久保田宏 (シフトム-人類史の次のステージを共に編纂する-shiftm の投稿者)

シフトムコラム

何故、いま、「第5次エネルギー基本計画」のなかで、2030年度の原発比率の20 ~ 30％が必要なのでしょうか？（補遺その１）化石燃料枯渇後に備えて、正しいエネルギー政策を創るためには、化石燃料資源量換算の一次エネルギー消費における電力化率の値を正しく把握する必要があります

久保田宏 | 2018年7月7日

東京工業大学名誉教授　　久保田　宏日本技術士会中部本部事務局長　平田賢太郎（要約）； ①　第5次エネルギー基本計画のなかで、2030年の原発比率が問題にされていますが、これは、電源構成のなかの原発電力の比率の値で […]

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何故、いま、「第5次エネルギー基本計画」のなかで、2030年度の原発比率の20 ~ 30％が必要なのでしょうか？（その５）化石燃料資源の枯渇後、その代替としての自然エネルギー（自国産の再生可能エネルギー）のみで生きる社会は、経済成長が大幅に抑制される社会です。反面、エネルギー資源の取り合いによる競争のない平和な理想社会（世界）が期待できます。この平和な世界の創設と、人類の生き残りのために、いま、地球温暖化対策として進められている「パリ協定」のCO2排出削減を化石燃料消費の節減に代えるとする私どものこの提言策の実行を世界の政治に訴えさせて頂きます

久保田宏 | 2018年6月29日

東京工業大学名誉教授　　久保田　宏日本技術士会中部本部事務局長　平田賢太郎（要約）： ①　現在の文明社会を支えてきた化石燃料は、確実に枯渇します。この化石燃料の枯渇後、人類が生き延びるためには、残された化石燃料を […]

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何故、いま、「第5次エネルギー基本計画」のなかで、2030年度の原発比率の20 ~ 30％が必要なのでしょうか？（その４）化石燃料資源枯渇後、その代替としての自然エネルギー（自国産の再生可能エネルギー）のみで日本が生きるためには、いま、地球温暖化対策としての再エネ電力の今すぐの利用を促進するための「再生可能エネルギー固定価格買取制度（FIT制度）」の適用無で利用できる、「導入可能量」の大きい風力発電が主体となるべきです

久保田宏 | 2018年6月25日

東京工業大学名誉教授　　久保田　宏日本技術士会中部本部事務局長　平田賢太郎（要約）： ①　自然エネルギー（自国産の再生可能エネルギー）の利用は、「原発ゼロ」のためではなく、化石燃料の枯渇後、その代替としての利用で […]

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何故、いま、「第5 次エネルギー基本計画」のなかで、2030 年度の電源構成の原発比率の20~22 %が必要なのでしょうか？（その３）化石燃料枯渇後の未来に生き残るためのエネルギー基本計画は、自然エネルギー（再エネ）電力利用・拡大を前提としない「原発ゼロ」の実現です。そのためには、経済のさらなる成長を訴えるアベノミクスによる「原発の再稼働」が、先ず、阻止されなければなりません

久保田宏 | 2018年6月20日

東京工業大学名誉教授　　久保田　宏日本技術士会中部本部事務局長　平田賢太郎（要約）： ①　いま、第5次エネルギー基本計画における2030年度の原発比率の20 ~ 22%達成が、アベノミクスのさらなる成長のエネルギ […]

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何故、いま、「第5 次エネルギー基本計画」のなかで、2030 年度の電源構成の原発比率の20 ~22 % が必要なのでしょうか？（その２）原発の開発・利用の当初からできていた、電力料金の値上で、国民に経済的な負担を強いて、原子力産業を政策支援する仕組みを使って、3.11で稼動を停止した「原発の再稼働」を進めています。いま、日本経済にとって大事なことは、「原発の再稼働」による経済成長エネルギーの獲得ではありません。化石燃料の枯渇後、国産の再エ電力に依存する社会での人類の生き残りの具体策を世界に向って訴えることでなければなりません

