「温暖化物語」が起こる前、私どもの「選択のエネルギー(文献1 )」が否定したエネルギー政策を復活させようとした「温暖化物語」は終焉の時を迎えます

東京工業大学名誉教授  久保田 宏
日本技術士会中部本部 本部長 平田 賢太郎

(要約);

⓵ 私どもの「選択のエネルギー(文献1 )」が否定したエネルギー政策を復活させようとしているのが、温暖化の脅威を防ぐためとして、国民に無駄なお金を使わせる「温暖化物語」です

⓶ 国民に無駄なお金を使わせる「鳩山25 % のCO2排出削減」として、民主党政権の命とりになった「温暖化物語」が、自公政権に引き継がれ、日本経済を破滅に導く財政赤字を積み増すアベノミクスのさらなる成長のための道具とされています

⓷ 科学技術的視点から幻想としか言えない「バイオ燃料の利用」で自動車を走らせようとして、多額の国民のお金を浪費させた「バイオマス・ニッポン総合戦略」を主導したのは、「地球環境学者」を自称する著名な先生でした

⓸ 「温暖化物語」が求めた化石燃料代替のいますぐの再エネ電力の利用のための「再生可能エネルギー固定価格買取(FIT)制度」は、政権維持のための景気上昇を煽るアベノミクスのさらなる成長戦略に便乗した、一部の金持ちに国民のお金を献上すための道具でした

⓹ 地球上で最初に枯渇する石油の代替として大事な役割を果たす石炭の利用を、「温暖化物語」が否定しています。いま、大きな社会問題になっている国際的な貧富の格差を解消するためにも、「温暖化物語」のなかの石炭火力発電の排斥運動は止めるべきです

⓺ 「選択エネルギー(文献1 )で、化石燃料代替のエネルギーとして、大きな疑問が呈され、3.11福島の事故によって、その使用が否定された、原子力発電(原発)の利用の継続を主張する政府の方針を、暗黙のうちに支持しているのが、「温暖化物語」です

⓻ 化石燃料の枯渇後の経済成長が抑制される世界で、日本経済が生きのびるには、貧しい人々に経済的な負担を強いて、国際的な貧富の格差を拡大し、世界平和を侵害している「温暖化物語」の終焉を世界に訴えるのが、輸入化石燃料に依存して、経済大国になった日本の役目でなければなりません

 

(解説本文);

⓵ 私どもの「選択のエネルギー(文献1 )」が否定したエネルギー政策を復活させようとしているのが、温暖化の脅威を防ぐためとして、国民に無駄なお金を使わせる「温暖化物語」です

やがて枯渇する化石燃料のなかで、最も利用価値が高くて、高価な石油は、最も早く枯渇の時を迎えます。ここで、私どもの言う枯渇とは、その国際市場価格が高騰して、それを使えない人や国が出てくることです。この石油の枯渇に備えて、その代替となるエネルギー源をどのように選択し、利用するかを、科学技術の視点から定量的に解析した結果を公表したのが、私どもが1987年に出版した「選択のエネルギー(文献1 )」です。石油危機の後、石油代替の液体燃料として、バイオマス起源のアルコール(エタノール)の生産・利用が大きな問題になったときに、この燃料用エタノールを含む、石油代替のエネルギー源を社会、経済との関連から、解析・検討し、今後の日本のエネルギー政策に反映して頂くことが目的でした。

国のエネルギー政策を支持する書が主流を占めるなかで、一部のエネルギーの専門家の間で評価されたこの「選択のエネルギー」でしたが、石油危機後の原油の国際価格が落ち着きを見せるとともに、この石油代替のエネルギー問題に対する人々の関心が薄れ、私どもが、この著書(文献 1 )で指摘した、今後のエネルギー政策のあり方についての問題も忘れ去られました。そのなかで、出てきたのが、いま、私どもが批判している「温暖化物語」です。

ここでの「温暖化物語」とは、IPCC(気候変動に関する政府間パネル、国連の下部機構)のメンバーの杉山太志氏が、このIPCCが主張する、地球温暖化の脅威を防ぐための温室効果ガス(その主体は二酸化炭素で、以下CO2と略記)の排出削減は、無駄に国民のお金を使うエネルギー政策だと、内部告発とも言える批判的な論考からの引用です。

