科学的根拠のない地球温暖化のCO2原因説を政治的に支持する菅首相の「温室効果ガス2050年ゼロ」が求める日本の「2050年グリーン成長戦略」は幻想に終わります。現代文明社会を支えてきた化石燃料の枯渇が迫るなかで、日本が、人類の生き残りのために貢献できる道は、全ての国が、地球上に残さされた化石燃料を、公平に分け合って大事に使い、貧富の格差の無い平和な世界を創ることを世界の政治に訴えることです

東京工業大学名誉教授  久保田 宏
日本技術士会中部本部 本部長 平田 賢太郎

(要約);

⓵ 「温室効果ガス2050年ゼロ」を宣言して、科学的な根拠がない地球温暖化のCO2原因説を支持する菅首相が、「新型コロナウイルスの感染」に歯止めがかからず、日本経済の落ち込みが継続するなかの昨年(2020年)末、「2050年グリーン成長戦略」を発表しました

⓶ IPCCが訴える「地球温暖化のCO2原因説」に科学的な根拠がないことは、IPCCの国内委員のお一人の杉山太志氏も認めておられる科学の事実です

⓷ 温暖化の脅威で、人類が「地球に住めなくなる日」がやって来ることはありません。したがって、国際環境経済研究所が訴えるチャレンジゼロ(CO2排出ゼロへのチャレンジ)が経団連所属の企業に求めているチャレンジゼロイノベーションは、科学技術の見地から矛盾に満ちたものとしか言えません

⓸ 現代文明社会を支えてきた化石燃料の枯渇が迫るなかで、人類の生き残りの道は、全ての国が、地球上に残された化石燃料を、分け合って大事に使い、貧富の格差の無い平和な世界を創るために、「パリ協定」のCO2削減目標を化石燃料消費の節減目標に換えることを世界に訴えることです

 

(解説本文);

⓵ 「温室効果ガス2050年ゼロ」を宣言して、科学的な根拠がない地球温暖化のCO2原因説を支持する菅首相が、「新型コロナウイルスの感染」に歯止めがかからず、日本経済の落ち込みが継続するなかの昨年(2020年)末、「2050年グリーン成長戦略」を発表しました

いま、世界的な流れになっていると言ってよい地球温暖化対策としての「温室効果ガス(その主体は二酸化炭素(CO2))の2050年ゼロ」を盲目的に支持する菅政権は、「新型コロナウイルスの感染問題」に歯止めがかからず、日本経済の大幅な落ち込みが継続する昨年(2020年)末、12月25日、2050年の脱炭素化に向けた「2050年グリーン成長戦略」を発表しました。

この今後の日本のエネルギー基本計画の内容を報じる朝日新聞(2020/12/26)には、

“ 家庭、運輸、産業の各部門のエネルギー利用をできるだけ電気でまかない、使用量が増える電力部部門では再生可能エネルギーの導入を加速させる。原子力発電も既存施設の再稼動とともに、将来の新増設に含みを持たせた。その経済効果は30年に年90兆円、50年に年190兆円と試算される。” と要約されています。

ここで、先ず問題になるのは、2007年にノーベル平和賞を授与されたIPCC(気候変動に関する政府間パネル、国連の下部機構)が主張する「温暖化のCO2 原因説」には、科学的な根拠がないと訴える人々の声が、いまでも、政府のエネルギー政策の諮問に与る科学者、科学技術者から、いわゆる懐疑派のたわごととして退けられていることです。その結果、出てきたのが、菅首相による「温室効果ガス2050年ゼロ」宣言であり、さらには、この年末の「2050年グリーン成長戦略」です。しかし、菅政権による脱炭素(グリーン)化の実行にはお金がかかり、成長ができませんから、この戦略の「経済効果は30年に年90兆円、50年に年190兆円」には科学的な根拠がないどころか、温暖化対策としての「脱炭素のために 原発新増設に含み、再生エネ・水素推進、車は電動化」の実行には、大きな経済的な負担が国民に強いられることになります。

