IPCCが世界に訴えている地球温暖化の脅威を防ぐために、国民の大事なお金を使う必要はありません。現代文明社会を支えている化石燃料の枯渇が迫るなかで、世界の全ての国での「感染者数ゼロ」を達成するまで、「PCR検査の徹底」を実行することが、政府による緊急事態宣言下での「新型コロナウイルス問題」解決の唯一の道でなければなりません

東京工業大学名誉教授  久保田 宏
日本技術士会中部本部 本部長 平田 賢太郎

 (要約);

⓵ IPCC(地球温暖化問題に関する政府間パネル、国連の下部機構)が訴える地球温暖化のCO2原因説が科学の原理だとされて、政治が、CO2排出削減に多額の無駄なお金を使わせることが世界の流れになっています。しかし、科学的根拠のない温暖化のCO2原因説に基づいてCO2排出量を削減してもIPCCが訴える地球温暖化の脅威を防ぐことはできません

⓶ やがて枯渇する化石燃料の代替としての再エネ電力の利用は、地球温暖化対策のためでなく、電力の安定供給のために、その枯渇に伴い上昇する石炭火力発電のコストに較べて、より安価に供給される再エネ電力の利用でなければなりません

⓷ 世界の全ての国が化石燃料消費を節減して使えば、CO2の排出による温暖化の脅威は起こりませんから、政府が計画しているCO2を排出しない原発電力を利用・拡大する必要はありません

⓸ 化石燃料資源の枯渇が迫るなかで、世界の全ての国が、残された化石燃料を、公平に分け合って大事に使えば、「新型コロナウイルス問題」が解決できるとともに、地球温暖化より怖い貧富の格差が解消でき、平和な世界に、人類が生き延びることができます

⓹ 菅首相による「緊急事態宣言」の発令に加えて、「PCR検査の徹底」を実行して頂ければ、「コロナ問題」が収束可能となります。「感染者数ゼロ」が達成するまで、現用の対策を継続して知って頂くことが、国難とされる「コロナ問題」収束の唯一の道です

 

(解説本文);

⓵ IPCC(地球温暖化問題に関する政府間パネル、国連の下部機構)が訴える地球温暖化のCO2原因説が説が科学の原理だとされて、政治が、CO2排出削減に多額の無駄なお金を使わせることが世界の流れになっています。しかし、科学的根拠のない温暖化のCO2原因説に基づいてCO2排出量を削減してもIPCCが訴える地球温暖化の脅威を防ぐことはできません。

 いま、世界の政治は、スウエーデンの少女グレタさんを正義の旗手に祭り上げて、IPCC(気候変動に関する政府間パネル。国連の下部機構)が世界政治に訴えている、全ての国の協力による「パリ協定」が目標としている2050年の温室効果ガス(その主成分はCO2)の排出量実質ゼロの実現を声高に叫んでいます。

日本でも。安倍晋三元首相のアベノミクスのさらなる経済成長戦略を引き継いだ菅義偉首相は、この世界の流れに乗り遅れまいとして、「パリ協定」の「地球温暖化対策としてのCO2排出量の2050年ゼロ」を実行するためのエネルギー基本計画、「2050年グリーン成長戦略」を、昨年暮れ(2020年12月26日)に発表しました。

このエネルギー基本計画では、いま、現代文明社会の経済成長を支えているエネルギー源の化石燃料資源の枯渇が迫るなかで、その代替として利用が期待されている再生可能エネルギー(自然エネルギーともよばれます)および原子力エネルギー(実用化されている原発電力)を利用・拡大するとしています。

具体的には、地球温暖化対策のための脱炭素化の実現のために、将来の家庭、運搬、産業用のエネルギー(石油換算の一次エネルギー消費量で表される)の主体を電力とすること、すなわち、一次エネルギーのなかの電力(一次エネルギー消費量換算値)の比率、「電力化率」を1 に近づけるとともに、電力(総発電量)のなかの再エネ電力の比率と原発電力の比率の合計を 1 に近づけることを求めています。

日本エネルギー経済研究所編のEDMCエネルギー経済統計要覧(以下エネ研データ(文献 1 )と略記)に記載の世界の一次エネルギー消費量のデータ(合計)、同(電力)、同(再エネ電力)、同(原発電力)のデータから、最近(2005年~2017年)12年間の「電力化率」、再エネ電力の対電力(合計)比率(「再エネ/電力比率」)、および原発電力の対電力(合計)比率(「原発/電力比率」) の計算値、および2030年、2050年のIPCCが訴える目標値を図 1 に示しました。

