』、『温暖化物語が終焉しますいや終わらせなければなりません－化石燃料の枯渇後に、日本が、そして人類が、平和な世界に生き残る道を探ります－電子出版 Amazon Kindle版 2019年11月 』他。

E-mail:biokubota@nifty.com

平田　賢太郎（ひらた　けんたろう）
1949年生まれ、群馬県出身。東京工業大学大学院理工学研究科化学工学専攻修士課程修了。三菱油化株式会社入社、化学反応装置・蒸留塔はじめ単位操作の解析、省資源・省エネルギー解析、プロセス災害防止対応に従事し2011年、三菱化学株式会社退職。2003年 技術士（化学部門－化学装置及び設備）登録。現在、Process Integration Ltd. 日本事務所および平田技術士・労働安全コンサルタント事務所代表。公益社団法人日本技術士会 中部本部 本部長。著書に、『化学工学の進歩36”環境調和型エネルギーシステム3.3 石油化学産業におけるシナリオ”』（槇書店）、『改訂・増補版 化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉—科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する、電子出版 Amazon Kindle版 2017年2月』、『シェール革命は幻想に終わり現代文明社会を支えてきた化石燃料は枯渇の時を迎えます－科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する―、電子出版 Amazon Kindle版 2019年10月』、『温暖化物語が終焉しますいや終わらせなければなりません－化石燃料の枯渇後に、日本が、そして人類が、平和な世界に生き残る道を探ります－電子出版 Amazon Kindle版 2019年11月 』他。

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