これを言い換えるとて、科学的な根拠のないCO2原因説に基づく地球温暖化を防止する必要はありませんから、菅政権が主張する「グリーン成長戦略」の推進は必要がないことになるとの重要な問題が生ずることになるのです。

 

⓶ IPCCが訴える「地球温暖化のCO2原因説」に科学的な根拠がないことは、IPCCの国内委員のお一人の杉山太志氏も認めておられる科学の事実です

その詳細は私どもの近刊(「温暖化物語は終焉します(文献1 )」に記載しましたが、上記(⓵)したIPCCが訴える「地球温暖化のCO2原因説」に、科学的な根拠がないことは、IPCCが科学の原理だと主張している、IPCCの第5次評価報告書(2013年、2014年)を私どもが科学的な定量評価解析を行った結果から導かれた結論です。この評価報告書で、IPCCは、気候変動のシミュレーションモデルをスーパーコンピュータを用いて解いた結果として、人類が、現状の、化石燃料の消費を継続すると、今世紀末の累積CO2排出量が7 兆㌧に達し、地球の平均大気温度の現状からの上昇幅の最大値は4.8 ℃となり、海水面が60 cm上昇して、地球上の生態系に取り返しのつかない脅威が起こるとしています。

しかし、日本エネルギー経済研究所計量分析ユニート編のEDMCエネルギー経済統計要覧(以下、エネ研データ(文献 2 )と略記)に記載の現在の科学技術の力で経済的に採掘可能な化石燃料の「確認可採埋蔵量」の値から計算されるCO2排出量3.23兆㌧から、このIPCCの第5次評価報告書に与えられている20世紀後半の世界のCO2の累積排出量Ct (兆㌧)と地球地上気温の上昇幅 t(℃) の観測値との関係から私どもが導いた相関関係式、

t (℃)= 0.48 Ct (兆㌧)                   ( 1 )

によって計算される地球大気温度の上昇幅は、t = 1.55℃ となります。この温度上昇幅であれば、IPCCの国内委員の一人である杉山太志氏の著書(文献 3 )に記載されているように、地球の気候変動の歴史から見て、何とか人類が耐えることができるとされる現状からの気温上昇幅の2 ℃ 以内に止まります。

これに対して、化石燃料の「確認可採埋蔵量」は現状での値であり、科学技術が進歩して、現状では経済的に採掘困難とされているシェールガスやシェールオイルが採掘可能になれば、将来のCO2排出量は、いくらでも拡大できるとの反論があります。IPCCの「気候変動シミュレーションモデル」による計算はこのような仮定のもとに行われています。

一方、IPCCの「温暖化のCO2原因説」に科学的根拠がないとする私どもの一人の久保田の論考は、当時、環境問題の執筆者として掲載が許されていた国際環境経済研究所のウエブサイト(ieei)に2014年1月に、(文献 4 – 1  から文献 4 – 4 )の 4報に分割して掲載させて頂きました。しかし、この久保田の「IPCCの温暖化のCO2原因説」批判の論考に対して、IPCCの国内委員の一人で、「温暖化のCO2原因説」の旗振り役を務めている方からのクレームがあリました。それが原因の一つになったのではないかと思われますが、久保田の論考のieeiへの掲載ができなくなりました。

その後、最近(2019年)になって、ieeiへの執筆者になられた、上記の「環境史に学ぶ地球温暖化(文献 3 )」の著者で、IPCCの第6次評価報告書の総括代表執筆者をしておられる杉山太志氏が、この私どもと同様、IPCCによる「地球温暖化のCO2原因説」を否定する論考 (文献 5) を発表されました。杉山氏は、この論考のなかで、政府は、IPCCが主張する地球温暖化を防ぐためのCO2の排出削減の必要を「温暖化物語」として、この「物語」の実行のために必要な予算を獲得して、IPCCに所属する研究者が必要とするスーパーコンピュータを使うための莫大な研究費を提供しており、政府と研究者の利権構造ができていると記しています。さらに、この「物語」に疑いを持つ人も、知らぬふりをしてこれに従っており、これは、科学のモラルに反する犯罪行為だと厳しく批判しています。したがって、私どもに言わせて頂けば、この杉山氏の論考(文献5 )の表題は、「物語」の見直しでなく、即、廃止として頂きたかったと考えます。