注; 2005~2017年は、エネ研データ(文献 1 )に記載のIEA(国際エネルギー機関)のデータをもとに計算した実績値、2030年および2050年は、IPCCが訴える目標値

 図 1 世界の「電力化率」、「再エネ/電力比率」、「原発/電力比率」の実績値(2005 ~ 2017年)およびIPCCが訴える目標値 (エネ研データ(文献 1 )に記載のIEAデータをもとに作成)

 

この図 1 に見られるように、「電力化率」、「再エネ/電力比率」、「原発/電力比率」の値は、最近の12年間(2005 ~2017年)殆ど変化していませんから、地球温暖化対策として、上記した「2050年グリーン成長戦略」の実行のためには、エネルギー消費構造の大幅な変革を行う必要があることが判ります。

 

⓶ やがて枯渇する化石燃料の代替としての再エネ電力の利用は、地球温暖化対策のためでなく、電力の安定供給のために、その枯渇に伴い上昇する石炭火力発電のコストに較べて、より安価に供給される再エネ電力の利用でなければなりません

上記(⓵)したように、世界の流れになっている地球温暖化の脅威は、IPCCに所属する世界の気候学者が創った「地球気候変動のシミュレーションモデル」をスーパーコンピューターによって解いた結果として与えられています。2013年から2014年に発表された1PCCの第5次評価報告書によると、人類が、現状の化石燃料の消費を今後も継続すると、今世紀末の地球大気温度は、現状から最大で4.6 ℃ 上昇し、この大気温度の上昇による大陸氷河の溶解で海水面が61 cm 上昇するから大洋の島国は水没するとしています。

このIPCCの第5次評価報告書に与えられている、図2に示す比較的信頼できるとされる20世紀後半(1935年~2000年)の世界の地球の地上平均大気温度の観測値の1935年からの上昇幅 t(℃) と、その温度に対応して計算されるCO2の累積排出量の推定計算値Ct(兆㌧)との関係から私どもが導いた相関式は次のように与えられます。

t (℃)= 0.48 Ct (兆㌧)                   ( 1 )

この相関式は、図 3 に示すように、IPCCがつくった気候変動の「シミュレーションモデル」の解として与えられる現状からの気温上昇幅  t (℃) と累積CO2排出量 Ct(兆㌧) の相関関係での最大値と最小値の中間の値から求められた相関式と余り大きな違いがないことから、同じ図 3 に示すIPCCの地球温暖化のCO2の原因説が正しかったと仮定した時の t とCtの相関式として用いることにしました。

注; IPCCの第5次評価報告書に記載されている英国、米国の3観測機関のデータから、10年ごとの平均値を目視により求めて図示しました。

 図 2  世界の平均気温上昇幅の年次変化

(IPCCの第5次評価報告書のデータをもとに作成しました)

注;「予測比例関係」; IPCC第5次評価報告書のシミュレーションモデル計算結果から求めた平均気温上昇幅と累積CO2排出量の相関関係を表す直線。気温上昇幅の最大値と最小値の中間値を結んだ直線、

「観測データから推定した比例関係」; IPCC第5次評価報告書に記載の20世紀後半の気温上昇幅と、その間の累積CO排出量の値の推定値から私どもが求めた相関を示す直線 ( 1 ) 式の図示(本文参照)

図 3 IPCCによる「予測比例関係」と「観測データから推定した比例関係」

(IPCC第5次評価報告書のデータをもとに作成)

 

さらに、世界が現代文明生活を支えているエネルギー源としての化石燃料の消費を今後も継続すれば、有限資源としての化石燃料はやがて枯渇します。もちろん、化石燃料資源は、最近の技術開発によって、その採掘が可能になったシェールオイルやシェールガスを含めれば無限に近い量があるとされています。しかし、地球温暖化の脅威を起こす温室効果ガス(CO2)を排出する化石燃料の資源量は、現状の科学技術力で、経済的に採掘可能な「確認可採埋蔵量」によって制約を受けます。

エネ研データ(文献 1)に記載の2011年末の化石燃料の「確認可採埋蔵量」の値、石炭560,918百万㌧、石油262.8億kℓ、天然ガス187.8石油換算十憶㌧から、これらを全量消費した時に排出されるCO2排出総量を試算してみると(詳細は、私どもの著書(文献2 )をご参照下さい)、Ct = 3.23兆㌧となりますから、上記の ( 1 ) 式で計算される地球大気温度の上昇幅は、t = 1.5 ℃ となります。この温度上昇幅であれば、IPCCの国内委員の一人である杉山太志氏の著書(文献 3 )に記載されているように、地球の気候変動の歴史から見て、何とか人類が耐えることができるとされる現状からの気温上昇幅の2 ℃ 以内に止まります。すなわち、IPCCが訴える地球温暖化の脅威は起こらないことになります。

