化石燃料資源の枯渇が迫るなかで、IPCC(気候変動に関する政府間パネル)が訴える温室効果ガス(CO2)の排出増加を原因とする地球温暖化の脅威は起こりません。したがって、地球温暖化対策として、CO2の排出に無駄に国民のお金を使う必要はありません

東京工業大学名誉教授  久保田 宏
日本技術士会中部本部 事務局長 平田 賢太郎

(要約);

⓵ いま、脱温暖化を目的とした低炭素社会の実現を訴えるメデイアが、IPCC(気候変動に関する政府間パネル、国連の下部機構)が主張する温室効果ガス(CO2)に起因する温暖化の脅威の科学的不確実性が言われているなかで、日本は、世界の脱温暖化戦略の流れをリードする、より野心的なCO2の削減目標を国連に提出すべきとしています

⓶ 世界の経済成長を継続するためのエネルギーとして化石燃料資源消費の増加を継続すれば、やがて、その枯渇が世界経済の発展を阻害するようになるでしょう。いや、すでに、それが現実になっています。すなわち、いま、成長のエネルギーの枯渇による資本主義社会が終焉を迎えようとしている現実を、私どもは厳しく認識しなければなりません

➂ IPCCが、今世紀末までの累積CO2排出量と地球気温上昇幅の間には、比例関係が存在するとの主張の科学的な根拠となっている気候変動シミュレーションモデル計算の結果を与える第5次評価報告書(文献 3 )のデータをもとに、今世紀末までの累積CO2排出量と、地上気温上昇幅の比例関係を求めてみました

⓸ IPCCが主張する地球温暖化のCO原因説が正しいと仮定して試算した、化石燃料資源の確認可採埋蔵量の全てを使い尽くした時に排出されるCO量では、IPCCが訴える温暖化の脅威が起こらないことが判りました。化石燃料の枯渇後の世界で、人類の生存にとって大事なことは、残された化石燃料を世界中で分け合って大事に使う、私どもの提案する「化石燃料消費の節減案」の実行を、世界の政治に訴えることです

 

(解説本文);

⓵ いま、脱温暖化を目的とした低炭素社会の実現を訴えるメデイアが、IPCC(気候変動に関する政府間パネル、国連の下部機構)が主張する温室効果ガス(CO2)に起因する温暖化の脅威の科学的不確実性が言われているなかで、日本は、世界の脱温暖化戦略の流れをリードする、より野心的なCO2の削減目標を国連に提出すべきとしています

朝日新聞(2019/4/4)の社説に、“脱温暖化戦略 政策転換をためらうな”とありました。いま、世界の地球環境保全の流れに乗って。日本政府が進めている「脱温暖化戦略」を盲目的に支持している朝日新聞の社説ですが、この表題の「政策転換をためらうな」の意味が判らなくて、何度か読み返してみました。

結局、日本政府がためらっているかどうかは、私どもには判りませんが、いま、政府が進めている「地球温暖化対策の長期戦略」として、2050年までの温室効果ガス(その主体はCO2で、以下CO2と略記)の排出削減を、より積極的に進めることで、先進国の一員としての脱温暖化推進の役割を果たすべきだとしています。具体的には、今回、CO2の排出削減目標を決めるために、企業や経済団体のトップ、学者、地方自治体の首長ら10人からなる政府の有識者懇談会が、脱温暖化対策の長期戦略の提言をまとめましたが、これが、国連に提出すべき温暖化対策の国際ルールである「パリ協定」の脱炭素社会実現の長期目標としてのCO2排出のゼロ実現の時期が、従来通り、「今世紀後半のできるだけ早期」とあるだけで、具体性がないため、世界が脱炭素時代を迎えたいま、国際的な発言力が弱まり、産業の競争力が失われるのではないかとしています。さらに、脱温暖化の推進のための脱石炭と再エネ拡大という目の前の課題に取り組むために、エネルギー基本計画の見直しや、カーボンプライシング(COに値段を付けて、企業や家庭が、排出量に応じて、その金額を負担すること)の導入など思い切った政策転換が欠かせないと主張しています。

