「温暖化物語」が終焉すべきいま、 この「温暖化物語」を作り出した研究者の責任が問われなければなりません

東京工業大学名誉教授  久保田 宏
日本技術士会中部本部 本部長 平田 賢太郎

(要約);

⓵「温暖化物語」をつくりだしたのは、IPCC(気候変動に関する政府間パネル、国連の下部機構)に所属する温暖化問題の研究者です。この「温暖化物語」の不当性について、IPCCの国内メンバーの一人である杉山太志氏が真っ向反対の立場を表明しています

⓶ 温暖化の原因究明のための研究にはそれほどのお金が必要ありません。IPCCは、自分たちが行っている大きなお金のかかる研究の費用を獲得するために、温暖化の脅威を煽っているのではないでしょうか?

⓷ 温暖化物語の実行では、再エネ電力に利用・拡大のために多額のお金が使われています。しかし、温暖化防止のためにも、また、3.11福島事故で失われた原発電力の代替としても使う必要のない再エネ電力の利用・拡大に無駄なお金を使う必要はありません

⓸ IPCCが推奨するCCSとCCUSは、化学技術の常識を超えた、実行不可能な、お金のかかる温暖化防止技術です。この科学技術の常識を超えた技術利用の試みは「温暖化物語」の終焉を導きます

⓹ 「温暖化物語」に無批判に迎合して、この国の温暖化対策を含むエネルギー政策の諮問に与り、日本経済を破綻に落としかねない無駄な国費を使わせている学識経験者とよばれる先生方の責任が厳しく問われるべきです

 

(解説本文);

⓵「温暖化物語」をつくりだしたのは、IPCC(気候変動に関する政府間パネル、国連の下部機構)に所属する温暖化問題の研究者です。この「温暖化物語」の不当性について、IPCCの国内メンバーの一人である杉山太志氏が真っ向反対の立場を表明しています

今年は、異例とも言える長梅雨で、27年ぶりの涼しい夏になるのではないかとの気象予測がなされていました。しかし、この長梅雨が明けると、それに続いて、昨夏の猛暑の再現と言えるような暑い日が続いています。そのなかで、再び、でてきたのが、IPCC(気候変動に関する政府間パネル、国連の下部機構)による、温暖化を防ぐために、その原因となっている温室効果ガス(その主体は二酸化炭素 CO2で、以下CO2と略記)の排出を削減すべきだとする「温暖化物語」の実行の訴えです。

すなわち、いま、この「温暖化物語」をつくりだしたIPCCが、この「温暖化物語」の実行を世界の政策担当者に訴えているのです。このIPCCの訴えによって、トランプ米国大統領以外の世界の政策担当者が、温暖化防止の目的で設定された「パリ協定」が要求するCO2排出削減のそれぞれの国の目標値を、現状の何十%減などと、発表させられているのです。

しかし、IPCCの第5次評価報告書の温暖化のCO2原因説についての私どもによる解析結果では、CO2の排出削減によって、いま起こっているとされる温暖化を防止できるとのIPCCの主張に科学的な根拠を見出すことはできませんでした。もちろん、気象学の専門でもない、この私どもの主張が、政策に反映されないのは仕方がないと思っていました。ところが、つい最近、IPCCの第6次評価報告書総括代表執筆者の杉山太志氏の下記の論考によって、この私どもの主張の妥当性が裏付けられるになりました。

杉山太志;温暖化物語は修正すべし、ieei、2019/07/01

この論考で、杉山氏は、地球温暖化問題について、IPCCの研究者と、世界各国の政策担当者、さらに、この問題を報道するメデイアの間で、「温暖化は起きていて、危険で、人間のCO2によるもので、待ったなしの大幅削減が必要だ」との「温暖化物語」が共有されているとしています。この「温暖化物語」に対して、杉山氏は、「温暖化はゆっくりしか起きていない。温暖化は危険ではない。温暖化は人為的なCO2にもよるが、それ以外の原因も大きく、よくわかっていない。大幅排出削減は待ったなしでもない。」と反論しています。すなわち、IP CCに所属する研究者が作り出した「温暖化物語」を、IPCCの国内メンバーの一人でもある杉山氏が、これをほぼ全面的に否定しているのです。