しかし、世界の全ての国が協力して、CO2の排出源とされている化石燃料消費を節減すれば、地球温暖化の原因とされるCO2の排出が削減されますから、温暖化のCO2原因説が正しかったとしても、温暖化の脅威は起こりません。したがって、現代文明生活を支えている化石燃料資源の枯渇が迫っている日本のエネルギー政策について考えた場合、化石燃料の節減方法として、石炭、石油、天然ガスのなかのできるだけ安価なものを選んで利用すればよいのです。具体的には、「電力化率」を1 に近づける方法として、当分は、図 4 に示すように、単位発熱量当たりの国際市場価格(輸入CIF価格で表しました)として最も安価な石炭を用いる火力発電を利用すればよいのです。やがて、この石炭の国際市場価格が高くなるにつれて、相対的に安価になる再エネ電力の利用へと移行すればよいのです。

注:輸入CIF価格の値は1年ごとに大きく変化しますが、ここでは、10年ごとの値を記載しました。

図 4 化石燃料種類別単位発熱量当たりの国内輸入CIF価格(国際市場価格を表すとして)の年次変化(エネ研データ(文献 1 )に記載のデータをもとに計算、作成しました)

 

この石炭火力発電より安価な再エネ電力の利用では、いま、地球温暖化対策としての再エネ電力の普及のために必要だとして、2012年の7月以降、当時の民主党政府によって進められてきた、市販電力価格の値上で国民に経済的な負担を強いる「再生可能エネルギー固定価格買取制度(FIT制度)」の適用を全面的に廃止することが求められます。

なお、このFIT制度の適用無しで用いられるようになる再エネ電力の主体は、日本においても、世界の再エネ電力の利用におけると同様、太陽光発電ではなくて、世界で主体的に用いられている風力発電でなければなりません。

いままで、日本で、再エネ電力として太陽光発電が用いられてきたのは、既存の発電素子を用いて組み立てれば、短時間に発電ができるとして、国民に経済的な負担を強いるFIT制度での高い買取価格が設定されていたためです。しかし、発電コストを支配する発電素子として、再エネブーム時に過剰に生産され、捨て値で供給されている中国製のものを用いたメガソーラ電力の生産は、地球環境保全に重要な役割を果たしている里山林を破壊しています。すなわち、FIT制度による買い取り電力として国民が政府に地球温暖化対策のお金を支払う必要は無いのです。現状で、いま、日本の総発電量の数%しか担っていない太陽光発電(メガソーラ)の利用は、もはや限界にきており、FIT制度の廃止により消滅することになります。いずれ、石炭火力発電も代替として、再エネ電力を用いなければならなくなるとしら、それは、国内の発電可能量を考慮して、世界におけると同様、「新型コロナウイルス問題」が解決できるとともに、洋上風力を含めた、発電コストの安価な風力発電になると考えられます。

 

⓷ 世界の全ての国が化石燃料消費を節減して使えば、CO2の排出による温暖化の脅威は起こりませんから、政府が計画しているCO2を排出しない原発電力を利用・拡大する必要はありません

もう一つ、IPCCにようって地球温暖化脅威の原因とされてしまっているCO2 を排出しない電力源としての原子力エネルギーの利用の問題があります。第2次大戦中に原子爆弾(原爆)として用いられた原子力エネルギーの平和利用として、太陽を地上に下ろすと言われた核融合反応のエネルギー利用は、夢のなかの夢とされています。また、現在、実用化されている軽水炉型原発の利用で、燃料のウラニウムの核分裂反応のエネルギーを最大限利用することで、人類の生存に必要なエネルギーを無限に近く供給できると期待されていた高速増殖炉の実用化にも目途が立っていません。結局、いま、原子力エネルギーを電力として人類に供給しているのは、軽水炉原発のみです。以上の原子力エネルギーの利用についての現状は、40年以上も前に出版された私どもの一人、久保田宏編の著書「選択のエネルギー(文献 4 )」に記述された状況と変わっておらず、いま、上記(⓵)したように世界の流れになっているCO2排出ゼロのための原子力エネルギーの利用量量が、今後、増加することはないと考えるべきでしょう。

