化石燃料資源の枯渇が迫るなかで、IPCC(気候変動に関する政府間パネル)が訴える温室効果ガス(CO2)の排出増加を原因とする地球温暖化の脅威は起こりません。(続)地球温暖化対策のためとして、国民に経済的な負担を強いる再エネ電力の利用・拡大を求める低炭素化は、国民に経済的利益をもたらすビジネスにはなりません

東京工業大学名誉教授  久保田 宏
日本技術士会中部本部 事務局長 平田 賢太郎

(要約);

⓵ 3.11事故後の原発電力代替の石炭火力発電が、地球温暖化の脅威をもたらすとして、その建設への銀行融資が減らされようとしています。化石燃料の枯渇後の世界のエネルギー需給政策を考えるとき、果たして、これが正しいエネルギー政策と言えるのでしょうか?

⓶ 地球温暖化の脅威を訴える人々が日本の石炭火力の利用を厳しく非難しています。しかし、少なくとも現状の日本の石炭火力の使用が、IPCCが訴える地球温暖化の脅威をもたらすとされる世界のCO2排出量を増加させることはありません

⓷ 経済成長のエネルギー源としての化石燃料の枯渇により、資本主義社会の終焉が迫るなかで、産業への投融資を生業としてきた銀行が存立の危機にさらされています。温暖化対策での嫌われ者になっている石炭火力の新設事業への投融資採算性を正しく判断することが、この銀行の生き残りの道です      

⓸ 本稿の前報(シフトム・コラム久保田宏(2019,4,21))で指摘したように、化石燃料資源量の制約から、その消費量を節減して使えば、IPCCが主張する地球温暖化のCO2原因説が正しかったとしても温暖化は起こりません。地球温暖化が起こらなければ、経済成長を前提として国民のお金を使う温暖化対策のために低炭素化を進めるエコビジネスは成り立ちません

⓹ 化石燃料の枯渇が迫り、世界の経済成長が抑制されるなかで、全ての国が協力して、残された化石燃料を公平に分け合って大事に使いながら、それぞれの国の自国産の再エネ電力に依存するエネルギー資源の取り合いのない平和な世界へソフトランデイングすることが求められます

 

(解説本文);

⓵ 3.11事故後の原発電力代替の石炭火力発電が、地球温暖化の脅威をもたらすとして、その建設への銀行融資が減らされようとしています。化石燃料の枯渇後の世界のエネルギー需給政策を考えるとき、果たして、これが正しいエネルギー政策と言えるのでしょうか?

朝日新聞(2019/4/12)の記事に、

石炭火力への融資半減へ 三菱UFJ 環境配慮 30年度めど

とありました。その内容は「化石燃料消費の節減、三菱UFJ FG(フイナンシャル・グループ) の石炭火力への融資残高を2030年度で最大で5割減らす方向だとわかった。CO2排出量の高い石炭火力が世界で見直しの機運が高まる。銀行の立場からも、数値目標を設けることで、地球環境問題に配慮する姿勢を、より明確にすべきだと判断した」とあります。さらに、「新設の石炭火力への融資は原則実行しない」ことで、貸出金額を減らすとしています。三井住友FG、みずほFGも、具体的な目標数値は示していませんが、石炭火力への融資を減らす方向にあるようだとしています。

この朝日新聞の報道によると、日本の銀行は、石炭火力への融資額が世界の銀行のなかで突出して高いようです。これは、化石燃料のほぼ全量を輸入に頼らなければならない資源小国の日本では、特に、3.11福島第一原発事故の後、それ以前の国内電力の約1/4を担ってきた原発電力の代替として、政府がその利用を進めているのが、安価で安定な供給が保証できるのは石炭火力だからです。これが、いま、日本の銀行の石炭火力への融資額が、世界で突出している理由なのではないでしょうか?