この社説の主張の最大の問題点は、いま、IPCC(気候変動に関する政府間パネル)が訴える地球温暖化の脅威を、必ず起こると妄信して、そのIPCCが地球温暖化の原因だとしているCO2の排出削減を目的とする低炭素社会の実現のために、国民のお金を使うことをなんとも思っていないことです。しかし、このIPCCの温暖化のCO2原因説には、それが発表された当初から、これを否定する懐疑論がありました。温暖化の科学的な不確実性については、IPCCの評価委員の一人でもある杉山太志氏の最近の論説(文献 1 )でも、IPCCがそれを認めていると記しています。したがって、国民の立場から政策を批判する役目を持つべきメデイアが、この科学的な不確実性を持つ温暖化のCO2原因説を妄信して、温暖化対策としてのCO2排出削減のための政策に国民のお金を使うことを、何とも思っていないことは問題と言わざるをえません。

その典型例は、この社説に記載されているCCS技術について見ることができます。温暖化対策のためのCO2の排出削減について、「CCSなどの実用化によって、石炭を使い続ける道を残している」としながらも、「CCSのような新しい技術への挑戦は大切だ」としています。しかし、IPCCがCO2排出削減を目的に推奨している、このCCS(石炭の燃焼排ガス中からCO2を抽出、分離して地中深く埋め立てる)技術は、脱温暖化対策としてのCO2の排出量が多いとしてその使用量の削減が要請されている石炭の使用を前提としたCO2排出削減技術ですから、これをIPCCが脱温暖化対策として推奨することは、科学的な大きな矛盾だと言わざるを得ません。この技術への挑戦を大切だと訴えるこの社説の温暖化対策に対する科学的な認識には首を傾げざるを得ません。

このような、地球温暖化問題に対するメデイアの対応は、朝日新聞だけではありません。上記した政府の有識者会議のメンバーなど、国のエネルギー政策の諮問に与る人の多くも、このIPCCが主張する地球温暖化のCO2原因説を妄信して(敢えて言わせて頂く)、温暖化の脅威を防ぐCO2の排出削減のために、上記のCCS技術の適用に見られるような、国民に経済的な負担を強いる不条理な対策が推進されようとしているのです。

 

⓶ 世界の経済成長を継続するためのエネルギーとして化石燃料資源消費の増加を継続すれば、やがて、その枯渇が世界経済の発展を阻害するようになるでしょう。いや、すでに、それが現実になっています。すなわち、いま、成長のエネルギーの枯渇による資本主義社会が終焉を迎えようとしている現実を、私どもは厳しく認識しなければなりません

いままで、世界で、全ての国が、豊かな先進国は、より豊かになることを求めて、貧しい途上国は、先進国に追いつこうとして、経済成長を続けてきました。この経済成長のために必要なエネルギー源の主体は、現状では化石燃料です。この化石燃料が、(財)日本エネルギー経済研究所編 エネルギー・経済統計要覧(以下、エネ研データ(文献 2 )と略記)に記載のIEA(国際エネルギー機関)のデータをもとに作成した表 1 に示すように、石油換算の一次エネルギー消費量の81.1 % と大きな比率を占めています。

 

表 1 世界の一次エネルギー消費量(2017年、石油換算百万㌧)のなかの化石燃料消費の比率(%) (エネ研データ(文献 1 )に記載のIEAデータをもとに作成)

注; *1:化石燃料以外のその他計は、水力、原子力、バイオマス、新エネルギーとよばれる風力、太陽光、地熱発電の合計です

いま、この化石燃料資源が今世紀中にも枯渇するとされています。エネ研データ(文献 2 )に記載のBP(British Petroleum)社のデータとして、図1に示した化石燃料の確認可採埋蔵量(現在の技術と経済力で採掘可能な埋蔵量)の値は、この10年の間、殆ど変化していません。すなわち、科学技術の進歩による採掘可能量の増加と、生産量(消費量)がほぼバランスしているとみてよさそうです。

