「温暖化を止めて」の世界の若者達の声に、私どもはどう応えるべきでしょうか?  世界の全ての国が協力して、残された化石燃料を、公平に分け合って大事に使う私どもの提案:「化石燃料消費の節減」こそが、世界の政治に求められています

東京工業大学名誉教授  久保田 宏
日本技術士会中部本部 事務局長 平田 賢太郎

(要約);

⓵ いま世界の若者達が「地球温暖化対策」への政治の行動を求めて立ち上がろうとしています。将来、地球温暖化の脅威を最初に受けることになると考えた若者達が立ち上がったのです

⓶ いま、地球温暖化対策としてのCO2排出削減のために、多量にCO2を排出している石炭火力発電を廃止すべきだとされていますが、それでは、成長のためのエネルギーを必要とする途上国の経済が後退し、先進国との貧富の格差が一層拡大して、            世界の平和が脅かされることが予想されます

⓷ いま、世界平和の維持にとって地球温暖化より怖いのは、化石燃料消費の配分のおおきな違いによる国際的な貧富の格差の増大です。世界の全ての国の協力による化石燃料消費の節減案(以下、「私どもの化石燃料消費の節減案」と略記)が、この貧富の格差を解消する方法として有効に働くと同時に、IPCCが求めている地球温暖化対策としてのCO2排出の削減対策にも貢献します

⓸ 地球温暖化対策として、世界の全ての国が協力して進められている「パリ協定」でのCO2排出削減目標を、「私どもの化石燃料消費削減案」(世界の現在(2012年)の年間CO2排出量以下に止める化石燃料消費の節減対策案)に変えていただけば、IPCCが主張する温  暖化の脅威は起こりません

⓹ IPCCに対するノーベル平和賞の授与は、地球温暖化対策としてのCO2の排出削減が、世界の全ての国の協力による化石燃料消費の節減につながり、エネルギー資源の奪い合いのない平和な世界の創設につながることを期待して授与されたと考えて、いま、世界の全ての国の協力で進められている「パリ協定」のCO2排出削減の目標を、「私どもの化石燃料消費の節減案」の切り替えていただくことを世界の政治にお願いします

 

(解説本文);

⓵ いま世界の若者達が「地球温暖化対策」への政治の行動を求めて立ち上がろうとしています。将来、地球温暖化の脅威を最初に受けることになると考えた若者達が立ち上がったのです

朝日新聞(2019/03/15)によると、「地球温暖化対策」への政治の行動を求める若者の訴えの発端は、昨夏、スウエーデンで、16才の少女、グレン・トウンベリーさんが、たった一人で学校ストライキをしたことだったようです。この運動が、北欧に広がり、今年の2月には、ベルギー・ブリュッセルで、中高校生ら7,500人が、「政治家が何かをするまでストライキを続けよう」と、トウンベリーさんとともに、市民に訴えたことで、この運動が急速な盛り上がりをみせました。この世界の「地球温暖化対策」としての温室効果ガス(CO2)の排出削減は、2015年に世界の全ての国の合意のもとで締結された「パリ協定」によって、一定の成果が期待されましたが、その後、具体的な進展が見られていないと多くの人が判断した結果でしょう。

したがって、いま、進行しているとされる地球温暖化が今後も継続し、さらに激しくなると、確実な影響を受ける最初の世代になるとの危機感を抱いた若者達の行動が、SNSを通じて世界に広がり、今年の1 月に、世界経済フォーラムに招かれて、「やるか、やらないか」と行動を迫ったトウンベリーさんに触発された若者達の抗議運動は、急速に世界に広まって、3 月15日には、日本を含めて100カ国以上1600の都市で行動が予定され、数十万人が参加するまでになったようです。

 

⓶ いま、地球温暖化対策としてのCO2排出削減のために、多量にCO2を排出している石炭火力発電を廃止すべきだとされていますが、それでは、成長のためのエネルギーを必要とする途上国の経済が後退し、先進国との貧富の格差が一層拡大して、            世界の平和が脅かされることが予想されます

では、どうしたら、この若者たちの熱い願いをかなえることができるのでしょうか?