温暖化問題の研究者としての杉山氏は、さらに、いま、温暖化対策としてのCO2の大幅排出削減に、多額の国民のお金が無駄に使われているのは、この「温暖化物語」に沿って、各国政府と研究者の間に共同の利権構造ができているからだとしています。すなわち、IPCCに所属する研究者は、「温暖化物語」の真偽を問うことなく、この「物語」に合うような研究報告書をメデイアに発表して「物語を強化する役割を担っている」として、「これは、科学のモラルに反する犯罪だ」と断じています。その上で、この「温暖化物語」での科学者の責任について、杉山氏は、「科学者は科学を貫いて、時には一身を賭して権威・権力と対決しなければならないことがある。それが長い目で見て人類の繁栄をもたらした。ガリレオ、ダーウインも然り。既存の物語にぶら下がり、安逸をむさぼるのは、科学の犯罪である。」と、「温暖化物語」を終焉させるためのご自身の並々ならぬ決意を表明しています。

 

⓶ 温暖化の原因究明のための研究にはそれほどのお金が必要ありません。IPCCは、自分たちが行っている大きなお金のかかる研究の費用を獲得するために、温暖化の脅威を煽っているのではないでしょうか?

IPCCに所属する研究者の仕事の中心は、温暖化の原因を科学的に解明することです。この研究にはお金がかかります。お金がかかるのは、温暖化の原因を究明する気候変動のシミュレーションモデル解析の計算に用いるスーパーコンピュータ(スパコン)使用のコストのようです。確かに、巨大な地球のシミュレーションモデル解析の計算にスパコンを用いれば、計算精度は上がります。しかし、IPCCが主張する「温暖化のCO原因説」を科学的に正しいことを証明するためには、得られたミュレーションモデル計算の結果が、実際の観測結果と比較されなければなりませんが、この観測結果は、今後、得られるものです。したがって、彼らのシミュレーションモデル計算結果が正しいかどうかの判定は、今後に任されることになります。

地球大気温度を地球上の広域にわたって、直接、測定できるようになったのは、比較的最近のことですから、信頼できる観測データは極めて限られています。そのなかで、現状において,最も信頼できる地球の平均気温の上昇幅のデータとして、IPCCの第5次評価報告書に記載の観測データがあります。このデータをもとに、世界の平均地上気温の年次変化の推定値を図 1 に示します。

注; IPCCの第5次評価報告書に記載されている英国、米国の3観測機関のデータから、10年ごとの平均値を目視により求めて図示しました。

 図 1 世界の平均気温上昇幅の年次変化

(IPCCの第5次評価報告書のデータをもとに作成しました)

 

この図 1 に示す1971~2010年の地球地上気温の上昇時の値 0.5 ℃と、この30年間の累積CO2排出量の推定値 1.05兆㌧とから、地上平均気温上昇幅 t(℃)の観測データと、その間の化石燃料消費量から計算されるCO2の累積排出量Ct(兆㌧)の相関関係は、比例関係を適用して、私どもが求めた次式で表すことができます。

t (℃)= (0.5 ℃)/( 1.05兆㌧)=0.48 Ct(兆㌧)                ( 1 )

この 地球気温上昇幅の観測結果と、その同じ期間のCO2の累積排出量の相関関係を表す ( 1 ) 式は、私どもが、紙の上で、手計算で求めたものですが、現状で最も信頼できる観測結果をもとに導いたもので、IPCCが気候変動のシミュレーションモデルをスパコンを用いて、お金をかけて計算した結果よりは信頼性が高いと考えてよいと思います。

ところで、この私どもが求めた( 1 )式の気温上昇幅 t (℃)と、累積CO2排出量Ct(兆㌧)の相関関係は、図 2 に示すように、IPCCの第5次評価報告書のシミュレーションモデル計算で用いた、図3のCO2排出のRCPモデルを用いた気温上昇幅の計算結果を示す t と Ct の相関関係とほぼ一致します。

注; 「予測比例関係」; IPCC第5次評価報告書のシミュレーションモデル計算結果から求めた平均気温上昇幅と累積CO2排出量の相関関係を表す直線。累積CO2排出量のRCPモデル⓵~⓸(図2に示す)に対応する気温上昇幅の最大値と最小値の中間値を結んだ直線、