杉山太志;温暖化物語は修正すべし、ieei, 2019/07/01

 

⓶ 国民に無駄なお金を使わせる「鳩山25 % のCO2排出削減」として、民主党政権の命とりになった「温暖化物語」が、自公政権に引き継がれ、日本経済を破滅に導く財政赤字を積み増すアベノミクスのさらなる成長のための道具とされています

この「温暖化物語」のなかで、先ず取り上げられたのが、私どもが「選択のエネルギー(文献 1 )」のなかで否定した「石油代替の農作物原料のエタノールで自動車を走らせる」ことでした。次いで、CO2を排出する化石燃料に代わる再生可能エネルギーの利用・拡大を図るための「再生可能エネルギー固定価格買取(FIT)制度」の導入でした。

これらのCO2排出削減の政策は、ともにお金のかかる政策です。経済優先の政策で長期間、政権を独占してきた自公連立政権が、バブル経済がもたらしたデフレにより、適切な景気回復策をとれないでいるなかで、お金のかかる福祉政策で、官僚による消えた年金問題等を引き起こして、その不祥事の責任をとらされて退陣しました。

この自公政権に代わって、多数の国民の期待を背負って政権の座についた民主党の鳩山由紀夫元首相が、国連総会で発表したのが、「鳩山25 % のCO2排出削減」でした。しかし、この鳩山提案には、多額のお金が必要だとして、経済界の大きな反発を受けました。同時に、科学的な根拠の乏しいCO2排出削減による温暖化防止対策として、バイオ燃料の生産・利用などに多額のお金をつぎ込むエネルギー政策の推進は、民主党政権の命取りになる恐れがあるとして、これらに反対の意向を表明していた私どもは、個人的な縁故を頼って、当時、副総理だった菅直人氏に、この「鳩山25 %のCO2削減」の撤回をお願いしました。しかし、このバイオ燃料を含むバイオマスのエネルギー利用戦略を主導していた著名な学識経験者の先生を国家戦略室に招いて重用していた菅氏は、私どもの訴えに耳を貸してくれませんでした。

この「鳩山25 % のCO2の排出削減」には、CO2を排出しないとされる原子力発電(原発)が必要だとして、原発の大幅な新増設の必要性を訴えていた民主党に大きな打撃を与えたのが東日本大震災でした。その復興のために多額のお金が必要になると同時に、この大震災によって起こった3.11福島原発事故によって、脱原発に転じた菅元首相が国民の信頼を失い、民主党政権が崩壊するなかで復活した自公政権が、掲げて、現在に至っているのが、財政的な裏付けのないアベノミクスのさらなる成長戦略です。

異次元の金融緩和政策で、内需を拡大して、デフレ後の景気の回復を図ろうとするなかで用いられたのが、民主党政権から受け継いだ「温暖化物語」による多額の国民のお金の浪費でした。最近の私どもの研究(私どもの近刊(文献2 )参照)によれば、いま、米国のトランプ大統領以外の全ての国の合意のもとで進められているパリ協定のCO2排出削減目標を、私どもが提案する「化石燃料消費の節減目標」に代えて頂けば、「温暖化物語」をつくりだしたIPCCが主張する温暖化の脅威は起こらないのです。この私どもが提案する「世界の化石燃料消費の節減対策」の実行こそが、化石燃料枯渇後の世界に、日本経済と人類が生き残るために必要な「温暖化物語」の終焉への道を拓くのです。

 

⓷ 科学技術的視点から幻想としか言えない「バイオ燃料の利用」で自動車を走らせようとして、多額の国民のお金を浪費させた「バイオマス・ニッポン総合戦略」を主導したのは、「地球環境学者」を自称する著名な先生でした

