Dmitry Orlov氏の『崩壊に至る所要時間の計り方』

  2014年のバレンタインデー、イタリアのレッタ首相が辞意を表明し、39歳のレンツィ氏が新首相に就任する運びとのニュースが届けられた。モンティ、レッタと短命政権が続いてイタリア政治の不安定な状況を曝しているが、「壊し屋」("The Scrapper")とも呼ばれる若い新首相の誕生は国民の苛立ちを仄めかしている。言うまでもなく、政治が不安定化する問題の根っ子はエネルギー制約ゆえに改善し得ない金融危機である。
 さて、本稿は、Dmitry Orlov氏のブログCLUBORLOV 2014年2月4日付けの記事
"How to Time Collapses"を訳したものである。フィレンツェ大学のUgo Bardi教授からのイタリアの危機について考察したメールが契機となって、崩壊までの所要時間を算出する方法が案出されるとともに、旧西側陣営の政府が採用するであろう政策に思いが巡らされる。


Douglas Smith
Zeus 

 過去5年ほど私は崩壊について多くの詳細な予測を行ってきた。崩壊はどんなふうに展開するのか、その様々な現れ方はどんな感じか、それが人々の様々なグループやカテゴリーにどんな影響を与えるか、など。だが、私の不吉な予言には「5年ほど幅がある」といつも注意深く付言して、私は故意に崩壊とその段階のタイミングについては曖昧にしてきた。私は情報を保留したり隠し立てをしたりしてきたわけではない。5日前、突然、私がウゴ・バルディ教授から次のような電子メールを受け取るまでは、本当にいつ崩壊が起こるのかを計算する方法を持っていなかったのだ。

 元気かい、ディミトリー君

 君なら私のこの投稿に興味を持ってくれるんじゃないかな。 この投稿に着手して、ソビエト連邦の崩壊と今にも起こりそうなイタリアの崩壊の類似点を私は探り出そうとしています。(註:『アメリカの世紀後のためのソビエト後の教訓』を参照のこと)いつものことだけれど、類似点と相違点がありますね。特に、ソ連は石油生産が頭打ちになって減耗し始めるやほとんどすぐに崩壊しました。(註:『セネカ効果:衰退局面が成長局面よりも速いワケ』を参照のこと) 対して、イタリア政府は石油消費の36%の減少にも関わらず生き延びているのです。

 私の考えでは、すべては異なる税制に関係しているのではないか、と思うわけです。私の理解では、ソビエトの税制は主として物品税と生産に課された税にもとづいていたのでしょう。生産活動が行き詰まって、人々は買う物を失い、政府は課税することもできなくなりました。なぜならば、ほとんどの人々は何も所有しておらず、銀行にもほとんど蓄えがなかったからです。それで政府は閉鎖して消滅する以外の選択肢を持たなかったのでありましょう。 一方、イタリアの税制は多分に所得税と財産税に頼っています。政府は物品税(例えばガソリン税)で歳入を減らしていますが、財産税で補うことができます。イタリア人は概して、銀行に預金を持ち、ほとんどが持ち家という意味では、「リッチ」なのです。(註:イタリアの持ち家率は82%(2011年))そして、政府は財産や預金に課税することができるわけです。イタリア人が課税可能な何かを所有している限り、政府は生き延びることでしょう。ただ政府が市民から持ち物すべてを取り上げて丸裸にしてしまったときにだけ、政府は消滅することになるのでしょう。

 この解釈に君は同意しますか?(ところで、国家としてのイタリアはソ連以上に文化的な多様性に富んでいるかもしれませんね。)

 ウゴより

 私は返信した。

 やぁ、ウゴさん

 とても興味深い記事でした。確かに、EUの南の方一帯が崩壊の初期段階にありますね。けれども、これまでのところ、その地域とソビエト連邦との間に多くの類似点を私は探し出せないのです。あなたが崩壊を言及する今では、一つの類似点については明らかです。つまり、極性が反転しているものの、石油に関連した何かが引き金になって、富の破壊に要した期間分だけ遅れた、金融界の崩壊です。