「観測データから推定した比例関係」;IPCC第5次評価報告書に記載の20世紀後半の気温上昇幅と、その間の累積CO2排出量の値の推定値から。私どもが求めた相関関係を示す直線

図 2 今世紀中累積CO2排出量と、それに対応して予測される地球大気温度の相関関係

(IPCC第5次評価補酷暑のデータをもとに作成)

注;シナリオ別に ⓵ 2.6、 ⓶ RCP 4.5、 ⓷ RCP 6.0、 ⓸ RCP 8.5

図 3 IPCC第5次評価報告書の温暖化将来予測のシミュレーションモデル計算での世界の年間CO2排出量のRCPシナリオの概略推定値

 (IPCC第5次評価報告者のデータをもとに作成しました)

 

したがって、これは、IPCCの温暖化のCO2原因説が科学的にほぼ妥当であることを示しているとも考えられ、累積CO2の値次第では、IPCCが訴える温暖化の脅威が起こる可能性があると考えました。そこで、いま、化石燃料の枯渇が言われているなかで、IPCCのシミュレーションモデル計算の結果にある気温上昇幅 t = 4.8 ℃ をもたらすようなCO2排出量を与えるような図3 のRCPシナリオが存在するのだろうかとの素朴な疑問を持ってみました。

そこで、私どもは、日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット編;エネルギー・経済統計要覧(以下、エネ研データ(文献1 )と略記)に記載のBP(British Petroleum) 社の化石燃料の確認可採埋蔵量(現在の科学技術の力と経済力で採掘可能な値)の全てを使い尽くしたとしたときのCO2の累積排出量を計算し、この値Ct = 3.23 兆㌧を( 1 ) 式に代入して得られる地球気温上昇幅は t =1.6 ℃となりました。この値であれば、IPCCが地球環境の歴史から、人類が温暖化の脅威に何とか耐え得るとしている気温上昇幅 2℃ 以下に止まります。

もちろん、確認可採埋蔵量の値は、科学技術の進歩により、今後の増加が予想されるので、私どもは、さらに、世界の化石燃料消費の増加を抑制したと想定した場合のCO2の累積排出量を試算してみました。具体的には、化石燃料の消費量を、今世紀いっぱい、2012年の値に保つことができたとして計算されるCO2の累積排出量 Ct = 2.89兆㌧を ( 1 ) 式に代入すると、気温上昇幅は t =1.4 ℃となりました。すなわち、この私どもが提案する「世界の化石燃料消費を節減する方法」によって、より確実に、しかも、お金を使わないで、温暖化の脅威を防ぐことができるのです。

 

⓷ 温暖化物語の実行では、再エネ電力に利用・拡大のために多額のお金が使われています。しかし、温暖化防止のためにも、また、3.11福島事故で失われた原発電力の代替としても使う必要のない再エネ電力の利用・拡大に無駄なお金を使う必要はありません

よりお金のかかる「温暖化物語」の実行のためのCO2排出削減の方法には、「再生可能エネルギー固定価格買取制度(FIT制度)」の適用による再エネ電力の利用・拡大があります。2012年7月に法制化されたこの「FIT制度」の適用で、大気中にCO2を排出しないとされる太陽光や風力発電などの再エネ電力が、この「FIT制度」の導入により推進されてきました。しかし、この「FIT制度」により電力会社(電力供給事業者)が買い取った金額が、市販電力料金の大幅な値上で、国民に経済的な負担をかけ、経済成長を阻害するとの産業界の反対で、このFIT制度を先行導入したEU諸国において、いま、廃止されようとしています。

EUに遅れて、このFIT制度を導入して、太陽光発電を主体とする再エネ電力の利用・拡大を推進してきた日本でも、この制度の導入時(2012年7月)から7年後の今年、この{FIT制度}の適用で導入された再エネ電力の値が、国内総発電量に対する比率が10 %にも達しない時点で、国民から徴収される再エネ電力の買取金額の合計が3兆円を超えたとして、大規模太陽光発電(メガソーラー)に風力発電を含めた再エネ電力の「FIT制度」適用の除外が発表されました。これは、温暖化防止のCO2排出の削減を目的として導入された「FIT制度」の事実上の廃止です。もともと、温暖化防止のため再エネ電力のいますぐの利用では、その発電コストが現用の火力発電のコストに較べて高いことから、このようなことになることは、はじめから判っていたことです。