私どもは、さらに。温暖化を防ぐためにCO2の排出を削減したいのであれば、化石燃料消費量を、2012年(私どもの論考発表時のエネ研データ(文献データ 2 ) に掲載されている年)の値以下に止めれば、今世紀末までのCO2の累積排出量は2.99兆㌧に止まりますから、上記の ( 1 ) 式から、気温上昇幅は、1.44 ℃ に止まり、杉山氏が訴える人類が温暖化の脅威に耐え得るとされる2 ℃ 以下を守ることができます。したがって、私どもは、IPCCが訴える地球温暖化を防ぐ方法は、CO2の排出量を削減することではなく、世界の全ての国が協力して、化石燃料消費を節減することだと提言しています(文献 1 参照)。

この私どもの提言の実行可能な方法として、私どもは、いま、世界各国が協力して行おうとしている「パリ協定」の各国のCO2排出削減目標を、化石燃料消費の節減に換えればよいことを主張しています。具体的には、世界中の全ての国が 2050年の一人当たりの化石燃料の消費量を、2012年の世界平均の一人当たりの消費量を目標とすればよいのです。ただし、この目標値には各国の将来的な人口増減予測値に応じた補正を行う必要があります。この方法は、また、下記(⓸)するようにいま大きな社会問題になっている国際的な貧富の格差を解消する方法にもなります。

 

⓷ 温暖化の脅威で、人類が「地球に住めなくなる日」がやって来ることはありません。したがって、国際環境経済研究所が訴えるチャレンジゼロ(CO2排出ゼロへのチャレンジ)が経団連所属の企業に求めているチャレンジゼロイノベーションは、科学技術の見地から矛盾に満ちたものとしか言えません

いま、スウェーデンの少女が英雄に祭り上げられて、地球温暖化対策としてのCO2排出削減の要請が世界の流れになっているなかで、恐ろしい警告の書「地球に住めなくなる日」が米国でベストセラーになっているようです。人類が、このままCO2を排出し続けると、地球温暖化が進行して、人類が滅びると警告する本です。この本の日本語訳版には、上記(⓶)した、久保田のIPCCによる「温暖化のCO2原因説」批判の論考にクレームを付けたIPCCの国内委員の方の解説(宣伝)が掲載されているようです。

この米国でのベストセラーの書に啓発されたわけではないと思いますが、環境と経済を両立させる持続可能な社会を考えるとしている国際環境経済研究所(ieei)が、環境=地球温暖化として、地球温暖化対策と経済を両立させるためのChallenge Zero(CO2排出ゼロへのチャレンジ)へのイノベーションの実行を経団連に要求しており、この要請に従って経団連傘下の企業にイノベーションの計画を作成させています。

詳細は、ウエブサイト ieei に「イノベーションを通じた脱炭素社会へのチャレンジ」として掲載されていますが、経団連傘下の企業でのこのチャレンジについて見ると、JR東日本(運輸)、太平洋セメント、JFEグループ(鉄鋼メーカー)、旭化成と住友化学(化学工業)などが、温暖化防止のためとして、上記(⓵)の、政府による「グリーン成長戦略」のなかで取り上げようとしている、現用の化石燃料エネルギーの代替として、「再稼動に新増設を含む原発電力の利用と、太陽光や風力などの再生可能エネルギー(再エネ)と、それを変換した水素エネルギーの開発・利用」など、その実用化に社会・経済的に大きな問題点がある「エネルギーの利用計画」を盲目的に進めています。

また、第一生命保険、東京海上日動火災保険、みずほフィナンシャルグループなどの金融業では、このグリーン(脱炭素)化事業を推進するための金融商品や、サービス事業への投資を積極的に進めるとしています。

