何故、いま、「第5次エネルギー基本計画」のなかで、2030年度の原発比率の20 ~ 30% が必要なのでしょうか?( その 5 ) 化石燃料資源の枯渇後、その代替としての自然エネルギー(自国産の再生可能エネルギー)のみで生きる社会は、経済成長が大幅に抑制される社会です。反面、エネルギー資源の取り合いによる競争のない平和な理想社会(世界)が期待できます。この平和な世界の創設と、人類の生き残りのために、いま、地球温暖化対策として進められている「パリ協定」のCO2排出削減を化石燃料消費の節減に代えるとする私どものこの提言策の実行を世界の政治に訴えさせて頂きます

東京工業大学名誉教授  久保田 宏
日本技術士会中部本部 事務局長 平田 賢太郎

(要約):

① 現在の文明社会を支えてきた化石燃料は、確実に枯渇します。この化石燃料の枯渇後、人類が生き延びるためには、残された化石燃料を奪い合う軍事紛争を避け、全ての国が、それを分け合って大事に使いながら、その代替としての自然エネルギー(国産の再生可能エネルギー(再エネ))に依存する平和な社会(世界)にゆっくりと移行する方策を世界に向って訴える以外にありません

② 自然エネルギー(国産の再エネ)に依存しなければならない社会では、現在の化石燃料主体に依存する社会に較べて大幅に経済成長が抑制されます。したがって、化石燃料の枯渇後の再エネに依存する社会では、そのエネルギー利用効率の高い再エネの種類を選んで利用すべきです

③ 全ての国が自国産の再エネのみに依存しなければならない社会は、化石燃料資源の獲得のための経済成長の競争による貧富の格差を生じさせない人類にとっての理想の平和社会(世界)になると期待できます。問題は、現在の経済成長の競争による争いの絶えない世界からこの平和な理想の世界にどうやって移行するかです

④ 再エネのみに依存する貧富の格差の無い平和な理想社会への移行の具体策として、私どもは、地球上の全ての人の今世紀中の一人当たりの化石燃料消費量を等しくすることを提案しています

⑤ この理想の平和社会(世界)への移行は、いま、地球温暖化対策として、国際的な合意の下で進められている「パリ協定」のなかのCO2排出削減を化石燃料消費の節減に代えるとする私どもの提言策を実行することで、唯一、実現可能となります

 

(解説本文);

① 現在の文明社会を支えてきた化石燃料は、確実に枯渇します。この化石燃料の枯渇後、人類が生き延びるためには、残された化石燃料を奪い合う軍事紛争を避け、全ての国が、それを分け合って大事に使いながら、その代替としての自然エネルギー(国産の再生可能エネルギー(再エネ))に依存する平和な社会(世界)にゆっくりと移行する方策を世界に向って訴える以外にありません

人類が、経済成長のためのエネルギーとして、現在の化石燃料の消費の増加を継続すれば、その資源量は今世紀中にも確実に枯渇します。この化石燃料の枯渇に備えて、その代替として開発が進められてきた原発電力が、本稿、(その1 )~(その4 )までに述べたように、3.11福島の事故を契機に、人類の生存のために用いられるべきでないことが明らかになった以上、化石燃料代替として用いられるのは、自然エネルギー(国産の再生可能エネルギー(再エネ))しかありません。ところで、この再エネのみに依存しなければならない社会でも、多くの人々は、現在の化石燃料主体に依存する社会におけると同様に、経済成長を続けることができると思っているようです。これが、日本における「アベノミクスのさらなる成長戦略」です。

ここでは、先ず、このエネルギーの供給に「戦略」と言う用語が使われていることを問題にしたいと思います。そう言えば、一頃、大きなブームになった地球温暖化対策として進められた石油代替のバイオ燃料を生産する国策でも、「バイオマス・ニッポン総合戦略」などと、「戦略」の用語が使われています。すなわち、日本政府は、これらのエネルギー政策の推進を、他国との競争に打ち克って国を守るために必要な「戦(たたかい)」として捉えているようです。