私どもの「選択のエネルギー」が否定した石油代替の農作物起源のアルコール燃料が、バイオ燃料と名前を変えて、その原料を、農作物から、木材を含むバイオマス全般に広げ、そのエネルギーの利用・拡大を目的とした国策「バイオマス・ニッポン総合戦略」は、5年間で、6兆円近くもの国民のお金を無駄に使って、何の成果も挙げることができませんでした。この国策を主導したのが、上記(⓶)の菅副総理の国家戦略室で、民主党のエネルギー政策の諮問に与っておられた地球環境学者を自称する先生でした。この先生は、CO2の排出削減に國民のお金を使う「温暖化物語」の推進のために、「バイオマスは、その成長段階で、大気中からCO2を吸収するから、そのエネルギー利用では、大気中のCO2濃度は増加することはない」との非科学的な詭弁を使って、農水省のお役人をだまして、この国策のなかの研究開発費を弟子や仲間に配らせていました。この「戦略」の不当性については、私どもの著書「幻想のバイオ燃料(文献3 )」、「幻想のバイオマスエネルギー(文献 4 )」を参照して下さい。

なお、「温暖化物語」には貢献することのないバイオマスのエネルギーの利用ですが。いまも、世界では、化石燃料を使えない貧しい人々の生活用のエネルギー源として、木材が使われて、森林破壊を起こしています。一方で、トウモロコシを原料とする燃料用エタノールの生産量が、ブラジルを抜いて、世界第一になった米国では。このエタノールを10 %近く含むガソリンで自動車を走らせています。これは、トウモロコシの輸出価格を高くして、選挙の票を稼ぐための農業政策です。その高いトウモロコシを大量に買わされているのが日本であることが、日本人には知らされていません。

 

⓸ 「温暖化物語」が求めた化石燃料代替のいますぐの再エネ電力の利用のための「再生可能エネルギー固定価格買取(FIT)制度」は、政権維持のための景気上昇を煽るアベノミクスのさらなる成長戦略に便乗した、一部の金持ちに国民のお金を献上すための道具でした

いま、温暖化が、化石燃料の使用によるCO2の排出に起因するとするIPCCの主張を、世界中の気象学の専門家の言うことだから間違いがないとして、温暖化を防ぐためには、いますぐの再生可能エネルギー(再エネ)の利用・拡大が必要だと訴える人が大勢います。経済の成長と環境保全が両立する道を探すとして、この環境保全を、地球環境保全に拡大して、温暖化の脅威を防ぐための、いますぐの再エネ電力の利用が経済成長を促すと主張する環境経済学者と称する先生方まで現れて、安倍政権が進めている「温暖化物語」を支持しています。

確かに、化石燃料の枯渇後の世界では、化石燃料の代替としての再エネの利用が必要になります。しかし、いますぐの再エネ電力の利用にはお金が必要です。しかし、化石燃料を用いた火力発電代替の再エネ電力の利用であれば、再エネ電力の発電コストが、最も低い石炭火力の発電コストより、安価になってからの利用でよいのです。科学技術の進歩により再エネ電力の発電コストが低下するとともに、化石燃料としての石炭の枯渇は確実に上昇しますから、いずれは再エネ電力が安くなる時が確実にやって来ます。とは言っても、それは、ずっと先の話です。それを無視して、いますぐの再エネ電力を利用する必要はありません。

いますぐの再エネ電力の導入を考えれば、発電素子を買ってきて、それを組み立てれば、容易に発電を開始できるのが太陽光発電でした。しかし、この太陽光発電のコストは現在、開発中の再エネ電力のなかでも最大でしたので、この高価な太陽光発電を含む再エネ電力をいますぐ利用するために導入されたのが、「再生可能エネルギー固定価格買取(FIT)制度」です。再エネ電力を、この再エネ電力の生産が収益事業として成り立つような高い価格で電力会社の配電部門に買い取らせて、その買取金額分を市販電力料金に上乗せすることで国民に経済的な負担を強いるのが、「FIT制度」です。この「FIT制度」が導入された2012年7月から、7年後のいま、この「FIT制度」での再エネ電力の買取金額の合計が、年額3兆円を超えたとして、大規模太陽光発電(メガソーラー)に風力発電を加えて、その「FIT制度」の適用が近く廃止されることになりました。火力発電用の石炭の枯渇後には、国内電力の全量を賄わなければならない再エネ電力の主体になると期待されてきた太陽光と風力発電の「FIT制度」の適用が、これら新エネルギーともよばれる再エネ電力の合計が国内発電量の7 %に満たない現状で廃止されたことで、化石燃料としての石炭の枯渇後の再エネ電力の依存への移行が、市場経済原理に任されることになります。すなわち、国民に経済的な負担を強いる「温暖化物語」が間もなく終焉することになります。