これらの企業各社の地球温暖化対策事業の内容を見ると、上記(⓵)の政府が決めた「2050年グリーン成長戦略」のスローガンが盲目的に踊っているとしか考えられません。すなわち、上記(⓶)したように、IPCCが訴える「地球温暖化のCO2原因説」に科学的な根拠がない以上、戦後の日本経済の苦しいなかで、科学技術立国を目指して技術開発(イノベーション)に微力を尽くしてきた私どもは、地球温暖対策としてのCO2排出削減のために、先ず、東電福島第一原発の過酷事故以降、その再稼動に国民の多数が懸念を示す「原発電力の利用計画」を否定させて頂くとともに、「再生可能エネルギー固定価格買取制度(FIT制度)」を適用して、市販電力の値上で国民に経済的な負担を押し付ける「再エネ電力のいますぐの利用」、さらには、この再エネ電力を使って、その水電解で造った水素を利用する「水素エネルギー社会の創設」が、いますぐ収益事業として新しいビジネスになることはあり得ないと言う「科学技術のイノベーション上の厳しい制約」を指摘せざるをえません。すなわち、国民の多数が否定する原発電力の代替として用いられる再エネ電力の利用が必要となるのは、やがてやって来る化石燃料の枯渇に備えて、この化石燃料の代替として、国民に経済的な負担をかける「FIT制度」の適用なしでの利用でなければなりません。

これを言い換えれば、いま、化石燃料の枯渇が迫るなかで用いられる日本のエネルギー基本計画、菅首相の「温室効果ガス2050年ゼロ」が求める日本の「2050年グリーン成長戦略」は幻想に終わることになると言わざるを得ません。

 

⓸ 現代文明社会を支えてきた化石燃料の枯渇が迫るなかで、人類の生き残りの道は、全ての国が、地球上に残された化石燃料を、分け合って大事に使い、貧富の格差の無い平和な世界を創るために、「パリ協定」のCO2削減目標を化石燃料消費の節減目標に換えることを世界に訴えることです

上記(⓷)したように、産業界における「イノべーションを 通じた脱炭素社会へのチャレンジ」では、脱炭素社会が求める地球温暖化は防止できません。それどころか、CO2の排出削減のためとして、IPCCが推奨するCSS (化石燃料燃焼排ガス中からCO2を抽出、分離して、埋立てる) やCCU (化石燃料燃焼排ガス中から抽出、分離したCO2を再生利用する) 技術の開発・利用、また、カーボンプライシング(CO2の排出量に応じて税金を徴取することでCO2の排出量を削減する)、さらには、化石燃料代替の再エネからつくった水素エネルギーを利用する水素エネルギー社会のいますぐの創設等では、国民に経済的な負担をかけるだけで、目的としている地球温暖化を防止することもできませんし、世界経済の成長を継続することもできません。

もちろん、私どもは、温暖化は起こらないのだから、化石燃料をいくらでも使ってよいと言っているのではありません。それどころか、現代文明社会を継続すれば、その経済成長を支えてきた化石燃料資源の枯渇が迫り、その使用でのコストが高騰しますから、安くなければ使えない人達も使えなくなりますから、その人達のためにも、いま沢山使っている人達はその消費量を節減すべきと訴えているのです。具体的には、地球上に残された化石燃料を、世界中の全ての国が協力して、公平に分け合って大事に使うべきとしています。これにより、いま、「新型コロナウイルスの問題」で、世界経済に大きなマイナス成長が強いられるなかで、国民に経済的な負担をかけるだけで、目的とする地球温暖化の防止に役立たない「2050年温室効果ガスゼロ」の世界の流れにブレーキをかけることができるのです。

この私どもが訴える方法は、上記(⓵)したように、私どもが提言する、地球温暖化対策として全ての国の合意で進められようとしている「パリ協定」における「CO2排出削減目標」を「化石燃料消費の節減目標」に換えることで実行可能となります。また、この方法は、現代文明を支えてきた化石燃料の枯渇が迫るなかで、人類が、貧富の格差の少ない平和な世界に生き残る唯一の道であることを付記させて頂きます。

 

<引用文献>

1.久保田 宏、平田 賢太郎;温暖化物語が終焉します いや終わらせなければなりません 化石燃料の枯渇後に、日本が、そして人類が、平和な世界に生き残る道を探ります、Amazon 電子出版、Kindle 版、2019年11月