確かに、化石燃料、特に、そのなかで最も重要な石油の供給では、その資源量が中東に偏在するために、この安価な中東石油の取得を巡って、産油地の中東地区における軍事紛争(戦争)が、大きな影響を及ぼしてきましたし、いまでも、さらには、今後も、影響を与えるでしょう。これが、エネルギーの安全保障における戦争、特に中東における軍事紛争の影響です。すなわち、日本にとっての、この化石燃料(石油)の安定供給を保証する方策は、現在では、この中東からの石油の確保以外に無いかもしれません。しかし、自分の国さえ良ければよいとして、その経済力を利用し、さらには、軍事力に訴えて、このエネルギー資源を獲得して、取り敢えずの経済成長を継続することができたとしても、それは一時的なものに過ぎないのです。やがて、確実にやって来る化石燃料資源の枯渇とともに、人類社会(世界)は、この成長のエネルギー資源の奪い合いによって、破滅的な終局を迎えることになるでしょう。

この人類生存の危機を防ぐことのできる唯一の方法は、人類に残された化石燃料を世界の全ての国民が、均等に分け合って使いながら、やがって、やってくる再エネのみに依存する世界の平和な世界にゆっくりと移行する道を確立することです。これを、国内の問題として考える時、今夏に閣議決定される「第5次エネルギー基本計画の」の中心課題にしなければなりません。

 

② 自然エネルギー(国産の再エネ)に依存しなければならない社会では、現在の化石燃料主体に依存する社会に較べて大幅に経済成長が抑制されます。したがって、化石燃料の枯渇後の再エネに依存する社会では、そのエネルギー利用効率の高い再エネの種類を選んで利用すべきです

上記(①)したように、化石燃料が枯渇に近づき、文明社会の維持のためのエネルギーとして、化石燃料の代わりに、再エネへの依存度を高くしなければならない社会では、もはや、「アベノミクスが求めるさらなる成長」が不可能となるとの厳しい現実が指摘されなければなりません。それは、化石燃料が枯渇に近づき、その代わりに再エネが用いられるようになる時には、化石燃料の国際市場価格が現在より高くなって、その使用量を増やすことができなくなるなかで、その高い化石燃料価格と現在の化石燃料価格の差額分だけ、私どもの生活や産業用に有効に使われるエネルギーが減少するからです。化石燃料の枯渇がさらに進み、消費エネルギーの主体が再エネのみになる時は、この再エネを生産するために、生産された再エネの一部が使われることになります。

具体的に言うと、現在の化石燃料主体のエネルギー利用では、この化石燃料資源の採掘と、その利用の際のエネルギー消費量の値が、化石燃料の使用により生産されるエネルギー量に較べて無視できるくらい小さいのに対し、この化石燃料代替の再エネの利用では、生産されるエネルギー(産出エネルギー)量に較べて、この再エネ生産のために必要なエネルギー(投入エネルギー)量が大きくなり、結果として経済成長のために有効に利用できるエネルギー(有効利用エネルギー)量が少なくなります。私どもは、再エネの利用形態の主体である電力の利用におけるこのエネルギーを有効に利用できる比率を、(有効再エネ利用比率)と呼ぶことにして、その値を次式で求めています。

また、ここでのエネルギー量は、化石燃料資源量換算の一次エネルギー量で与えられなければなりません。

この ( 1 ) 式で計算される(有効再エネ利用比率)と(産出 / 投入エネルギー比)の関係を図1 に示しました。この 図1 で、したがって、( 1 ) 式で、(有効再エネ利用比率)の値を求めるためには、( 2 ) 式で定義される(産出 / 投入エネルギー比)の値を知ることが必要です。しかし、ここで、問題になるのは ( 2 ) の右辺の(投入エネルギー)の値を求める方法が存在しないことです。それは、再エネ発電設備の製造・使用の場合に(投入エネルギー)のなかに、人件費が大きな割合で入ってきますが、これを一次エネルギー量に換算する方方法が無いとして、この再エネ発電の(投入エネルギー)の値が計算されていないためです。

この再エネ発電設備の製造・使用の(投入エネルギー)の計算方法として、私どもは、次式に示す方法を提案しています。

この( 4 )式の右辺の値は、日本エネルギー・経済研究所編の「エネルギー・経済統計要覧(以下、「エネ研データ(文献1 )と略記」)に記載の値を用います。

以上、少し長くなり、判り難いかと思いますが、このような方法を用いることによって、はじめて、一般には知られていない(有効再エネ利用比率)の概念を把握し、それを定量的に評価できるのです。現在、化石燃料の代替利用の対象になっている再エネ電力種類別の具体的な計算結果については、私どもの近刊(文献2 )を参照して頂きます。