これに対して、私どもは、化石燃料を用いた火力発電が、電力生産の主体として用いられている現状では、この石炭火力優先の発電政策は、少なくとも現状では、エネルギー政策上の妥当な選択だと考えています。ところが、いま、この原発代替として石炭火力を用いようとしている日本のエネルギー政策が、この銀行融資の削減に見られるように、地球温暖化対策として嫌われ者にされています。

しかし、地球温暖化は、地球、すなわち、世界の問題です。いま、世界のCO2排出量の3.5 % 程度しか占めない日本だけが、CO2排出削減のためとして石炭火力の発電量を減らしてみても、それによるCO2排出量の削減効果はしれたものです。もちろん、いま、IPCCが主張する地球温暖化対策としてのCO2排出削減は国際的な公約となっていますから、この公約に違反しないことを条件として、日本が電力の生産に石炭火力を使うことは許されてもよいはずです。IPCCが訴える地球温暖化の脅威を防ぐ具体的な方法として、私どもは、世界の全ての国が協力して、CO2の排出源となる化石燃料消費量を、今世紀いっぱい、2012年の値に保つことを提案しています。その詳細は、私どもの近刊(文献 1 )を参照して頂くことにして、この「化石燃料消費の節減案」を世界に訴え、それが実行されれば、IPCCが主張する温暖化のCO2原因説が科学的に正しいと仮定しても、地球気温の上昇幅は、人類の生存が許される、現在から2 ℃ 以内の収めることができます。したがって、この世界の、また、日本の化石燃料消費の節減を前提とすることで、安価で、日本経済にとって有利な石炭火力発電が使用できるはずです。

 

⓶ 地球温暖化の脅威を訴える人々が日本の石炭火力の利用を厳しく非難しています。しかし、少なくとも現状の日本の石炭火力の使用が、IPCCが訴える地球温暖化の脅威をもたらすとされる世界のCO2排出量を増加させることはありません

日本が電力生産に石炭火力を用いることが国際的に許される理由として、日本の火力発電量のなかの石炭火力発電量の比率の値が低いことが挙げられます。日本エネルギー経済研究所編のEDMCエネルギー・経済統計要覧(以下、エネ研データ(文献 2 )と略記)に記載のIEA(国際エネルギー機関)データから、世界各国の火力発電量のなかの石炭火力発電量比率の値を計算して求めて表1 に示しました。なお、この表1 には、石油、天然ガス火力についても、その発電量比率の値も示しました。

この表1 に見られるように、世界および各国に較べて石炭火力の比率が低い値を示します。これは、石油危機(1973年から)以前の原油の国際市場価格がバレル2ドル以下と水より安いと言われた原油が火力発電用の燃料として使われたためです。この原油価格が石油危機以前の10 倍以上にも跳ね上がった石油危機以降、安価な石炭火力への変換が遅れたのは、一度つくった発電設備を短期間で更新することが経済的な不利を招くこととともに、石炭火力発電の排ガス処理対策技術開発に時間がかかったためです。いまでは、世界に誇る排ガス処理設備を備えた上に、超臨界発電技術による世界一高い発電効率を誇る日本の石炭火力発電技術がありながら、この表1 に見られるように発電コストの高い石油火力が、いま(2016年)でも、発電量比率で10 %も残っています。石油火力を高い比率で使っている国は、中東の産油国以外にはありません。なお、日本が天然ガス火力発電量比率の高い値を示しているのは、地球温暖化対策としてCO2の排出量を低くする国際的公約を守るためで、そのために、高価なLNG(液化天然ガス)を輸入使用しています。

 

表 1 世界各国の火力発電のなかの石炭火力発電の(発電量)比率、2016年

(エネ研データ(文献 1 )に記載のIEA  データをもとに作成)

注;*1;石炭火力発電量比率、*2;石油火力発電量比率、*3:天然ガス火力発電量比率

 

なお、日本は、3.11福島事故の後、運転停止を余儀なくされた、発電量合計の約1/4を担っていた原発電力量を賄うために、化石燃料を用いた火力発電量を増加しています。そのための化石燃料の輸入金額の増加が、一時、3.11以前の発電用化石燃料輸入金額を3兆円以上も上回りました。この化石燃料の輸入金額を下げるために行われているのが、石油火力の石炭火力への切り替えです。これが、地球環境保全のための温暖化対策としての石炭火力退治の標的にされているのです。しかし、実際には、エネ研データ(文献 2 )に記載のIEAデータをもとに計算・作成した火力発電用化石燃料の種類別構成比率の年次変化を示す図1 に見られるように、この切り替えが思うように進んでいるとは言えません。さらに、その足を引っ張っているのが、地球温暖化対策としてのCO2排出量の少ないLNGの利用が同時に進められているからです。