1970年代の初めから、その実用化による発電量を増やしてきた軽水炉型原発の一つ、東京電力福島第一原発が、2011年、東日本大震災による千年に一度と言われる大津波により炉心溶融の過酷事故を起こしました。では、このような大津波がなければ、軽水炉はその利用を拡大することができるのでしょうか? 必ずしもそうでありません。それは、この軽水炉型原発は出力負荷の変動に弱いので、負荷変動が大きい条件下で用いるときは、エネルギー効率が低下します。したがって、高いエネルギー効率を得るために、負荷変動に強い火力発電と組み合わせて用いられます。いま、世界で、高い原発/電力比率が実用されている国はフランスとウクライナぐらいで、それ以外の国の原発/電力比率はせいぜい30 % 止まりです。

また、もともと原爆として用いられる核分裂反応を利用した軽水炉の核燃料および核分裂反応廃棄物は原爆の原料として利用される恐れがあるとして、この軽水炉の利用が許されない国があります。

これらの原発電力利用上の制約から、世界の電力の中の原発電力の比率は、図 1 に示すように、20 % 以下に止まっており、この状態は今後も続くと考えられます。

日本の場合について考えると、いま、東京電力福島第一原発の過酷事故を経験した日本では、多額の費用をかけて安全性確保のための設備改善を行うことで、事故後停止を余儀なくされている原発の再稼動を進めようとしていますが、地震国日本の場合、核燃料廃棄物処理・処分の方法が無いままでの原発の再稼動を含む新増設には、国民の多数の同意が得られていません。

したがって、私どもは、今後、化石燃料消費量を節減すれば、地球温暖化の脅威が起こらないのですから、温暖化対策を目的としたCO2の排出削減のための原発の利用・拡大は行う必要はないと考えます。

 

⓸ 化石燃料資源の枯渇が迫るなかで、世界の全ての国が、残された化石燃料を、公平に分け合って大事に使えば、「新型コロナウイルス問題」が解決できるとともに、温暖化より怖い貧富の格差が解消でき、平和な世界に、人類が生き延びることができます

以上から判って頂けると思いますが、地球温暖化の脅威が起こらなければ、日本でも、IPCCが地球温暖化の脅威をもたらすと主張する脱炭素化を実行する必要は無いのです。

しかし、私どもは、温暖化は起こらないのだから、化石燃料をいくらでも使ってよいと言っているのではありません。それどころか、現代文明社会を支えてきた化石燃料消費を継続すれば、その資源量には枯渇が迫り、確実に、その使用でのコストが高騰します。したがって、安くなければ使えない人達も増えますから、その人達のためにも、いま化石燃料を世界平均より多く使っている日本を含む先進諸国の人達はその消費量を節減すべきと私どもは訴えているのです。

具体的には、地球上に残された化石燃料を、世界中の全ての国が協力して、公平に分け合って大事に使うべきとしています。これにより、いま、「新型コロナウイルスの問題」で、世界経済に大きなマイナス成長が強いられるなかで、国民に経済的な負担をかけるだけで、目的とする地球温暖化の防止に役立たない「2050年温室効果ガスゼロ」の世界の流れにブレーキをかけることができるのです。

この私どもが訴える方法は、私どもが提言する、地球温暖化対策として全ての国の合意で進められようとしている「パリ協定」における「CO2排出削減目標」を「化石燃料消費の節減目標」に換えることで実行可能となります。また、この方法は、現代文明を支えてきた化石燃料の枯渇が迫るなかで、人類が、貧富の格差の少ない平和な世界に生き残る唯一の道なのです。

 

⓹ 菅首相による「緊急事態宣言」の発令に加えて、「PCR検査の徹底」を実行して頂ければ、「コロナ問題」が収束可能となります。「感染者数ゼロ」が達成するまで、現用の対策を継続して頂くことが、国難とされる「コロナ問題」収束の唯一の道です