したがって、この確認可採埋蔵量の値を、その値の得られた年のそれぞれの資源の生産量の値で割って得られる可採年数の値も、エネ研データ(文献 2 )に記載のBP社のデータから作成した図2にみられるように、可採年数の値が100年を超す石炭を除いては、すなわち、石油と天然ガスでは、世界が、現在の生産量(消費量)の値を継続すれば、今世紀の半ば過ぎ頃にも枯渇すると考えるべきでしょう。ただし、ここで、私どもが言う枯渇とは、その資源量が少なくなった結果、その国際市場価格が高騰して、それを使えない人や国が出てくることです。もちろん、将来的には、科学技術の進歩により、確認可採埋蔵量の値が増加することが期待できます。しかし、一頃、シェール革命を言われた天然ガスや石油も、実際に掘ってみると、その採掘コストが高くついて、経済的に採掘可能な確認可採埋蔵量の値は、図1 に見られるように、2011年に僅かに増えただけで、その後、殆ど増えていません。したがって、今後、図3に示す化石燃料消費量(ほぼ、生産量に等しいと考えられます)が年次減少に転じない限り、今世紀中の化石燃料資源の枯渇がやってきて、結果として、世界の経済成長が抑制されます。それが、すでに始まっている、資本主義社会の終焉です。

 

図 1 化石燃料の確認可採埋蔵量の年次変化

(エネ研データ(文献 2 )に記載のBP社のデータをもとに作成)

図 2 化石燃料の可採年数の年次変化(エネ研データ(文献 2 )に記載のBP社のデータをもとに作成)

図 3 化石燃料消費量(石油換算の一次ルエネギー消費量)の年次変化

(エネ研データ(文献 2 )に記載のIEAデータをもとに作成)

➂ IPCCが、今世紀末までの累積CO2排出量と地球気温上昇幅の間には、比例関係が存在するとの主張の科学的な根拠となっている気候変動シミュレーションモデル計算の結果を与える第5次評価報告書(文献 3 )のデータをもとに、今世紀末までの累積CO2排出量と、地上気温上昇幅の比例関係を求めてみました

2013年の暮れから2014年にかけて発表されたIPCCの第5次評価報告書(文献 3 )には、図4 に示した年間CO2排出量の異なる四つのRPCシナリオ(①、②、③、④)別に、世界の地上気温の上昇幅の予測値を求める気候変動のシミュレ-ションモデル計算結果が記載されています。

注;この図4に示す各RCPシナリオ別の年間CO2排出量の値から計算される現在(2010年頃と推定)から今世紀末までの累積CO2排出量の値は、例えば、シナリオ ⓸ では、6.15兆㌧と概算され、図5 に示す今世紀末までの累積CO2排出量の最大値と最小値の平均値に対応するもののようです。

図4 IPCC第5次評価報告書の温暖化の将来予測のシミュレーションモデル計算に用いら れているRPCシナリオ別の年間CO2排出量の年次変化の概略推定値

( IPCC第5次報告書(文献 3 )に与えられているデータをもとに作成)

 

このIPCCにより発表されたデータをもとに、今世紀末(2081~2100年)の累積CO2排出量と、それに対応する地球気温上昇幅の関係の」最大値と最小値をプロットしたのが 図5です。

注; 1) この図の横軸の累積CO排出量は、現在(1981~2005年の平均)から今世紀末(2100年)までの累積値と推定しました。

2)「予測比例関係」を示す直線は、IPCCのモデルシミュレーション計算結果における各シナリオ別の最大値と最小値の平均としての今世紀末までの累積CO濃度と平均地上気温上昇幅の比例関係を結んだ直線です。

2) 「観測データから推定した比例関係」は、図6 に示す1941~2000年までの気温上昇幅の観測値と、同期間の累積CO2排出量の推定値から私どもが求めた比例関係(本文中の(1)式)を示す直線です。

図5 IPCCの評価予測によるCO2排出のRPCシナリオ別の現在(1981~2005年の平均値)から今世紀末(2100年)までの累積CO2排出量と今世紀末(2081~2100年)の平均気温上昇幅の関係 (IPCCの第5次評価報告書(文献 3 )のデータをもとに作成)

 

しかし、IPCCが、その第5次評価報告書で主張している、今世紀末までのCO2の累積排出量と気温上昇幅との間に存在する比例関係は、これを実証する観測データが、まだ、得られていません。これに対し、いままでの実際の温暖化の観測データとしては、図6に示すデータがあります。