それは、トウンベリーさんが訴えるように、いま、地球温暖化対策として、世界の全ての国の合意の下で進められている「パリ協定」が目的とするCOの排出削減を、世界の政治が実行することだとされています。しかし、この「パリ協定」の具体策を協議してきたCOP 21の場でも、このCO排出削減は、各国の自主的な努力に任されています。さらには、日本の環境省をはじめ、地球環境の問題をCO排出削減の問題だと考えている多くの人々や各国政府は、この地球温暖化防止の問題を石炭火力発電の廃止の問題に矮小化しています。では、石炭火力発電を廃止すれば、地球の温暖化を防止できるのでしょうか?

日本エネルギー経済研究所編;EDMCエネルギー・経済統計要覧(以下、エネ研データ(文献 1 )と略記)に記載のIEA(国際エネルギー機関)のデータをもとに、最新(2015年)の世界の石炭火力発電で使用される燃料用石炭の量(2,231石油換算百万㌧/年)に、石炭のCO2排出原単位単位(3.96 CO2㌧/石油換算㌧)を乗じて計算したCO2排出量は、 88.4 億㌧/年となり、 同じ年の世界のCO2排出総量 329.1億㌧/年の27 % (= 88.4/329.1 )を占めます。

一方、同じエネ研データ(文献1 )に記載のIEAデータから、2015年の世界および各国の石炭火力発電量のそれぞれの国の発電量合計に占める比率を試算してみると、表1 に示すように世界では44 % もの大きな値を占め、特に問題になるのが、非OECD(途上国)での48.5 %の値です。

 

表 1 世界および各国の石炭火力発電量のそれぞれの国の発電量合計に占める比率、2015年(エネ研データ(文献 1 )に記載の1EAデータをもとに試算した値)

注;*1;各国の石炭火力発電量のそれぞれの国の発電量合計に対する比率

 

世界の電力生産では、化石燃料のなかで、その資源量が世界中に広く分布し、その国際市場価格が最も安価な石炭を用いる石炭火力発電が、高い比率で用いられています。特に、経済成長を継続するために,安価な電力を用いなければならない中国を含む途上国 (非OECD諸国)では、この表 1 に見られるように、今後も高い石炭火力発電量比率の維持が求められることになるでしょう。

したがって、いま、地球上の化石燃料資源の枯渇が迫っているなかで、世界の全ての国が協力して、お金をかけないで、IPCC(気候変動に関する政府間パネル,国連の下部機構)が主張している地球温暖化を防止するためのCO2の排出量を削減するためには、地球上に残された化石燃料の消費を節減しなければなりません。すなわち、世界経済の現状を考えると、CO2の排出削減と石炭火力発電を廃止することとは違うのです。 これを言い換えれば、世界経済における貧富の格差を解消するためには、当面は、電力生産を安価な石炭火力に頼りながら、CO2の排出源となる世界の化石燃料消費量の節減を図ることが求められるのです。

 

⓷ いま、世界平和の維持にとって地球温暖化より怖いのは、化石燃料消費の配分のおおきな違いによる国際的な貧富の格差の増大です。世界の全ての国の協力による化石燃料消費の節減案(以下、「私どもの化石燃料消費の節減案」と略記)が、この貧富の格差を解消する方法として有効に働くと同時に、IPCCが求めている地球温暖化対策としてのCO2排出の削減対策にも貢献します

そんなことできるものかとおっしゃられる方が居られるかも知れませんが、それがあるのです。それは、いま、世界の全ての国が合意して進められている「パリ協定」でのCO2の排出削減目標を、世界の現在 (2012年) のCO2の年間排出量以下に止める化石燃料消費の節減対策案(以下、「私どもの化石燃料消費節減案」と略記)に変えればよいのです。これこそが、いま、IPCCの主張に、世界の全ての国が協力して進められている「パリ協定」の地球温暖化対策としてのCO2排出削減を実行可能にする唯一の方法であり、いま、「温暖化をとめて」との若者達の熱い訴えに応えることのできる世界のエネルギー政策でもあります。

