科学技術振興機構(JST)オピニオン「石油文明が終わる、日本はどう備える」

石井 吉徳 氏(東京大学 名誉教授、「もったいない学会」会長)
(掲載日:2010年12月13日)

石井 吉徳 氏(東京大学 名誉教授、「もったいない学会」会長)

2006年が石油ピークだった

国際エネルギー機関(International Energy Agency、IEA)は2010年 のWEO(World Energy Outlook)レポートで、石油ピークは2006年と認めた。

これは石油文明の変革を意味する。人類は生き方を根底から変える時に来ており、長引く世界的な経済不況の深層にも石油ピークがあると理解すべきだ。人は類 (たぐい)まれな自然の恵み、石油で生かされている。「地球は有限、資源は質がすべて」、特にエネルギーは文明のかたちを決める。それはエネルギー無しに は何も動かせず、何も作れないからである。日本は経済浮揚、地球温暖化一辺倒のようだが「石油ピーク」を理解し、未来への基本戦略を構想する必要がある。

歴史的に、森が古代から人類のエネルギー源であった。19世紀からの産業革命は、石炭が支えた。人類はこの化石燃料によって、それまでの森林不足による慢 性的なエネルギー不足から解放された。そして20世紀からは石油の世紀、特にこの半世紀の指数関数的な石油消費の拡大は激しかった。その効率至上主義は雇 用を喪失させ、大きな格差社会を作った。

地球は有限、すべての資源は有限である。文明を支える石油も次第に減耗、人類は長いエネルギーの下り坂を経験しよう。ここであらためて念を押すが、石油ピークは枯渇ではない、安く豊かな石油時代は終ったのである。このあまりにも優れた石油の代わりはない。

石油の究極的可採埋蔵量は2兆バレルほど、と地質学的に見積もられている。それは富士山を升として20%程度、人類はもうその半分を使った。そして条件の 悪いものを後に残した。エコノミストは市場が解決する、技術者は技術が進歩すればと思うようだが、それは「資源の質」を知らない、熱力学のエントロピー則 を理解しない議論である。

人類の生存基盤は衰退、在来型の経済成長主義は時代遅れに

石油ピーク後、生産は年率数%で減退するとみられる。短期的な価格、生産量はその時々の経済動向に左右されて変動しようが、それに惑わされないこと。長期的な石油に依存する現代文明は衰退する。

地球資源の減耗は石油だけではない。世界の森林面積はすでに半減、漁獲量ピークは前から知られていた。地下水の危機的な減退もある。飲料水、農業の未来が危ぶまれる。

流体燃料の石油ピークは、内燃機関で動く運輸システムを直撃する。現代農業に必要な肥料、農薬、農耕機械も石油・天然ガスが頼り、食料供給は大きな影響を受ける。そして化学工業の主要な原材料も石油だから、「石油ピークは食料ピーク、そして文明ピーク」なのである。

膨大な財政投入による経済浮揚策も、一時しのぎでしかない。地球温暖化対策も脱炭素より「低エネルギー社会」の視点で考えるべき。排出権取引、二酸化炭素の地中、海洋投棄などは政策として賢明とは言えない。

さまざまな新エネルギーも、どれが本命か分からない。原子力もウラン資源は有限、放射性廃棄物の処理はいまだに不透明である。太陽、風力エネルギーは無限 と言うが、エネルギー密度は低く、しかも間欠的で不安定である。カナダのタールサンドの開発には大量の天然ガス、水が必要であり広大は自然破壊を伴う。話 題のシェールガスもコスト高、深刻な水汚染がある。

安く豊かな石油時代が終わった、今後はエネルギーの「質」をEPR(Energy Profit Ratio、エネルギー入出力比)で科学的に評価すべきである。

電気自動車が未来のホープと言われるが、リチウム・イオン電池用のリチウム資源はチリなどの塩湖で採掘される。その資源量は有限、やっかいな公害問題もある。そして電気自動車の電気は、何で手当するのかである。

私の提言、「日本のプランB」

自然との共存が戦略の要、まず自国の地勢、自然をよく理解すること。日本は大陸でない、山岳70%の列島。海岸線長は世界第6位、自然の多様性は豊か、画一思考しないことである。
「もったいない」の心で、人のきずなを大切にする、多様な地域社会を目指す、そして科学合理性、リアリズムが大事である。

以上要するに、日本の自然、地勢を理解し、集中から地域分散、Relocalizationが基本である。
その10カ条が、

1)石油ピーク:脱欧入亜、アメリカ主導のグローバリズムの凋落、マネー主義の終焉
2)低エネルギー社会:1970年頃エネルギー消費は今の半分、食料自給率60%の心豊か社会
3)少子化:民族生存のチャンス、人口少ないほど有利、年長者も働ける社会の構築
4)海岸線長は世界6位、山岳75%、自然と共存する、浪費・無駄のない立体農業・新文明
5)石油ピークは流体燃料危機、脱車社会の鉄路、公共運輸の重視、自転車の利用
6)集中から地域分散、低密度の自然エネルギーは分散利用、評価はEPRで「量より質」
7)石油依存農業の見直し、日本列島の有効活用、分散社会への技術、地産地消の立体農業
8)先ず減量、循環社会3R;Reduce(減量)Reuse(再利用)Recycle(リサイクル)の最初のR
9)効率優先の見直し、集中から地域分散、自然と共存をはかる、これは大量の雇用を生む
10)GDP成長より心豊かに、もったいない、ほどほどに、人のきずなを重んずる「幸福度、GDH」 ——————————————————————————————————————

 石井 吉徳(いしい よしのり) 氏のプロフィール:
栃木県立宇都宮高校卒。1955年東京大学理学部物理学科卒、帝国石油、石油開発公団、石油資源開発などを経て、71年東京 大学工学部(資源開発工学科)助教授、78年同教授。国立環境研究所副所長を経て96-98年国立環境研究所長。2000-06年富山国際大学教授。現 在、東京大学名誉教授、もったいない学会会長、日本工学アカデミー会員、同人類未来戦略フォーラム代表。工学博士。専門分野は地球物理学、エネルギー・環 境科学、リモートセンシング、物理探査工学。著書に「石油ピークが来た―崩壊を回避する『日本のプランB』」(日刊工業新聞社)、「石油最終争奪戦 」(日刊工業新聞社)、「国民のための環境学」(愛智新書)、「エネルギーと地球環境問題」(愛智新書)など。

 

 

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