図 1 (産出 / 投入エネルギー比)と(有効エネルギー利用比率)の関係

(本文 ( 1 ) 式の(有効再エネ利用比率)の概念を一般化した(有効エネルギー利用比率)と(産出/投入エネルギー比)の関係を図示しました)

 

この 図1 に示す関係は、当然、化石燃料を用いた火力発電の場合にも成立します。火力発電の場合には、(産出 / 投入エネルギー比)は20以上ですから、(有効エネルギー利用比率)の値は95 %以上になります。すなわち、(投入エネルギー)が余り気になりません。これに対して、再エネ電力に対する(有効再エネ利用比率)の値は、火力発電の場合の(有効エネルギー利用比率)の値に較べて小さくなるだけでなく、再エネ電力の種類により大幅に変わります。

したがって、化石燃料枯渇後、その代替としての再エネ電力の利用では、各再エネ種類別に、このような定量的な評価を行って、この(有効再エネ利用比率)の値の高いものから、順に、選択・利用して行くことが求められなければなりません。なお、この(有効利用比率)の高い再エネは、現在、地球温暖化対策としてのCO2排出削減のために「再生可能エネルギー固定価格買取制度(FIT制度)」を適用してその導入が図られている再エネ電力のうちの「電力買取価格」の高いものほど、この(有効再エネ利用比率)の値が小さくなりますから、先の本稿(その4 )で述べたように、現在、FIT制度での最も高い買取価格を設定して政策的に、その導入が図られている太陽光発電(メガソーラ)は、少なくとも現状では、化石燃料の代替として利用すべきではないことが判ります。

 

③ 全ての国が自国産の再エネのみに依存しなければならない社会は、化石燃料資源の獲得のための経済成長の競争による貧富の格差を生じさせない人類にとっての理想の平和社会(世界)になると期待できます。問題は、現在の経済成長の競争による争いの絶えない世界からこの平和な理想の世界にどうやって移行するかです

化石燃料資源量が枯渇して、世界の全ての国が、自国産の再エネ(電力)のみに依存しなければならなくなる社会(世界)は、各国が、自国の経済成長のエネルギーを獲得するための国際間の競争が強いられる現代社会(世界)とは異なり、エネルギー取得の競争によって生じる貧富の格差の少ない理想の平和社会です。

しかし、この全ての国が自国産の再エネのみに依存する平和な世界は、トランプ米大統領らが訴える、自国さえ良ければよいとする一国主義が支配する世界とは違います。この平和な理想世界への移行には、世界中の全ての国、特に、現在、物質的な豊かさを満喫している先進諸国における化石燃料消費への節減努力が欠かせません。

現在の世界の各国間の貧富の格差を表わす指標として、国別の「一人当たりの化石燃料の消費量の値を、エネ研データ(文献 1 )に記載のIEA(国際エネルギー機構)のデータをもとに作成して、表1に示しました。この 表1に見られるように、先進諸国(OECD34)と途上国(非ODCD)の間には「一人当たりの化石燃料消費量」の大きな較差が存在します。国別には、この較差はさらに大きくなります。また、各国内においても、大きな較差が存在します。

 

表 1 先進諸国(OECD35)と途上国(非OECD)の現在(2015年)の化石燃料消費量と人口から計算した一人当たりの化石燃料消費量の値(エネ研データ(文献1 )に記載のIEAデータをもとに試算)

注  *1;一次エネルギー消費(化石燃料(石炭、石油、天然ガス))の数値の単位;百万石油換算トン

*2;人口の単位;百万人 *3;一人当たり化石(一人当たりの化石燃料消費量)の単位;石油換算トン/人、

括弧内数値は、石炭、石油、天然ガス、それぞれの一人当たりの一次エネルギー消費の値、石油換算トン/人

*4;世界の一次エネルギー消費(化石燃料)の値はOECD35と非OECDの和と厳密には一致しません。これは、統計データ処理上の問題と考えますが、ここでは、原報のままの値を再録しました。