 

⓹ 地球上で最初に枯渇する石油の代替として大事な役割を果たす石炭の利用を、「温暖化物語」が否定しています。いま、大きな社会問題になっている国際的な貧富の格差を解消するためにも、「温暖化物語」のなかの石炭火力発電の排斥運動は止めるべきです

上記(⓸)したように、やがて枯渇する化石燃料代替の再エネ電力の利用が、国民の経済的な利益を考慮した市場経済原理に従って行われるべきとしたことを、私どもの「選択のエネルギー」は主張していました。すなわち、石油に較べてその可採年数(確認可採埋蔵量を、その値が得られた年の生産量で割って得られる資源の有効利用可能な年数)が、石油や天然ガスの2 倍以上もある石炭は、その消費量を現在以上に増加させなければ、今後、100年以上、使うことができる、安定供給可能で安価なエネルギー源であるとともに、化学工業原料としての石油の代替にもなり得る貴重な資源なのです。この石炭が、いま、「温暖化物語」の嫌われ者どころか、敵とみなされ排斥されているのです。

しかし、火力発電用燃料として、最も多く用いられているのが石炭で、特に、途上国の電力生産の主体は石炭火力です。それが、最も安価だからです。ただし、途上国の石炭火力発電は、エネルギー効率が悪いうえに、排ガスによる地域環境汚染が問題になっています。この途上国の石炭火力発電に、世界で最も優れた日本の火力発電技術を移転すれば、排ガス処理の問題だけでなく、高い発電効率によって、途上国の経済発展にも貢献できます。すなわち、温暖化の脅威より怖い国際的な貧富の格差の解消に貢献できるだけでなく、「温暖化物語」が要求する世界のCO2の排出削減にもつながるのです。

「温暖化物語」の要求を地球の正義だと信じて、石炭火力の排斥運動を行っている、いわゆる「エコ派」の人々の猛省を促したいと考えます。と同時に日本の石炭火力発電技術の開発に携わる方々に、より高いエネルギー効率を持った石炭のガス化コンバインドサイクル発電技術の実用化の努力を続けて頂くこともお願いします。

 

⓺ 「選択エネルギー(文献1 )で、化石燃料代替のエネルギーとして、大きな疑問が呈され、3.11福島の事故によって、その使用が否定された、原子力発電(原発)の利用の継続を主張する政府の方針を、暗黙のうちに支持しているのが、「温暖化物語」です

やがて枯渇する化石燃料の代替として、人類の生存のための永遠のエネルギーを供給してくれるとの大きな期待の下で開発されたのが、広島、長崎に投下された原子力爆弾(原爆)の大きなエネルギーの平和利用を目的とした原子力発電(原発)技術の開発・利用でした。この原発について、私どもは、「選択のエネルギー(文献 1 )」において、スリーマイル島やチェルノブイリでの事故を経験して、その安全性が大きな問題になっていた原発が、その発電量が国内総発電量の25 % 程度に達した時点で、もうこれ以上その数を増やすべきでないと主張しました。

当時(1987年)、私どもは、日本の優れた科学技術力をもってすれば、原発の過酷事故は起こらないだろうと考え、その24年後の3.11福島の過酷事故の発生を予測できませんでした。しかし、何万年にもわたって放射線を出し続ける核燃料廃棄物の処理・処分の方法が確立されていない原発は人類の生存を脅かすと考えたのです。

私どもは、3.11福島事故を経験したいま、改めて、「原発の使用の可否について考えてみました。福島原発事故の後始末の目途もたっていない上に、原爆の原料にもなる核燃料廃棄物の処理・処分の方法が確立されていません。さらには、廃炉の処理・処分の技術にも未経験ですから、現状では、正確な発電コストが計算できません。こんな原発を持ち続けることは、科学技術の常識に反する暴挙だと言わざるを得ません。事故で失われた原発電力は、当分は、石炭火力発電で賄えるし、化石燃料枯渇後に原発が担うべき電力は再エネ電力で賄えばよいのです。

