月: 2018年4月

シフトムコラム

IPCC (気候変動に関する政府間パネル) が訴える地球温暖化対策としての「低炭素化」が要請する「パリ協定」のCO2の排出削減を化石燃料消費の節減に代えること、すなわち、“日本を含む先進諸国の経済成長を抑制する”ことが、世界の貧富の格差の拡大を解消し、世界の平和を導きます

| 2018年4月16日
東京工業大学名誉教授　　久保田　宏 日本技術士会中部本部 事務局長　平田 賢太郎 （要約）； ①　いま、化石燃料が枯渇に向うなかで、その国際市場価格が高騰し、それを使えない人や国が出てきて、貧富の格差が拡大し、世界の平和 […]
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シフトムコラム

日本のエネルギー政策を混迷に陥れている地球温暖化対策としての「低炭素化」のための国策が、国民に大きな経済的な負担を押し付けて、幻に終わろうとしています （その３）「はじめに燃料電池車ありき」で始まった「水素エネルギー社会（水素社会）」は間違いなく幻に終わります

| 2018年4月9日
東京工業大学名誉教授　　久保田　宏 日本技術士会中部本部 事務局長　平田 賢太郎 （要約）； ①　化石燃料の枯渇後、再エネ電力からつくられる水素を使って走る燃料電池車（FCV）が、未来の自動車とされ、今まで通り、日本の輸 […]
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シフトムコラム

日本のエネルギー政策を混迷に陥れている地球温暖化対策としての「低炭素化」のための国策が、国民に大きな経済的な負担を押し付けて、幻に終わろうとしています （その２）化石燃料の枯渇後、その代替として用いられるべき自然エネルギーを今すぐ利用・拡大しようとする「再生可能エネルギー固定価格買取制度（FIT制度）」の適用は速やかに廃止されるべきです

| 2018年4月6日
東京工業大学名誉教授　　久保田　宏 日本技術士会中部本部 事務局長　平田 賢太郎 （要約）； ①　地球温暖化対策としての「低炭素化」のための再エネ電力の利用・拡大の推進に、市販電力料金の値上で国民に経済的な負担を押し付け […]
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