 

この現在の大きな先進国と途上国間の経済格差から、化石燃料枯渇後の格差の無い世界へ平和的に移行するには、地球上に残された化石燃料を、世界中の全ての人が公平に分け合って大事に使うための世界全体での化石燃料消費量の削減目標を明確に決めた上で、世界中の全ての国が、特に、いままで、化石燃料を大量に消費してきた先進諸国が、この化石燃料消費量の節減目標の達成に、最大限の努力を払うことが求められます。

私どもは、この自国の経済成長のための化石燃料の取得を競う争いの絶えない世界から再エネのみに依存する平和な世界への移行の時期を、下記 ④ に記すように2050年としています。この2050年までは、先進国主体に、一人当たりの化石燃料消費の節減に努めて、2050年の各国の値を現在の世界平均の値に等しくするとしています。一方、一人当たりの化石燃料消費量が、すでに、この世界平均値を超えている中国を除く途上国では、2050年まで、未だ、化石燃料消費の増加が許されることになります。2050年に、世界の全ての国の一人当たりの化石燃料が等しくなるとともに、世界全体が、再エネに全面的に依存する貧富の格差の無い平和な理想社会(世界)へと移行することになります。

 

④ 再エネのみに依存する貧富の格差の無い平和な理想社会への移行の具体策として、私どもは、地球上の全ての人の今世紀中の一人当たりの化石燃料消費量を等しくすることを提案しています

上記(③)した私どもの再エネのみに依存する平和な世界への具体的なアプローチの方策を 図1 に示しました。ここでは、現在を2012年として、この年の世界平均の一人当たりの化石燃料消費量を1.54 石油換算トン/人 を2050年の世界各国の一人当たりの化石燃料消費量目標値としています。ただし、各国の値は。それぞれの国の2050年の人口の 対2012年の増減比率の予測値によって補正することにします。

この 図1に示す私どもの世界の化石燃料消費の節減対策案は、私どもの近刊(文献2 )から再録したものです。この 図1 に見られるように、中国を除く途上国には、化石燃料消費の増加が許される反面、先進諸国には、今後、大幅な化石燃料消費の節減義務が負わされることになります。なかでも、一人当たりの化石燃料消費量が世界平均の3.5倍程度と大きい米国の協力なしには、実現困難な案と言ってよいでしょう

注; 図中の十字印は、2050年の目標値とされている2012年の世界平均の一人当たりの化石燃料消費量の値、1.54 石油換算トン/年です。ただし、各国の目標値は、この値に、2050年の対2012年の人口の増減を考慮した補正を行うものとします。

2  各国の一人当たりの化石燃料消費量の年次変化と、私どもが提案する世界の化石燃料消費の節減目標(エネ研データ(文献1 )に記載のIEAデータをもとに作成)

 

ところが、実は、この私どもの化石燃料消費の節減案と同じようなことが、いま、地球温暖化対策としてのCO2排出の削減策として、国際的な合意の下で「パリ協定」として進められています。すなわち、国別の化石燃料消費量の種類別構成比により、多少の違いがありますが、化石燃料の消費量はCO2の排出量にほぼ比例すると考えられますから、図1 に示す化石燃料消費の節減案の実行は、「パリ協定」のCO2排出削減案の実行を促すことになります。

ただし、ここで、注意して頂きたいことは、逆に、CO2の排出削減の実行は、化石燃料消費の節減にはならないことです。例えば、いま、地球温暖化対策としてのCO2の排出削減に、IPCC(気候変動に関する政府間パネル、国連の下部機構)が推奨するCCS技術(化石燃料の燃焼排ガス中から、CO2を抽出・分離して地中に埋め立てる技術)の採用では、CO2の排出は削減できても、化石燃料消費の節減にはなりません。

さらに、もう一つ指摘されなければならない重要なことがあります。それは、地球温暖化対策としとしてのCO2の排出削減は、地球大気温度の上昇が大気中のCO2濃度の上昇によって起こるとのIPCCに所属する気象学者によりつくられた科学の仮説に基づいて要請されています。しかし、これが、科学の仮説である以上、CO2の排出削減を実施しても、現在起こっているとされる温暖化を防ぐことができるとする科学的な保証はありません。しかし、地球上の化石燃料消費量を節減すれば、CO2の排出量が確実に削減できますから、もし、IPCCによる温暖化のCO2原因の仮説が正しかったとしても、この温暖化を防ぐことができるのです。