 さて、ソビエト連邦においては、課税は実のところ政府歳入の源ではありませんでした。国民経済は、すべてのものが政府所有で、中央による計画と予算措置が行われ、政府の契約を各省庁に所有されていた企業へ割り当てる、というシステムにもとづいていました。対外的な経済は外貨獲得のために交換に供する炭化水素を輸出するという問題であり、外貨で穀物を買っていました。そのほとんどは牛の飼料に向けられ、それなしでは人々はタンパク質不足で栄養失調になったのです。1980年代のいわゆる「停滞」の間に、いくつかの趨勢のために、ソビエト経済は空洞化しました。軍事への歳出過多はそれらのうちの一つです。他には、資本財(機械、工場、装備)への投資が利益を減じるところに達したことも挙げられます。それについて述べることは難しいのですが、察するには難しくないでしょう。やがて、ソルジェニーツィン‎と反体制運動がソビエトの威信に修復不可能なダメージを与え、士気を挫いてしまいました。そして、最後の一撃は二部構成でした。一つは、当時のソビエトの石油掘削技術の水準では、石油生産を増産することができないということでした。もう一つは原油価格の下落であり、北海とアラスカが操業したためにバレル10ドルを切ってしまい、さらに、サウジがアメリカとの密約でできるだけ多くの石油を汲み上げたことでソビエトを押しつぶしてしまったのです。この点で彼らはとてもうまくやったわけです。しかしソビエトは西側に重い債務を負うことになり、ついには、クレムリンの灯りを維持するために西側の信用を必要にするようになったわけです。最後のシーンの一つは、ゴルバチョフが電話で(西ドイツの首相である)ヘルムート・コールにアメリカ人に公債負担を免除してくれるように頼んだことです。

 今、私はこれと類似のことをアメリカとEUで起こっていることの中に見出せますが、すべて極性が逆転しています。たとえば、石油が流入してマネーが流出する状況、また、最後の一撃は安い原油ではなく高い原油となることでしょう。また、生産物を効果的に分配することに失敗した中央による計画の失敗ではなく、私たちはグローバル化した市場の失敗に直面しています。この場合、生産は効果的にグローバル化したものの、消費は効果もなく富者やかつての富者に偏っており、しかも信用によって焚き付けられねばなりません。そして、資本財の配置による利益の減少ではなく、私たちは資本それ自体の使い方ゆえに利益を減じています。新しい債務1単位が今では経済成長1単位よりはるかに小さい生産にしか結びつかない有様なのです。さらに、評判や士気に対するダメージが大西洋のアメリカ側で確認され、ソルジェニーツィンと反体制運動の代わりに、アブグレイブ刑務所(スキャンダル)、(Wikileakのジュリアン・)アサンジと(エドワード・)スノーデンの件が挙げられます。EUと共に、その損害のほとんどは豊かな中心とますます荒廃する周辺地域の間の経済の不均衡の経験に対処しなければならないものです。ウクライナ(政府)がEUから離れようとする最近の動向とキエフにおける西側の資金融通による大混乱は、EUの翳りを示しているのでしょう。制御できない軍事支出もまたアメリカの問題ですが、アフガニスタン、リビア、シリアでの無謀な失敗は、EUも共犯であり、なんらかの悪影響を被ることでしょう。