 図 1 化石燃料種類別の火力発電量比率の年次変化 (エネ研データ(文献2 )に記  載のIEAデータの世界の電源構成(発電量ベース)をもとに計算・作成しました)

 

⓷ 経済成長のエネルギー源としての化石燃料の枯渇により、資本主義社会の終焉が迫るなかで、産業への投融資を生業としてきた銀行が存立の危機にさらされています。温暖化対策での嫌われ者になっている石炭火力の新設事業への投融資採算性を正しく判断することが、この銀行の生き残りの道です      

産業革命以来、世界経済の成長のエネルギーを供給してきた化石燃料資源が枯渇を迎えようとしているいま、資本主義社会が終焉を迎えようとしています。この資本主義社会において、産業の育成のための資本投資の役割を担ってきたのが銀行です。しかし、いま、水野和夫氏(文献3 )が言われるように、資本主義社会が終焉を迎えようとしているなかで、この銀行にとっての産業の育成のための投融資の役割は終わりを迎え、その生き残りの道を探すのに大変なようです。そのなかで、注目されているのが、資本主義社会の初期から特に重要な役割を果たしてきたエネルギー産業への投融資ではないでしょうか?

したがって、いままでエネルギー源の主役を担ってきた化石燃料資源の枯渇が迫るなかで、地球上に残された化石燃料資源を如何に経済的に採掘し、利用するかの問題に関連して、上記(⓶)した、地球温暖化を促進するとして嫌われものになっている石炭火力の新設事業への投融資の採算性を正しく判断することが、いま、資本主義社会の終焉のなかで、銀行の生き残りのための道と考えるべきです。すなわち、必ず起こるとの科学的な根拠のない温暖化の防止に貢献するとして、銀行本来の社会的な役割を放棄することは許されないことではないでしょうか?

 

⓸ 本稿の前報(シフトム・コラム久保田宏(2019,4,21))で指摘したように、化石燃料資源量の制約から、その消費量を節減して使えば、IPCCが主張する地球温暖化のCO2原因説が正しかったとしても温暖化は起こりません。地球温暖化が起こらなければ、経済成長を前提として国民のお金を使う温暖化対策のために低炭素化を進めるエコビジネスは成り立ちません

化石燃料資源の枯渇後に、その代替として利用されればよいIPCCが主張する地球温暖のCO2原因説が正しかったとしても、IPCCが主張する地球温暖のCO2原因説が正しかったとしても、再エネ電力の開発と、そのいますぐの利用が、地球温暖化の脅威を防ぐためとして、市販電力料金の値上げで国民に経済的な負担をかける「再生可能エネルギー固定価格買取制度(FIT制度)」を適用して、しゃにむに進められようとしています。この再エネ電力の利用・拡大を図る低炭素化がビジネスになり、経済成長を促すとされています。それが、エコビジネス、グリンビジネス、環境ビジネスともよばれています。いま、成長のエネルギー源になっている化石燃料が枯渇に向かい、世界の経済成長が後退するなかで、企業は、何か儲ける種がないかと血まなこです。もともと、このエコビジネスは、環境の改善に貢献する財やサービスを提供するビジネスだとされていますが、その代表例が環境汚染の原因となる廃棄物の排出をゼロにする産業の育成を促す「ゼロエミッション」事業でした。地球温暖化の問題がでてきてから、このゼロエミッションが、温暖化対策としてのCO2の排出削減のための低炭素化に変化したようです。環境経済学者を自称する先生による著書「低炭素経済への道(文献 3 )」が現れ、その書の帯封に、「選択の余地はない CO2 大幅削減がもたらす経済成長戦略とは」とありました。さらに、3.11 福島の事故後、福島原発事故独立検証委員会委員長を務められた先生が、脱原発の立場から、原発代替のエネルギー源として期待されるようになった再生可能エネルギーの利用・拡大について、「日本は再生可能エネルギー大国になるべきだ」との期待を表明されました(文献4 )。ここでの、原発代替の再生可能エネルギーは、太陽光発電が主体です。