また、この私どもの提言案では、いま、世界経済を牽引している先進諸国の協力が得られなくなるとの批判があるかもしれません。もちろん、先進諸国の協力が得られなければ、私どもが求める平和な世界は創設できませんから、人類は破滅の道をたどることになるでしょう。これが、水野和夫氏が言う資本主義社会の終焉なのです(文献3 参照)。すなわち、この私どもの化石燃料消費の節減案が実行されなければ、やがて、人類は滅亡するのです。

 

⑤ この理想の平和社会(世界)への移行は、いま、地球温暖化対策として、国際的な合意の下で進められている「パリ協定」のなかのCO2排出削減を化石燃料消費の節減に代えるとする私どもの提言策を実行することで、唯一、実現可能となります

実は、この問題に、唯一、解決の途があるのです。それは、化石燃料消費の節減案として、いま、国際的な合意のもとで進められようとしている「パリ協定」での地球温暖化対策としてのCO2排出削減を、化石燃料消費の節減に代えるとする私どもの提言策を、いますぐ実行に移すことです。

地球温暖化対策としてのCO2の排出削減には、現在、中国に次いで世界第2のCO2排出国、米国のトランプ大統領が、この「パリ協定」からの離脱を表明しています。世界のCO2の約1/4を排出している米国が加わらなければ、「パリ協定」の目標は達成できません。このトランプ大統領が、「パリ協定」を離脱する理由としているのが、この「パリ協定」の求めるCO2の排出削減では、世界の全ての国にCO2の削減が求められるために、途上国での削減対策の実行に必要なお金を、米国などの先進国が負担しなければならないためとされています。これは、いま、「パリ協定」でのCO2の排出削減策として主に採用されているのが、途上国におけるCO2排出削減に必要なお金を、先進国が支出する国際的排出権取引とされているからです。これに対して、私どもが提案する「パリ協定」のCO2排出削減を化石燃料消費の節減に代える案では、先進国に無駄なお金の支出が要求されませんから、トランプ氏も「パリ協定」からの離脱の理由が無くなります。

この私どもの化石燃料の節減提案の実行こそが、地球温暖化対策としての「パリ協定」を実行可能とする、唯一の方策であるとともに、化石燃料の枯渇後の世界に、人類が、持続可能な平和な世界のなかで共存して生き残ることのできる唯一の道でもあるのです。

詳細は私どもの近刊(文献2 )を参照して下さい。

 

<引用文献>

1、日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット編;EDMCエネルギー・経済統計要覧、2018年版、省エネセンター、2018年

2、久保田 宏、平田賢太郎、松田 智;改訂・増補版 化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉――科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する――電子出版 Amazon Kindle版 2017年2月

3.水野和夫:閉じてゆく帝国と逆説の21世紀経済、集英社新書、2017年

 

ABOUT THE AUTHER
久保田 宏;東京工業大学名誉教授、1928 年、北海道生まれ、北海道大学工学部応用化学科卒、東京工業大学資源科学研究所教授、資源循環研究施設長を経て、1988年退職、名誉教授。専門は化学工学、化学環境工学。日本水環境学会会長を経て名誉会員。JICA専門家などとして海外技術協力事業に従事、上海同洒大学、哈爾濱工業大学顧問教授他、日中科学技術交流による中国友誼奨章授与。著書(一般技術書)に、「ルブランの末裔」、「選択のエネルギー」、「幻想のバイオ燃料」、「幻想のバイオマスエネルギー」、「脱化石燃料社会」、「原発に依存しないエネルギー政策を創る」、「林業の創生と震災からの復興」他

平田 賢太郎;日本技術士会 中部本部 副本部長、1949年生まれ、群馬県出身。1973年、東京工業大学大学院理工学研究科化学工学専攻修士課程修了。三菱油化(現在、三菱化学)株式会社入社、化学反応装置・蒸留塔はじめ単位操作の解析、省資源・省エネルギー解析、プロセス災害防止対応に従事し2011年退職。2003年 技術士(化学部門-化学装置及び設備)登録。

 

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