 ソ連とイタリアを比べることは、スケールの違いのために、難しいですね。この惑星の陸地の5分の1と小さな半島、孤立してゆっくりと崩壊した経済とEUの主要国、炭化水素を燃やすか野晒しで死ぬかを選択する国とスクーターに乗るかバスに乗るかの選択が可能な国、十分なタンパク質由来のカロリーを供せない荒廃した農業部門を有する国と油絵の題材になるほどの価値のある曲がり角の食料品店があるグルメの国。けれども、実際の崩壊はどうかと言えば、それがついに訪れたならば、同一の類似点を浮かび上がらせることでしょう。いつでも金融界の崩壊が最初にやって来るわけです。中央が地方を養えなくなるにつれて、あらゆる金融計画がだめになるのです。それに応じて、地方は経済の協力を保留するようになります。この結果は供給網の破壊、生産の閉鎖、そしてほどなく商業の閉鎖と相成るわけです。ソビエトの場合、様々な共和国や地域がモスクワに協力することを拒絶して、こういうことが1989年から1991年に展開しました。こういうことがまたある時点でEUでも起こるのではないかと私は思っています。ですが、私はあなた(Ugo)がまったく正しいと思います。平均的なソビエト市民からはだまし取ろうにもできなかったけれども、イタリアやEU諸国には太った羊が沢山いて、政府は稼働し続けるために刈り取ることができるわけですから。そのようなわけで、私たちは電気が消え始める前にもう2,3年ほどじわじわと着実な衰退に臨むことになるのでしょう。そして、これこそが主たる相違点なのです。ソビエトは速やかに崩壊しました。なぜならばソビエトはすでに骨皮筋右衛門だったからです。一方、アメリカやEUにはまだ燃やすことができる皮下脂肪がたくさんあるのです。ですが、アメリカもEUも実はそれを燃やして始めています。つまり、結論は、崩壊に至るが、もう少し時間がかかる、というものです。

ディミトリー

 ウゴ教授が返事をくれた。

 もちろん、私は君に同意します。私は完璧に分かっているし、それが私の知りたかった肝なのです。つまり、ソビエト政府はソビエト市民にさほど課税できませんでした。なぜならば、ソビエトの市民はほとんど何も所有していなかったからです。

 イタリア政府は、イタリア人が預金を持ち、また、そのほとんどが家を持っているという意味において幸運です。政府は、市民がまだ何かを持っている限り、市民の所有物のすべてから搾り取って漸次市民を絞め殺しているわけですが。

 イタリアにおける最新の増税は住宅をターゲットにしたもので、それは本当に本当にひどいものです、とりわけ貧民には。あなたも貧乏人になれますよ、ここに来れば。そして、あなたがまだ親から相続した家を所有しているとしますね、すると政府は、あたかも家が収入だったかのようにあなたに支払いを要求するわけです。まったく糞です。この財産税を支払うお金のない人々は銀行から借りるしかないのです。(さらに悪い場合もあります)やがて、人々は家を売り払わなければならなくなるか、銀行(あるいはマフィア)に家を差し出すことになるのです。その結果は誰にとっても災難です。銀行や政府にとってさえ災難なのです。すべての物事は道理に反するロジックを有するものです。ひどく必要とされる緊急時の現金を生み出すことは一時凌ぎにはなるのですが、未来には地獄が待っているわけです。

 次の段階では銀行口座がターゲットになることでしょう。そして、何も残されなくなったとき、政府は店仕舞いして、万人に向かってさようならと言うのでしょう。ひどい話です、なんて惑星に舞い降りたことでしょう・・・

 ごきげんよう、 ウゴより 

 それで、これが崩壊のタイミングを判断する方法の概略だ。

1. エネルギー消費の大きな落ち込みを探し当てることで崩壊時計が動き始めるときに気づく。

2. 縮小経済という経済的欠損で庶民のすべての富を除算することにより、崩壊時計がどれくらいの間動くかを計算する。(註:可採年数(=埋蔵量÷年生産量)の如く、富÷経済の縮小ペース(蓄えによる穴埋め分)から崩壊に至るまでの所要時間が算出できると言いたいのだろう。)

 どんな産業経済でも、化石燃料すなわち炭化水素の消費がかなり落ち込み始めるや、崩壊時計が動き始める。注目する国がまだ主要な炭化水素生産国ならば、このことがすでに起こっているのかどうかを語ることは難しい。だが、総計では生産量の数値がまだ一定を保っているか成長してさえいても、エネルギー生産のために費やされているエネルギーおよび多くの望ましくない影響に対する利益にならない緩和策に費やされるエネルギーを差し引くならば、あなたは後になってからではなくすぐにも衰退に気づくことができるだろう。明らかに、正味のエネルギー収量ないしEROEIは、 水圧破砕法や深海の掘削を要する資源やタールサンドなどのような近年万能薬として吹聴されてきたすべての新しいタイプの非在来型資源ではとても小さい。(風力、太陽光、バイオ燃料のようないわゆる「再生可能資源」はひどいジョークでさえある。なぜならばそれらはすべて、水力発電を例外として、正味のエネルギーが小さすぎて工業経済を維持できないのであり、加えてそれらは国が化石燃料で稼働する巨大な産業基盤を維持できなくなれば「再生不可能」になる技術に依存しているわけだから。なお、正味のエネルギー消費における落ち込みは消費する石油の7%を生産して残りを輸入しているイタリアでは明瞭だ。だが、アメリカではまだはっきりしない。アメリカはまだ石油の3分の1をなんとか供給している。