確かに、いま、この太陽光発電は、FIT制度の適用で、その利用・拡大が図られている再エネ電力のなかで最も高い買取価格が設定されていましたから、この電力生産事業者には、大きなビジネスチャンスがあるとされました。しかし、この太陽光発電の利用で、FIT制度での高い買取価格を設けられることは、この太陽光発電を事業化した場合に得られる利益(お金)が、市販電力料金の値上げで、広く、全ての国民から徴収されることになります。

FIT制度を最初に導入したドイツをはじめとするEU諸国では、電力料金の高騰を嫌う産業界の反対で、FIT制度での太陽光発電の買取価格が値下げされました。その結果、エネ研データ(文献 2 )に記載のBP(British Petroleum)社の「世界の新エネルギー供給」データをもとに作成した「太陽光発電の累積設備容量」データから、地球温暖化対策としてのCO排出削減のための各国の太陽光発電量の年次変化を示した 図2 に見られるように、EU諸国の太陽光発電量の伸びが、2012年頃から、軒並み頭打ちになりました。FIT制度については日本でも、その問題点の見直しが行われており、買取価格の低下で、最近、その発電量の伸びに影響が出始めているようです。

もともと、再エネ電力の生産設備の製造に、現在は、化石燃料エネルギーが使われています。しかし、その設備には寿命があって、一定期間の使用後、その設備の更新を行わなければなりません。化石燃料の枯渇後には、この設備更新のエネルギーとして、再エネ電力が使われなければなりません。すなわち、いま使われている再エネ電力は再生可能ではないのです。この再生不可能の影響は、再エネ電力生産設備の製造コストに現れます。したがって、その製造コストが高く、FIT制度での買取価格を高く設定しなければ事業利益が得られない太陽光発電の利用・拡大には、より発電コストの小さい再エネ電力が存在する限り、その未来はないと考えるべきです。

 図 2 各国の太陽光発電年末累積設備容量の年次変化 (エネ研データ(文献 2 )に 記載のBP社の「世界の新エネルギー供給」データをもとに作成)

 

化石燃料資源の枯渇後、FIT制度の適用なしで、再エネ電力を使用するとしたら、現状で、FIT制度の適用なしでも火力発電の代替として用いることができるとされている風力発電だと、私どもは考えます。現に、エネ研データ(文献 2 )に記載の「世界の新エネルギー供給」データの累積設備容量の値に、世界平均の設備稼働率の値を、太陽光発電で0.10、風力発電で0.25と仮定して、2017年のそれぞれの発電量を試算してみると、世界の風力発電量は、太陽光の約3.2倍もあります。しかも、各国の風力発電の累積発電設備容量の値は、太陽光発電の図 2 と同様、 エネ研データ(文献 2 )をもとに作成した 図 3 に見られるように、順調な年次増加を示しています。これに対して、日本での値は、太陽光発電量が風力の5.8倍もあり、風力の発電量が圧倒的に小さく、世界の流れと逆行しています。ちなみに、太陽光発電量の多い中国でも、風力発電量が太陽光の約3.1 倍と推定されます。

図 3 各国の風力発電年末累積設備容量の年次変化 (エネ研データ(文献 2 )に記載のBP社の「世界の新エネルギー供給」データをもとに作成)

 

すなわち、日本では、化石燃料資源の枯渇後、その代替としての効用も、また、地球温暖化対策としてのCO2排出削減効果も殆ど期待できないはずの(このことは、私ども以外に誰も指摘していません(文献 1 参照))太陽光発電が、エコビジネスとして収益事業になるとして、上記したように、お偉い学者先生に推奨されてきましたし、いまでも推奨されています。

 

⓹ 化石燃料の枯渇が迫り、世界の経済成長が抑制されるなかで、全ての国が協力して、残された化石燃料を公平に分け合って大事に使いながら、それぞれの国の自国産の再エネ電力に依存するエネルギー資源の取り合いのない平和な世界へソフトランデイングすることが求められます