将来の日本経済にとって大きな負債を積み増すアベノミクスのさらなる経済成長を望んで、人類の生存のリスクを覚悟しなければならない原発の保持を選ぶのか、経済成長は抑制されるが、人類が平和的に共存できる原発ゼロの世界を目指して、日本が世界をリードすべきか、いま、選択の時が迫られています。

 

⓻ 化石燃料の枯渇後の経済成長が抑制される世界で、日本経済が生きのびるには、貧しい人々に経済的な負担を強いて、国際的な貧富の格差を拡大し、世界平和を侵害している「温暖化物語」の終焉を世界に訴えるのが、輸入化石燃料に依存して、経済大国になった日本の役目でなければなりません

今後、確実にやってくる化石燃料の枯渇後の世界は、この化石燃料に依存して経済成長を続けてきた人類にとって、成長の継続が許されなくなる、生き残りのための苦しい時代の到来と言ってよいでしょう。もちろん、化石燃料の代替の原発電力を使えば、今後とも経済成長を続けることができるかもしれませんが、上記(⓺)したように、その代償が大きいことを覚悟しなければなりません。したがって、原発電力に依存しない、平和な世界を追求するためには、経済成長が抑制される再エネ電力に依存する以外にありません。これが、日本経済が、そして、人類が平和な世界に生きのびる唯一の道です。

これに対し、地球温暖化の脅威を訴えて、CO2の排出削減のために、さらなる経済成長を求めて、国民に経済的な負担を強いる「温暖化物語」は、国際的な貧富の格差を拡大し、世界平和の侵害をもたらします。この「温暖化物語」の終焉を訴えることで、残された化石燃料を全ての国で公平に分け合って大事に使いながら、再エネ電力のみに依存する、エネルギーを奪い合うことのない平和な世界にソフトランデイングする方法を提案することが、戦後の貧困のなかから輸入化石燃料の恩恵を受けて、経済大国になった日本が果たすべき重要な役割ではないでしょうか? これを、政治に訴えることが、私ども科学技術者の責務だと考えます。

 

<引用文献>

  1. 久保田 宏 編;選択のエネルギー、日刊工業新聞社、1987年
  2. 久保田 宏、平田賢太郎、松田 智;改訂・増補版 化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉—科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する、電子出版 Amazon Kindle版 2017年2月
  3. 久保田 宏、松田 智;幻想のバイオ燃料、科学技術的見地から地球環境保全対策を斬る、日刊工業新聞社、2009年
  4. 久保田 宏、松田 智;幻想のバイオマスエネルギー、科学技術の視点から森林バイオマス利用の在り方を探る、日刊工業新聞社、2010 年

 

ABOUT THE AUTHER

久保田 宏;東京工業大学名誉教授、1928 年、北海道生まれ、北海道大学工学部応用化学科卒、東京工業大学資源科学研究所教授、資源循環研究施設長を経て、1988年退職、名誉教授。専門は化学工学、化学環境工学。日本水環境学会会長を経て名誉会員。JICA専門家などとして海外技術協力事業に従事、上海同洒大学、哈爾濱工業大学顧問教授他、日中科学技術交流による中国友誼奨章授与。著書(一般技術書)に、「ルブランの末裔」、「選択のエネルギー」、「幻想のバイオ燃料」、「幻想のバイオマスエネルギー」、「脱化石燃料社会」、「原発に依存しないエネルギー政策を創る」、「林業の創生と震災からの復興」他

平田 賢太郎;日本技術士会 中部本部 副本部長、1949年生まれ、群馬県出身。1973年、東京工業大学大学院理工学研究科化学工学専攻修士課程修了。三菱油化(現在、三菱化学)株式会社入社、化学反応装置・蒸留塔はじめ単位操作の解析、省資源・省エネルギー解析、プロセス災害防止対応に従事し2011年退職。2003年 技術士(化学部門-化学装置及び設備)登録。

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