やがて確実にやってくる化石燃料の枯渇に備えて、世界の全ての国が協力して化石燃料資源の消費を節減する具体的な方策として、私どもは、今世紀半ばの2050年を目標に、世界の全ての国の一人当たりの化石燃料消費量の値を、現在(2012年)の世界平均の値に等しくすることを提案しています。ただし、国により、今後の人口の増減には違いがありますから、2050年の対2012年の人口増減比率に応じた補正を行い、国別の公平性を維持することにしています。

エネ研データ(文献 1 )に記載のIEAのデータから、各国の一人当たりの化石燃料消費の値の年次変化と、この「私どもの化石燃料消費の節減案」として与えられる2050年の全ての国の一人当たり化石燃料の消費量(図 1 中の2050年十字印)を図示したのが図 1 です。

注; 1)図中十字印は2050年の目標として求められる2012年の世界平均の一人当たりの化石燃料消費量の値 1.54 石油換算㌧/年です。 2)2050年の各国の一人当たりの化石燃料消費量の目標値は、それぞれの国の2050年の対2010年に人口増加の予想値による補正を行います

図 1  各国の一人当たりの化石燃料消費量の年次変化と「私どもの化石燃料消費の節減案」の値(図中2050年の十字印)(エネ研データ(文献 1)に記載のIEAデータをもとに作成)

 

各国の化石燃料に種類ごとの配分比率により多少違いがありますが、この各国の一人当たりの化石燃料消費量を、それぞれの国の一人当たりのCO2排出量に換算して示したのが図 2 です。

注; 1)図中2050年の十字印は,2050年の目標値として求められる2012年の世界平均の一人当たりのCO排出量の値です。ただし、各国の値は、それぞれの国の2050年の人口の対2012年増加の予想比率による補正を行います。 2)各国の2020年、2030年の値は、「パリ協協定」のためのCOP 21の協議に向けて、各国が提案している自主的削減目標から人口の増減を無視して計算される一人当たりのCO2排出量の値を示しています。

図 2  各国の一人当たりのCO2排出量の年次変化と、私どもが提案する化石燃料消費の節減目標のCO2排出量への換算値(2050年の十字印) (エネ研データ(文献 1 )に記載のIEAデータをもとに作成)

 

この図 1 と 図2の比較から、図1 に示す「私どもの化石燃料消費の節減案」が、いま、トランプ米大統領以外の世界の全ての国政府が、共通の合意を持って実行しようしている、「パリ協定」のCO2排出の削減目標値とが、ほぼ一致すことが判って頂けると思います。すなわち、「私どもの化石燃料消費節減案」が、パリ協定でのCO2排出削減計画を実行可能にするのです。また、「私どもの化石燃料消費の節減案」を図示した図 1 に戻って考えると、先進国の多くでは、大幅な化石燃料消費の節減を求められ大変ですが、中国を除く途上国の多くには、化石燃料消費節減の余地が残っています。

また、この「私どもの化石燃料消費の節減案」が実行されれば、今世紀の半ば(2050年頃)には、図 1 に示すように、世界中の全ての国が公平に、経済成長のエネルギー源である化石燃料の消費が許されることになります。これは、単なる理想論だと言われるかも知れません。しかし、図2 に見られるように、この図 1 に示す「私どもの化石燃料消費の節減案」こそが、いま、世界の全ての国の合意のもとに、パリ協定のCO2排出削減対策として実行されようとしているのです。これを、言い換えると、この私どもが提案する化石燃料消費の節減案の実行こそが、IPCCが訴える地球温暖化対策としてのCO2排出削減を実行可能とする唯一の方法なのです。

 

⓸ 地球温暖化対策として、世界の全ての国が協力して進められている「パリ協定」でのCO2排出削減目標を、「私どもの化石燃料消費削減案」(世界の現在(2012年)の年間CO2排出量以下に止める化石燃料消費の節減対策案)に変えていただけば、IPCCが主張する温暖化の脅威は起こりません