注; IPCCの第5次評価報告書に記載の英国と米国の3観測機関の年平均の地上気温の観測値が示されている図から、10年間ごとの平均値を目視により求めて図示しました。なお、縦軸は。1961~ 1990年の30年間の平均気温を基準とした偏差値です。

図 6 世界の平均地上気温上昇幅の経年変化(IPCCの第5次評価報告書のデータを再録)

 

この図6の観測データから、1970~2000年の30年間の温度上昇幅t = 0.5 ℃ と、同じ期間の累積CO2排出量Ctの推定値1.05兆㌧から、単位累積CO2排出量Ct当たりの気温上昇幅t の比例関係は、

t(℃)/ Ct(兆㌧)= 0.5 / 1.05 = 1.48                             ( 1 )

と与えられます。この ( 1 ) 式の比例関係が、IPCCが主張するように、今世紀末まで成立すると仮定して示したのが、図 5 の「観測データから推定した比例関係」の直線です。この直線関係は、図5に示したIPCCの気候変動シミュレーションモデル計算値として示した「予測比例関係」にほぼ近い関係を示します。すなわち、この1940~2000年の温暖化については、IPCCのシミュレーションモデル計算によって説明がつけられますが、それが、現在以降、今世紀末までの累積CO2排出量に対して適用するとの科学的な根拠を与えるものとは言えません。

 

⓸ IPCCが主張する地球温暖化のCO原因説が正しいと仮定して試算した、化石燃料資源の確認可採埋蔵量の全てを使い尽くした時に排出されるCO量では、IPCCが訴える温暖化の脅威が起こらないことが判りました。化石燃料の枯渇後の世界で、人類の生存にとって大事なことは、残された化石燃料を世界中で分け合って大事に使う、私どもの提案する「化石燃料消費の節減案」の実行を、世界の政治に訴えることです

 上記(⓶)したように、いま、世界の経済成長のエネルギー源として使われてきた化石燃料が枯渇の時を迎えようとしています。この残された化石燃料資源量の指標となっている「確認可採埋蔵量」の全てを使い尽くした場合の累積CO2排出量の値試算した結果を表2に示しました。

 

表 2 化石燃料の確認可採埋蔵量(BP社の2017年末)の値から計算した世界のCO2   排出量の試算値 (エネ研データ(文献 2 )に記載のBP社による確認可採埋蔵量のデータをもとに試算して作成)

注; *1;エネ研データ(文献2 )の2018年販の「解説」に記載のCO2排出原単位の値を用いました。

 

この表2の試算で得られたCO2排出量3.63兆㌧を、上記(➂)の ( 1 ) 式に代入して、IPCCが主張する地球温暖化のCO2原因説が正しいと仮定した場合の地球気温の上昇幅 tの値を求めてみると、

t = 0.48×3.63=1.74 ℃

と与えられます。この値は、IPCCが第5次評価報告書(文献 3 )のなかで、温暖化の脅威を何とか防ぐことができるとしている、現在からの地球気温上幅の限界値t = 2 ℃ 以下に収まっています。

なお、この温暖化を起こさせない限界の気温上昇幅 t の値について、昨年、IPCCは、特別報告書を発表して、現在からでなく、産業革命からとしたうえで、限界温度幅の値を、t = 1.5 ℃ としました。図6 に見られるように、産業革命以降、現在(2010年頃)までの気温上昇幅は0.7 ℃ 程度ですから、温暖化の脅威に対する現在からの許容温度幅は0.8 ℃しかないことになります。どうして、IPCCがこのような厳しい変更を行ったのかの理由は判りませんが、ここでは、IPCCの評価委員も務めておられる杉山太志氏によるの地球温暖化の歴史に関する著書(文献 4 )に従い、それが、より科学的な根拠があるとして、温暖化の脅威に対して許される気温上昇幅を、現在から2 ℃ 以内としました。とすると、BP社が査定した化石燃料の確認可採埋蔵量の値が今後増えることがなければ、上記の私どもの試算結果が示すように、IPCCが主張してきた地球温暖化の脅威は起こらないと考えてよいことになります。もちろん、上記(⓶)したように、確認可採埋蔵量の値は今後増加の余地を残していますから、将来の累積CO2排出量は増加するかもしれません。