EUに倣い、温暖化防止を目的として、このFIT制度の導入を図った政府の方針には、私どもは、もともと反対でした。しかし、この私どもの反対を無視して、FIT制度の法制化が閣議決定された時が、3.11福島原発事故の当日で、この原発事故により、脱原発に転じた当時の菅直人首相は、原発電力の代替のためには、このFIT制度の適用による再エネ電力の利用・拡大が必要だとして、FIT制度の導入の法制化決めました。

また、核燃料廃棄物の処理・処分の方法が確立されていない現状では、原発を動かすべきでないとの科学の正論によって脱原発を訴えるようになった小泉純一郎元首相も、自然エネルギー(再エネ電力)を用いることで、原発ゼロが実現できるとして、現安倍晋三政権が進める原発の再稼動計画に反対しています。これに対して、安倍政権は、原発電力代替の再エネ電力の利用は、国民の経済的な負担を増大させるとして、この小泉元首相らの訴えを無視しています。

3.11福島事故の直後の一時を除いて、日本は原発無しでも、電力に不自由していません。現状では、安価な石炭火力発電が使えるからです。いま、この石炭火力発電が、温暖化を促進するとして、いわゆる環境保護派に嫌われ者になっています。しかし、上記(⓶)したように、世界の化石燃料消費の節減の下での石炭火力発電の利用であれば、温暖化の脅威は防ぐことができます。すなわち、国民に大きな経済的な負担を強いるFIT制度の適用による再エネ電力の利用・拡大は必要がありません。

 

⓸ IPCCが推奨するCCSとCCUSは、化学技術の常識を超えた、実行不可能な、お金のかかる温暖化防止技術です。この科学技術の常識を超えた技術利用の試みは「温暖化物語」の終焉を導きます

いま、IPCCが訴える温暖化物語では、多額の国民のお金が使われます。例えば、IPCCは、温暖化対策としてのCO2の排出削減のために、化石燃料の燃焼排ガス(石炭火力発電の排ガス)中からCOを抽出、分離して、地中に埋め立てるCCSとよばれる技術を使用することを推奨しています。いや、それだけではありません。石炭火力発電排ガス中から分離されたCO2を回収・利用するCCUSなる技術の開発まで推奨されているようです。具体的には、石炭燃焼排ガス中から回収されたCO2と水素を化学反応させて、メタンやメタノールなどの化学工業原料を製造しようとするものです。

前者のCCS技術の適用では、今後も、地球資源としての化石燃料を使った経済成長の継続が前提とされています。しかし、現実には、上記(⓶)したように、化石燃料の枯渇が確実に迫っています。この枯渇に備えて、CCS技術の前段で、化石燃料燃焼排ガス中から抽出・分離されたCO2を、やがて枯渇する化石燃料の代替として利用しようとするのが、後者のCCUS技術です。

しかし、化石燃料が枯渇すれば、その燃焼排ガス中から、この化学工業用原料のCO2を分離・取得することができませんから、この化学工業用原料のCO2は、大気中に0.3 % 程度しか含まれていないCO2 に求める以外にないはずです。すなわち、このCO2の濃縮を可能にする唯一の方法は、太陽光エネルギーを用いた光合成反応の工業化以外にありません。しかし、自然界で、食料や建設用木材の生産に利用されている光合成反応を化学工業用原料生産のために用いることは、化学工業技術開発の研究を仕事としてきた私どもにとっては、考えることのできない夢物語としか言いようがありません。唯一、実用化の可能性があるとしたら、いま、化学工業製品として、最も多く用いられている化学合成プラスチックの使用後の廃棄物を化学工業原料として再利用するリサイクル技術の開発・利用でしょう。

 

⓹ 「温暖化物語」に無批判に迎合して、この国の温暖化対策を含むエネルギー政策の諮問に与り、日本経済を破綻に落としかねない無駄な国費を使わせている学識経験者とよばれる先生方の責任が厳しく問われるべきです