いま、地球温暖化対策としてのCO2の排出削減を世界の政治に訴えているのは、国連の下部機構としてのIPCCです。世界中の気象学者の集まりでできたIPCCは、彼らが提案する地球温暖化のCO2原因説に基づいて、温暖化を防止するためには、今世紀中のできるだけ早い機会に世界のCO2排出ゼロを実現することを世界の政治に訴えています。

IPCCは、また、彼らが主張するする温暖化のCO2原因説は「科学の原理」だと主張して、温暖化を防ぐためには、どうしても、CO2の排出削減を行わなければならないとしています。これに対して、科学技術者としての私どもは、この温暖化のCO2原因説は、実際の地球地上気温変化の観測結果による裏付けのない「科学の仮説」に過ぎないとしていますが、いまのところ、世界の殆どの国は、このIPCCが訴える科学の仮説を信じ込んで、CO2の排出削減による地球温暖化対策を、国のエネルギー政策の中心においています。

いま、IPCCの地球温暖化のCO2原因の仮説が正しいと仮定して、私どもが、IPCCによる第5次評価報告書(2013年)のデータを用いて、20世紀後半の実際の地球気温の観測データをもとに、IPCCによる地球温暖化のCO原因説による地球気温上昇幅の推定値 t(℃)と今世紀中のCO2排出総量Ct(兆㌧)の関係を求めた結果は次式で表せます。

t(℃)= 0.48 Ct (兆㌧)                   ( 1 )

IPCCによる地球温暖化のCO2原因説が成立すると仮定して、地球温暖化を防ぐための世界の全ての国が協力によるCO2の排出の抑制の方法として私どもは、世界のCO2排出量を、今世紀中、現在(2012年)の値32,562百万㌧に抑えることを考えてみました。その試算の結果、今世紀中のCO2排出総量は、(32,562百万㌧)×(2200-2012) = 2.87 兆㌧になり、この値を ( 1 ) 式に代入すると、今世紀中の地球気温の上昇幅は1.38 ℃に止まることが判りました。

IPCCの第5 次評価報告書で要請していた温暖化を防止できる気温上昇幅は、現状から2 ℃以内となっていたはずです。ところが、最近になってIPCCは特別報告書を発表し、彼らが要求する地球温暖化の防止に必要な温度上昇を、産業革命以降 1.5 ℃ 以内とハードルを上げています。 産業革命から現在までの気温上昇幅は 約 0.5 ℃ ですから、第5次報告書でのIPCCが要求していた現在からの温度上昇幅が、約2倍に引き上げられたことになります。これでは、いままでの「パリ協定」で求められていた世界各国のCO2の排出削減目標を大幅に引き上げなければならなくなります。若者らが、昨年来。急に動き出したのは、このIPCCの要請の変更に伴う「地球温暖化対策」での混乱が予測されたためではないかとも考えられます。

ここでは、この「地球温暖化対策」としての地球気温上昇幅に対するIPCCの特別報告書の要請には、観測データにより裏付けられた科学的な根拠がないとして採用せず、先の第5 次報告書にある、現在からの 2 ℃ 以内を目標にすることにしました。したがって、今世紀中の世界のCO2の年間排出量を現在(2012年)の値に止めるために必要な、上記した「私どもの化石燃料消費の節減案」が実行されれば、IPCCのCO2原因説を正しいと仮定したときの地球気温上昇幅について、IPCCの第5次評価報告書が主張する現在からの温度上昇幅2 ℃ 以内の目標が満たされることになります。すなわち、いま立ち上がった純真な若者達の願いを叶えることにもなります。

 

⓹ IPCCに対するノーベル平和賞の授与は、地球温暖化対策としてのCO2の排出削減が、世界の全ての国の協力による化石燃料消費の節減につながり、エネルギー資源の奪い合いのない平和な世界の創設につながることを期待して授与されたと考えて、いま、世界の全ての国の協力で進められている「パリ協定」のCO2排出削減の目標を、「私どもの化石燃料消費の節減案」の切り替えていただくことを世界の政治にお願いします