 すべての産業経済は文字通り化石燃料で稼働しているので、より少なくなるエネルギー消費は直ちに低水準の経済活動と縮小中の経済を意味する。そして、すべての金融面での計画に直結する経済成長の期待と低いエネルギー利用ゆえの経済衰微の現実とのギャップは人々の預金を充当してどうにかされねばならない。富を収奪するにはいくつもの方法があり、一般的には、様々なステルス課税制度からより明白な方策すなわちあからさまな没収へと進展していく。例として(私がもっともよく精通しているので)アメリカ合衆国を取り上げよう。一連の没収は次のように進行する。

1. 莫大なマネーの増刷と同時に行われる預金に対する金利ゼロという中央銀行の政策。これは(株や不動産等の)投機市場にマネーを動かし、巨大な金融バブルを創出する。このバブルがはじけるとき、預金が破壊されると言われる。だが、現実には、マネーはすでに政府によって使われているか政府に近い人々の個人金庫に満たされるのに用いられている。

2. 退職金を反故にしたり定年退職者の年金をごまかしたりするような政府政策。連邦政府は、社会会保障への生活費の支払額を決める方針を正当化できるように、インフレの公式指標をほとんど無意味にすることに一生懸命取り組んでいる。なお、社会会保障の支払いは生活費の実質増加よりもはるかに少ない。さらなる連邦政府の没収の遣り口は保証人のいる学資ローンであり、それは破産しても債務から解放されることはなく、年季奉公の召使いを生み出している。さらに地方レベルでは、州政府や自治体の行政府が破綻しそうだという理由で年金制度を抑制したり反故にしたりしている。

3. とりわけ国を出ようとする者と預金を国外に移そうとする者に対して、ますます厄介になる金融取引の報告要求。すべての国外銀行口座が今や報告されねばならず、外国で働く人々は今、大部になる年次報告の申請を強いられている。しかもその準備には数千ドルかかる。アメリカ合衆国の市民権を拒絶すると決めた者は高額の出国税を支払わされる。それにもかかわらず、記録的な数のアメリカ市民がそれを行っているのだ。アメリカのパスポートを持つだけでもしばしば海外の金融機関に口座を開くことを不可能にしている。なお、海外の金融機関は金融情報公開に対するアメリカの要請に応じることを望んでいない。

 これらは既に実施されている方策だ。ここかしこで以前に実施されたことを調べるならば、どんな他の方策があるのかを著作物の中から知ることができる。こんな感じだ。

1. 預金者のお金を没収して破産した金融機関が救済される、いわゆる「ベイル・イン」(註:銀行の外から救済資金がやってくるベイル・アウトに対して、ベイル・インは銀行のステイクホルダーが救済資金を自分で捻出すること)。キプロスで起こったことと同じ脚本を予期することができる。すなわち、政治家と繋がった預金者はその秋の前に情報を得て、至急預金を引き出して、他の人々は刈り取られるという手筈。

2. 銀行預金の引き出し制限。あなたはまだ銀行にお金を「持っている」かもしれないが、つまり、それを「持つ」ことができる唯一の場所なのだ。「持っていること」を表す動詞の意味はとても油断のならないものになり得る、おわかりだと思うが・・・

3. 財産への課税負担がずっと重くなり、財産の没収を帰結する。こんな具合だ。政府は紙幣を印刷し、友人達に手渡す。友人達はそれを使って財産の値を吊り上げる。そして、財産税は財産の所有者が支払えないほどに重くなる。所有者は財産を失う。なお、昨年12月のフロリダにおける有形資産購入の実に63%が現金での購入だった。