しかし、化石燃料の枯渇が言われるなかで、世界が協力して化石燃料資源の消費を節減すれば、IPCCが訴えるような温暖化の脅威が起こるようなCO2の排出は防止できます。この世界の全ての国が、残された化石燃料を公平に分け合って大事に使う具体的な方法として、私どもは、「2050年を目標に、世界の全ての国が、一人当たりの化石燃料消費量を、2012年の世界平均の一人当たりの石油換算の化石燃料消費量に等しくすること、ただし、国別に人口の増減に違いがありますから、2012年を基準に、人口の増減に応じた化石燃料消費量の補正を行うこと」を提案しています。この私どもの化石燃料の節減対策を、世界の全ての国の協力で、今世紀いっぱい実行するすることができれば、2012年の世界のCO2排出量325.62億CO2㌧に、2100-2012 = 88 年を乗じて、今世紀末までの累積CO2排出量はCt = 2.90兆㌧となります。この値を上記(⓷)の ( 1 ) 式に代入すると、気温上昇幅はt = 1.4 ℃ となり、IPCCが訴える温暖化の脅威が起ことを心配しなくてよいことになります。

このように、地球温暖化の脅威が起こる心配がなければ、いま、地球温暖化対策として進められているCO2の排出削減に無駄なお金を使う必要はありません。すなわち、化石燃料(石炭)の燃焼排ガス中のCO2を、お金のかかるCCS技術を使ったり、化石燃料の代替にいますぐの再エネ電力を使うために、消費者の電力量料金の値上げにつながるFIT制度を適用する必要もないのす。

したがって、本稿の ⓵ で述べたように、いま、私どもが、世界の政治に訴えるべきことは、地球温暖化対策としてのCO2の排出削減に削減することではなく、この「私どもの化石燃料消費の節減対策」の実行を世界に訴えることでなければなりません。それが、いま、地球温暖化対策として、米国のトランプ大統領以外の全ての国が国際的な公約として進めている「パリ協定」の各国のCO2 排出削減目標を、それぞれの国の化石燃料消費の節減目標に変えて頂くことです。これが、化石燃料枯渇後の世界で人類が生き残る道です。以上詳細は、私どもの近刊(文献 5 )をご参照下さい。

 

<引用文献>1

  1. 杉山太志;地球温暖化の科学的不確実性、キャノングローバル研究所、2019年4月3日
  2. 日本エネルギー経済研究所計量ユニット編;EDMCエネルギー・経済統計要覧 2019、(財)省エネセンター 2019年
  3. 文部省、経済産業省、気象庁、環境省;気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第5次評価報告書(自然科学的根拠)の発表について、報道発表資料、平成25年9月27日
  4. 杉山太志;環境史に学ぶ地球温暖化、エネルギーフォーラム新書、2012年
  5. 久保田 宏、平田賢太郎、松田 智;改訂・増補版 化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉—科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する、電子出版 Amazon Kindle版 2017年2月

 

ABOUT THE AUTHER

久保田 宏;東京工業大学名誉教授、1928 年、北海道生まれ、北海道大学工学部応用化学科卒、東京工業大学資源科学研究所教授、資源循環研究施設長を経て、1988年退職、名誉教授。専門は化学工学、化学環境工学。日本水環境学会会長を経て名誉会員。JICA専門家などとして海外技術協力事業に従事、上海同洒大学、哈爾濱工業大学顧問教授他、日中科学技術交流による中国友誼奨章授与。著書(一般技術書)に、「ルブランの末裔」、「選択のエネルギー」、「幻想のバイオ燃料」、「幻想のバイオマスエネルギー」、「脱化石燃料社会」、「原発に依存しないエネルギー政策を創る」、「林業の創生と震災からの復興」他

平田 賢太郎;日本技術士会 中部本部 副本部長、1949年生まれ、群馬県出身。1973年、東京工業大学大学院理工学研究科化学工学専攻修士課程修了。三菱油化(現在、三菱化学)株式会社入社、化学反応装置・蒸留塔はじめ単位操作の解析、省資源・省エネルギー解析、プロセス災害防止対応に従事し2011年退職。2003年 技術士(化学部門-化学装置及び設備)登録。

Add a Comment

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です