上記までに述べたように、いま、世界中の多くの人が、温暖化の脅威が大気中へのCO2排出により起こっているから、大気中へのCO2の排出を削減すれば、地球温暖化を防ぐことができると思い込まされています。私ども科学技術者から見れば、いささか奇妙なことですが、これが、奇妙なことではなく、当然のこととして世界に通用しているのは、この温暖化のCO2原因説を主張しているIPCCがノーベル賞を受賞しているからではないでしょうか? しかし、このノーベル賞は、科学関連の賞ではなく平和賞です。すなわち、地球温暖化のCO2原因説を「科学の原理」とするIPCCの主張が、広く世界の科学関連の学会で認められたものではありません。

ではなぜ、この地球温暖化のCO2原因説を主張するIPCCに、ノーベル平和賞が授与されたのでしょうか? それは、このIPCCの主張が、世界中の温暖化対策のためのCO2排出削減運動につながり、結果として、いま、世界の経済成長のエネルギー源になっている化石燃料消費が節減され、この化石燃料資源を奪い合うための軍事紛争のない平和な世界がもたらされることになると期待されたからではないでしょうか?

いま、すでにノーベル平和賞を授与されているIPCCは、温暖化が起こらないと困ると一生懸命になっているようにも思われます。少し意地の悪い見方をすれば、地球温暖化の研究には大変なお金がかかるようで、この研究費を獲得するためには、温暖化のCO2 原因説が、「科学の原理」でないと困るのです。

もし、IPCCがノーベル平和賞を受賞されるのに相応しかったとすれば、それは、温暖化の脅威を訴えたことが功績として讃えられたからではありません。IPCCが訴えてきたCO2の大気中への排出増加を抑制することで、地球温暖化が防止できたとの観測結果は、まだ、得られていません。すなわち、IPCCにノーベル平和賞を受賞するに相応しかったと認められたとすれば、それは、彼らが主張する温暖化対策のためのCO2排出削減によって、人類の生存のために当分は必要な化石燃料消費の節減が実行できた時でしょう。手前みそになり恐縮ですが、それまでは、私どもが訴えるように、世界の全ての国が協力して、地球上に残された化石燃料を、公平に分け合って大事に使う貧富の格差のない平和な世界の創設が求められます。そのためには、IPCCが求めている「パリ協定」の政策目標が、「温暖化対策としてのCO2排出削減」から、世界の全ての国の協力による「私どもの化石燃料消費の節減」に変換されなければなりません。

 

<引用文献>

1.日本エネルギー経済研究所編;EDMCエネルギー・経済統計要覧、2018年販、省エネセンター、2018年

 

ABOUT THE AUTHER

久保田 宏;東京工業大学名誉教授、1928 年、北海道生まれ、北海道大学工学部応用化学科卒、東京工業大学資源科学研究所教授、資源循環研究施設長を経て、1988年退職、名誉教授。専門は化学工学、化学環境工学。日本水環境学会会長を経て名誉会員。JICA専門家などとして海外技術協力事業に従事、上海同洒大学、哈爾濱工業大学顧問教授他、日中科学技術交流による中国友誼奨章授与。著書(一般技術書)に、「ルブランの末裔」、「選択のエネルギー」、「幻想のバイオ燃料」、「幻想のバイオマスエネルギー」、「脱化石燃料社会」、「原発に依存しないエネルギー政策を創る」、「林業の創生と震災からの復興」他

平田 賢太郎;日本技術士会 中部本部 副本部長、1949年生まれ、群馬県出身。1973年、東京工業大学大学院理工学研究科化学工学専攻修士課程修了。三菱油化(現在、三菱化学)株式会社入社、化学反応装置・蒸留塔はじめ単位操作の解析、省資源・省エネルギー解析、プロセス災害防止対応に従事し2011年退職。2003年 技術士(化学部門-化学装置及び設備)登録。

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