以上に述べたように、とても実現可能とは考えられない、「温暖化物語」の実行のために、CO2を排出する化石燃料の代わりの再生可能エネルギーの利用・拡大が、「パリ協定」として、これに反対するトランプを大統領とする米国を含めて、世界の殆ど全ての国の合意のもとで進められています。しかし、この再エネの利用が、「温暖化物語」のためではなく、やがて枯渇する化石燃料の枯渇後、その代替としての利用であれば、いますぐの利用でなくてよいです。上記(⓶)に、私どもが提案しているように、世界の全ての国が協力して、地球上の年間化石燃料消費量を2012年の値に抑えることができれば、IPCCが訴えるような温暖化の脅威が起こらないで済むのです。この化石燃料消費の節減による経済成長の抑制は、化石燃料エネルギーを大量消費して成長してきた先進諸国にとっては、大変なことかもしれません。しかし、地球上の化石燃料資源の枯渇が迫るなかで、お金を使わないで、CO2の排出を削減できる方法は、これしかないのです。この私どもが提案する「世界の化石燃料消費の節減対策」が実行されなければ、地球上の資源量が減少し、その国際市場価格が高騰してそれを使えない人や国が出てきます。

すなわち、いま、温暖化より怖いのは、化石燃料エネルギーの供給の不均衡に伴う、貧富の格差の一層の拡大です。この貧富の格差の拡大により、世界の平和が大きく侵害され、人類生存の危機がやってくることだと考えるべきです。その時に、最初に破滅するのが、エネルギー資源だけでなく、人類生存の基本になる食料まで、大きな比率で輸入に依存しなければならない日本なのではないでしょうか?

しかし、この日本経済の破綻は、いますぐにやってくることはないでしょう。それは、いま、日本は、金融の異次元緩和策で、アベノミクスのさらなる経済成長を図っているからです。その代償として、いま、世界一の財政赤字をさらに積み増しています。この経済危機を脱する方法は、無駄な財政支出を少しでも減らして財政の健全化を図る以外にないでしょう。当然、「温暖化物語」の実行のために使われている国民のお金が問題になるはずです。

何故、「温暖化物語」を含めたこの国のエネルギー政策において、本稿で指摘したような科学の不条理が(その詳細については、私どもの近刊(文献 2 )をご参照下さい)が罷り通っているのでしょうか? その責任は誰にあるのでしょうか? 上記(⓵)の杉山氏が言われるように、この国のエネルギー政策に関与しておられる科学者、科学技術者の先生方の責任が厳しく問われるべきです。

 

<引用文献>

  1. 日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット編;エネルギー・経済統計要覧、省エネルギーセンター、2008 ~2019年
  2. 久保田 宏、平田賢太郎、松田 智;改訂・増補版 化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉—科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する、電子出版 Amazon Kindle版 2017年2月

 

ABOUT THE AUTHER

久保田 宏;東京工業大学名誉教授、1928 年、北海道生まれ、北海道大学工学部応用化学科卒、東京工業大学資源科学研究所教授、資源循環研究施設長を経て、1988年退職、名誉教授。専門は化学工学、化学環境工学。日本水環境学会会長を経て名誉会員。JICA専門家などとして海外技術協力事業に従事、上海同洒大学、哈爾濱工業大学顧問教授他、日中科学技術交流による中国友誼奨章授与。著書(一般技術書)に、「ルブランの末裔」、「選択のエネルギー」、「幻想のバイオ燃料」、「幻想のバイオマスエネルギー」、「脱化石燃料社会」、「原発に依存しないエネルギー政策を創る」、「林業の創生と震災からの復興」他

平田 賢太郎;日本技術士会 中部本部 副本部長、1949年生まれ、群馬県出身。1973年、東京工業大学大学院理工学研究科化学工学専攻修士課程修了。三菱油化(現在、三菱化学)株式会社入社、化学反応装置・蒸留塔はじめ単位操作の解析、省資源・省エネルギー解析、プロセス災害防止対応に従事し2011年退職。2003年 技術士(化学部門-化学装置及び設備)登録。

Add a Comment

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です