 菅首相による「緊急事態宣言」の発令を何時解除するかが、「コロナ問題」の解決のカギを握っているとされています。毎日発表される各地域(都道府県)の「一日の感染者増加数」は、その地域内に存在する感染者数がゼロになれば、その地域外からの感染者の新たな流入が存在しない限り、いずれはゼロになります。しかし、PCR検査の精度が70 % 程度である以上、PCR検査をコロナ専用の病床数が許す範囲で徹底すればよいはずです。すなわち、PCR検査が徹底されれば、感染者の隔離が実施されるので、やがて、感染者のゼロが実現され、「感染者増加数の一日ゼロ」の継続が実現でき、「コロナ問題」が収束できることになります。一日何人以下ならよいとしている菅首相や各自治体知事の目標は当たっていません。したがって、一年遅れの東京オリンピック・パラリンピックの開催も可能になり、経済再生を優先してきた菅首相の熱い願いが実現できるのです。問題の焦点は、政府による「PCR検査の徹底」への意欲です。「緊急事態宣言」を発令した菅首相は、この問題の解決に責任をもって欲しいものです。遅すぎたと言われている「緊急事態宣言」の発令後、「一日感染者増加数」が減少に転じたことで、この私どもが提案する「コロナ問題」対策の実行が、地球温暖化対策を目的としてではなく(いま、菅首相以下、世界中が大きな勘違いをしています)、国民が必要とするエネルギーを供給するための菅首相にとって、首相の地位を保ち得る唯一の道なのです。「一日感染者増加数ゼロ」を実現するまで、「PCR検査の徹底」を継続して下さることを、切に、菅首相にお願いします。それが国民の命と生活を守ると主張する菅さんが首相の地位を守ることができる唯一の道なのです。これは、誰が首相であってもできることです。もし、それができなければ、菅さんには、その責任を取って。首相の座を降りて頂く以外にありません。

 

<引用文献>

  1. 日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット編;エネルギー・経済統計要覧、省エネルギーセンター、2008年~2020年
  2. 久保田 宏、平田賢太郎;改訂・増補版 化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉―科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する、Amazon 電子出版、Kindle版、2017年
  3. 杉山太志;環境史から学ぶ地球温暖化、エネルギーフォーラム新書、2021年
  4. 久保田 宏編;選択のエネルギー、日刊工業新聞社、1987年

 

ABOUT  THE  AUTHOR

久保田 宏(くぼた ひろし)
1928年生まれ、北海道出身。1950年、北海道大学工学部応用化学科卒業、工学博士、
東京工業大学資源化学研究所 教授、同研究所資源循環研究施設長を経て、1988年退官、
東京工業大学 名誉教授、専門は化学工学、化学環境工学。日本水環境学会 会長を経て名誉会員。JICA専門家などとして、海外技術協力事業に従事。中国同済大学、ハルビン工業大学 顧問教授他、日中科学技術交流により中国友誼奨賞授与。

著書に『解説反応操作設計』『反応工学概論』『選択のエネルギー』『幻想のバイオ燃料』
『幻想のバイオマスエネルギー』『原発に依存しないエネルギー政策を創る』(以上、日刊工業新聞社)、『重合反応工学演習』『廃棄物工学』(培風館)、『ルブランの末裔』(東海大出版会)、『脱化石燃料社会』(化学工業日報社)、『林業の創生と震災からの復興』(日本林業調査会)、『改訂・増補版 化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉—科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する、電子出版 Amazon Kindle版 2017年2月』、『シェール革命は幻想に終わり現代文明社会を支えてきた化石燃料は枯渇の時を迎えます-科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する―、電子出版 Amazon Kindle版 2019年10月』、『温暖化物語が終焉しますいや終わらせなければなりません-化石燃料の枯渇後に、日本が、そして人類が、平和な世界に生き残る道を探ります-電子出版 Amazon Kindle版 2019年11月 』他。

E-mail:biokubota@nifty.com

 

平田 賢太郎(ひらた けんたろう)
1949年生まれ、群馬県出身。東京工業大学大学院理工学研究科化学工学専攻修士課程修了。三菱油化株式会社入社、化学反応装置・蒸留塔はじめ単位操作の解析、省資源・省エネルギー解析、プロセス災害防止対応に従事し2011年、三菱化学株式会社退職。2003年 技術士(化学部門-化学装置及び設備)登録。現在、Process Integration Ltd. 日本事務所および平田技術士・労働安全コンサルタント事務所代表。公益社団法人日本技術士会 中部本部 本部長。著書に、『化学工学の進歩36”環境調和型エネルギーシステム3.3 石油化学産業におけるシナリオ”』(槇書店)、『改訂・増補版 化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉—科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する、電子出版 Amazon Kindle版 2017年2月』、『シェール革命は幻想に終わり現代文明社会を支えてきた化石燃料は枯渇の時を迎えます-科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する―、電子出版 Amazon Kindle版 2019年10月』、『温暖化物語が終焉しますいや終わらせなければなりません-化石燃料の枯渇後に、日本が、そして人類が、平和な世界に生き残る道を探ります-電子出版 Amazon Kindle版 2019年11月 』他。

E-mail: kentaro.hirata@processint.com

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