2.日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット編;エネルギー・経済統計要覧、省エネルギーセンター、2015年

3.杉山太志;環境史から学ぶ地球温暖化、エネルギーフォーラム新書、2021年

4-1.久保田 宏; IPCC第5次評価報告書批判―「科学的根拠を疑う」(その1 ) 地球上に住む人類にとっての脅威は、温暖化ではなく、化石燃料の枯渇である ieei  2014/01/15

4-2.久保田 宏; IPCC第5次評価報告書批判―「科学的根拠を疑う」(その2 )地球温暖化のCO2原因説に科学的根拠を見出すことはできない ieei  2014/01/21

4-3.久保田 宏; IPCC第5次評価報告書批判―「科学的根拠を疑う」(その3 )第5次報告書の信頼性を失わせる海面水位上昇幅予測値の間違い  ieei  2014/01/27

4-4.久保田 宏; IPCC第5次評価報告書批判―「科学的根拠を疑う」(その4 )IPCCの呪詛からの脱却が資源を持たない日本が生き残る途である ieei  2014/01/31

5.杉山太志;「温暖化物語」を修正すべし、ieei  2019/07/01

 

ABOUT  THE  AUTHOR

久保田 宏(くぼた ひろし)
1928年生まれ、北海道出身。1950年、北海道大学工学部応用化学科卒業、工学博士、
東京工業大学資源化学研究所 教授、同研究所資源循環研究施設長を経て、1988年退官、
東京工業大学 名誉教授、専門は化学工学、化学環境工学。日本水環境学会 会長を経て名誉会員。JICA専門家などとして、海外技術協力事業に従事。中国同済大学、ハルビン工業大学 顧問教授他、日中科学技術交流により中国友誼奨賞授与。

著書に『解説反応操作設計』『反応工学概論』『選択のエネルギー』『幻想のバイオ燃料』
『幻想のバイオマスエネルギー』『原発に依存しないエネルギー政策を創る』(以上、日刊工業新聞社)、『重合反応工学演習』『廃棄物工学』(培風館)、『ルブランの末裔』(東海大出版会)、『脱化石燃料社会』(化学工業日報社)、『林業の創生と震災からの復興』(日本林業調査会)、『改訂・増補版 化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉—科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する、電子出版 Amazon Kindle版 2017年2月』、『シェール革命は幻想に終わり現代文明社会を支えてきた化石燃料は枯渇の時を迎えます-科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する―、電子出版 Amazon Kindle版 2019年10月』、『温暖化物語が終焉しますいや終わらせなければなりません-化石燃料の枯渇後に、日本が、そして人類が、平和な世界に生き残る道を探ります-電子出版 Amazon Kindle版 2019年11月 』他。

E-mail:biokubota@nifty.com

 

平田 賢太郎(ひらた けんたろう)
1949年生まれ、群馬県出身。東京工業大学大学院理工学研究科化学工学専攻修士課程修了。三菱油化株式会社入社、化学反応装置・蒸留塔はじめ単位操作の解析、省資源・省エネルギー解析、プロセス災害防止対応に従事し2011年、三菱化学株式会社退職。2003年 技術士(化学部門-化学装置及び設備)登録。現在、Process Integration Ltd. 日本事務所および平田技術士・労働安全コンサルタント事務所代表。公益社団法人日本技術士会 中部本部 本部長。著書に、『化学工学の進歩36”環境調和型エネルギーシステム3.3 石油化学産業におけるシナリオ”』(槇書店)、『改訂・増補版 化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉—科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する、電子出版 Amazon Kindle版 2017年2月』、『シェール革命は幻想に終わり現代文明社会を支えてきた化石燃料は枯渇の時を迎えます-科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する―、電子出版 Amazon Kindle版 2019年10月』、『温暖化物語が終焉しますいや終わらせなければなりません-化石燃料の枯渇後に、日本が、そして人類が、平和な世界に生き残る道を探ります-電子出版 Amazon Kindle版 2019年11月 』他。

E-mail: kentaro.hirata@processint.com

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