私どもは、エネルギー資源の枯渇とは、現在の科学技術の力で、経済的に採掘可能な資源量が少なくなり、その国際市場価格が高くなりそれを使えない人や国が出できて、貧富の格差が拡大することだと考えています。この貧富の格差が、国際テロ戦争を引き起こすなど、世界の平和を脅かしています。すなわち、いま、人類にとって、その生存の脅威となっているのは、IPCCが訴える地球温暖化の脅威ではなくて、化石燃料資源の枯渇なのです。

したがって、この対応策として考えられるのが、残された化石燃料を世界の全ての国が公平に分け合って大事に使って、やがて確実にやってくる化石燃料枯渇後の全ての国が自然エネルギーとも呼ばれる「自国産の再生可能エネルギー」のみに依存する世界に、ゆっくりと移行することです。その具体的な方法は、私どもが提案する「化石燃料消費の節減対策」の実行です。その詳細は私どもの近刊(文献1 )をご参照下さい。ここで、この化石燃料代替の自然エネルギーへ移行を、「ゆっくりと」としたのは、いま、地球温暖化対策としての自然エネルギー(再エネ電力)の利用・拡大のように、消費者の電力料金の値上げにつながるFIT制度を適用したいますぐの利用でなくてよいからです。さらに言えば、「パリ協定」の地球温暖化対策としてのCO2排出削減目標を、私どもが提案している「化石燃料消費の節減」目標に変えることです。これが、IPCCの温暖化のCO2原因説が正しいと仮定したときに、お金をかけないでCO2排出削減ができる唯一の方法なのです。

ここで、「お金をかけないで」としたのは、化石燃料が枯渇して、再エネ電力のみに依存しなければならない社会では、現在の化石燃料に依存して成長を続けている社会に較べて、お金がない社会、すなわち、経済成長が抑制される社会だからです。しかし、一方で、この化石燃料枯渇後の再エネ電力のみに依存する社会は、成長を競ってエネルギー資源を奪い合う戦争を繰り返してきた社会とは異なり、全ての国の協力で創ることのできる貧富の格差のない世界平和が期待できる社会なのです。この人類の生存にとっての理想の社会にソフトランデイング(ゆっくりと移行)するためには、全ての国が協力して、残された化石燃料を公平に分け合って大事に使う「私どもの化石燃料の節減案」を、いま、国際的な合意のもとで進められている「パリ協定」の中で実行することが求められます。

 

<引用文献>

  1. 久保田 宏、平田賢太郎、松田 智;改訂・増補版 化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉—科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する、電子出版 Amazon Kindle版 2017年2月
  2. 日本エネルギー経済研究所計量ユニット編;EDMCエネルギー・経済統計要覧 2019、(財)省エネセンター 2019年
  3. 水野和夫;資本主義の終焉と歴史の危機、集英社新書、2012年
  4. 諸富 徹、浅岡 美恵;低炭素社会への道、岩波新書、2010年
  5. 北沢 宏一;日本は再生可能エネルギー大国になりうるか、デイスカヴア‣トウエンテイワン、2012年

 

ABOUT THE AUTHER

久保田 宏;東京工業大学名誉教授、1928 年、北海道生まれ、北海道大学工学部応用化学科卒、東京工業大学資源科学研究所教授、資源循環研究施設長を経て、1988年退職、名誉教授。専門は化学工学、化学環境工学。日本水環境学会会長を経て名誉会員。JICA専門家などとして海外技術協力事業に従事、上海同洒大学、哈爾濱工業大学顧問教授他、日中科学技術交流による中国友誼奨章授与。著書(一般技術書)に、「ルブランの末裔」、「選択のエネルギー」、「幻想のバイオ燃料」、「幻想のバイオマスエネルギー」、「脱化石燃料社会」、「原発に依存しないエネルギー政策を創る」、「林業の創生と震災からの復興」他

平田 賢太郎;日本技術士会 中部本部 副本部長、1949年生まれ、群馬県出身。1973年、東京工業大学大学院理工学研究科化学工学専攻修士課程修了。三菱油化(現在、三菱化学)株式会社入社、化学反応装置・蒸留塔はじめ単位操作の解析、省資源・省エネルギー解析、プロセス災害防止対応に従事し2011年退職。2003年 技術士(化学部門-化学装置及び設備)登録。

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