4. 突然、新規の、おそろしく複雑な様々な規制が課され、従わないととても法外な罰金が科されるというもの。その結果、これらの罰金の未払いによって財産の没収と相成る。アメリカ合衆国はとても好奇心の強い法律をもっていて、それに従って、自動車、ボート、家屋のような無生物の物体が犯罪で告発され、奪い取られて、競売にかけられる。未来にはこの手の資産収奪の多くが起こることを私たちは予期することができる。

5. ゴールドの没収、それはアメリカではすでに一度起こっていて、先例がある。もちろん、私はこれが多くの人々を狂わせることを知っているが、私はまだゴールドの没収が実施可能な残り僅かの切り札だと判明しているのに合衆国政府がその手段に打って出ない理由についての説得力のある議論を聴いたことがない。

 このリストは決して包括的なものではない。私が何か大事なことを忘れているように感じたならば、どうかコメントを送って欲しい、私はそれを加味して熟考するだろう。

 これらの方策のすべてが時計仕掛けのようにうまくいき、もうしばらく政府を浮上させるためにいつも適当な規模の富の没収と、それにもとづく金融的なスキームを生むのならば、すばらしいことだ。だが、多くのことと同じで、何かがある時点で悪い方に進むにちがいなく、あなたがそれを予想しないときにこそ悪くなるものだ。すべての最後に残ったアメリカ市民が蓄積された富で救われて、魅力的なふんどしを着用して、顔にはスタイリッシュな泥パックをして、カタツムリ・ジュースとタンポポ・サラダ・オウ・ショーム(註:オウ・ショームは「無精髭」という意味)に特徴付けられる新しいキッチンを平穏に仕立て、最後まで道ばたで平和に暮らすことになるよりも前に、何かが実際に悪くなることは必然であるように私は思う。あなたは上記の生活を想像できるかもしれないが、私にはできないのだ。あるポイントを超えるや、私が唯一想像できることは、「法と秩序の崩壊」が引き続き起こることになる広範な「社会の騒乱」の報告なのだ。

 それでも、構造がある国について崩壊の遅延される上限を置くことを可能にすると私は期待している。一旦、炭化水素の消費がかなり落ち込んだなら、崩壊時計が動き始める。エネルギー消費の落ち込みによって生じる経済の穴の大きさで残っている人々の正味の財産を除算することによってどれくらい時計が動き得るかを理論上見積もることができる。

 だが、その見積もりの後、物事は厄介だ。いくつかの国々はこともなげに自国をえぐり抜き、ゆるやかに夜を迎えるが、他の国々は破裂して金融・商業・政治という一連の崩壊を経由しながら先に進む。知っておいて最も役立つことはおそらく、ある国で崩壊時計が既に動いているのかどうかということだ。なぜならば、時計が既に動いているのならば、不可避の結末を待ち侘びることは愚の骨頂だからだ。

 一つの合理的な取り組みはもう一つパスポートを取得してそっとよその国に移住することだ。崩壊時計が動いていない国であることが重要だが、長い時間は残されてないだろう。理想的には金融的に安全で、政治が安定しており、エネルギー面でも自立しており、軍事的にも無敵で、人口過密ではなく、気候変動でひどく撹乱されるとしても逃亡犯人を引き渡さない国だが、そこでエドワード・スノーデンとランチをすることになるのだろう。だが、この取り組みが万人の興味を引くものではないと私もわかっている。

 もう一つの方法は、自分自身と持っている富をわかりにくいものillegibleにして、米国あるいは崩壊時計が動いている他の国に留まって来たるべきことに適応することだ。わかりにくさという概念に関するVenkatesh Raoという名の男によるとてもよい記事がある。そして、わかりにくい人についての彼のとてもよい手引きもある。宿題として、これらを読んでおいて欲しい、というのは、私は近いうちにこのトピックについてさらに話さねばならなくなるからだ。そして、私は崩壊時計が動いている国々のリストを人々の正味の財産と経済の落ち込みにもとづいて各国がどれくらい長く機能し得るかを見積もったものと共に見たい。ともあれ、この投稿も3000ワードを超えてしまったので、読者の練習問題としておきたい。 

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