久保田宏 | 2018年6月19日

東京工業大学名誉教授　　久保田　宏日本技術士会中部本部事務局長　平田賢太郎（要約）； ①　3.11福島事故の後、安全性のリスクが大きいとして稼働を停止している原発について、発電余力があるのにもったいないとして、そ […]

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何故、いま、「第5 次エネルギー基本計画」のなかで、2030 年度の電源構成の原発比率の20 ~22 %が必要なのでしょうか？（その１）　安価な化石燃料(石炭)を用いる火力発電が使える限り、3.11事故で停止した原発の再稼働の必要はありません。核燃料廃棄物処理・処分費用の負担を次世代送りする「原発の再稼働」は、化石燃料枯渇後の日本経済の生き残りの道を阻みます

久保田宏 | 2018年6月11日

東京工業大学名誉教授　　久保田　宏日本技術士会中部本部事務局長　平田賢太郎（要約）； ①　3.11福島の事故後、その稼働を停止している原発電力の不足分は、化石燃料を用いる火力発電の年間平均設備稼働率を上げることで […]

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「エネルギーの安全保障」には、国際的貧富の格差の解消による世界平和の確立が前提となります　（その３）　化石燃料枯渇後の「エネルギーの安全保障」は、成長の抑制を余儀なくされる再生可能エネルギー（再エネ）電力に依存する貧富の格差の無い平和な世界への移行です。それは、「パリ協定」のCO2 排出削減を化石燃料消費の節減に代えることで実現可能となります

久保田宏 | 2018年5月21日

東京工業大学名誉教授　　久保田　宏日本技術士会中部本部事務局長　平田賢太郎（要約）： ①　地球温暖化対策のCO2 排出削減のためとして、国民に経済的な負担を強いる「再生可能エネルギー固定価格買取制度（FIT制度） […]

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「エネルギーの安全保障」には、国際的貧富の格差の解消による世界平和の確立が前提となります（その２）　アベノミクスのさらなる成長戦略を支えるための「エネルギーの安全保障」が、日米軍事同盟の強化により、日本のエネルギー政策を混迷に陥れています

久保田宏 | 2018年5月13日

東京工業大学名誉教授　　久保田　宏日本技術士会中部本部事務局長　平田賢太郎（要約）： ①　第2次大戦後の日本の復興・高度経済成長を支えた中東石油の供給が、いま、日本における「エネルギーの安全保障」に関わる化石燃料 […]

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「エネルギーの安全保障」には、国際的貧富の格差の解消による世界平和の確立が前提となります（その１）エネルギー資源の化石燃料のほぼ全量を輸入に依存しなければならない日本が、化石燃料の枯渇後に備えて生き残るための「エネルギーの安全保障」のあるべき姿について考えてみます

久保田宏 | 2018年5月11日

東京工業大学名誉教授　　久保田　宏日本技術士会中部本部事務局長　平田賢太郎（要約）： ①　現在、エネルギー自給率が極端に低い日本で、「エネルギーの安全保障」のための自給率が100 % になるのは、いま、日本経済を […]

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IPCC (気候変動に関する政府間パネル) が訴える地球温暖化対策としての「低炭素化」が要請する「パリ協定」のCO2の排出削減を化石燃料消費の節減に代えること、すなわち、“日本を含む先進諸国の経済成長を抑制する”ことが、世界の貧富の格差の拡大を解消し、世界の平和を導きます

久保田宏 | 2018年4月16日

東京工業大学名誉教授　　久保田　宏日本技術士会中部本部事務局長　平田賢太郎（要約）； ①　いま、化石燃料が枯渇に向うなかで、その国際市場価格が高騰し、それを使えない人や国が出てきて、貧富の格差が拡大し、世界の平和 […]

投稿者: 久保田宏