科学的な根拠が認められないIPCCが訴える地球温暖化対策としての温室効果ガス(CO2)の排出削減の要請が、日本の、そして世界のエネルギー政策を混迷に導いています

東京工業大学名誉教授  久保田 宏
日本技術士会中部本部 事務局長 平田 賢太郎

(要約);

① 地球温暖化対策としての低炭素化、すなわち、温室効果ガス(CO2)の排出削減が、日本の、いや世界各国のエネルギー政策を混迷に陥れています。いま、世界で求められている正しいエネルギー政策は、地球温暖化対策として求められているCO2の排出削減ではなく、CO2排出源の化石燃料消費の節減による貧富の格差の解消でなければなりません

② IPCCの第5次評価報告書(2013年)は、彼らが主張する「温暖化のCO2原因説」をもとに、今後の世界のCO2排出削減の4種のシナリオについて、今世紀中の累積CO2排出量と地球地上気温上昇の関係を予測しています。しかし、このCO2排出量削減のシナリオとCO2の排出源である化石燃料消費量との関係が明確に示されていません

③ IPCCは、その第5次評価報告書で、彼らの主張する「地球温暖化のCO2原因説には科学的な根拠が与えられたと主張しています。しかし、1950 ~2010年の地球気温の観測データと、たまたま一致するシミュレーションモデル計算結果から予測される地球気温の上昇が、今世紀中も再現するとの保証はありません

④ 世界が協力して化石燃料の消費を現在の値以下に抑えれば、IPCCが訴えるような地球気温の上昇は起こりません。したがって、いま、化石燃料資源の枯渇が迫るなか、地球温暖化対策としてのCO2の排出削減に国民のお金を使う必要はないのです

 

(解説本文);

① 地球温暖化対策としての低炭素化、すなわち、温室効果ガス(CO2)の排出削減が、日本の、いや世界各国のエネルギー政策を混迷に陥れています。いま、世界で求められている正しいエネルギー政策は、地球温暖化対策として求められているCO2の排出削減ではなく、CO2排出源の化石燃料消費の節減による貧富の格差の解消でなければなりません

産業革命以降、世界経済の成長を支えていた資本主義社会がいま終焉を迎えようとしています(水野和夫(文献1)参照)。この成長を支えてきたエネルギー源の化石燃料資源が枯渇に近づき、その国際市場価格が高騰して、これを使えない人や国が出てきています。これが、化石燃料の枯渇による経済成長の終焉、化石燃料枯渇の脅威です。

これに対して、地球温暖化の脅威とは、地球上での化石燃料消費の増加に伴う温室効果ガス(その主体は二酸化炭素(CO2)、以下CO2と略記)の排出量の増加に伴ってもたらされる大気中のCO2濃度の増加による地球気温上昇の脅威です。

しかし、この地球大気温度の上昇幅と、地上大気中のCO2濃度の関係の科学的な解析を可能にする信頼できる観測データが得られるようになったのは、長い人類の歴史のなかのごく最近の産業革命以降のことと言ってよいでしょう。したがって、いま、問題になっている大気中のCO2濃度と地上気温上昇幅との関係を科学的に解明するためには、この産業革命以降の地球大気温度の観測データが用いられなければなりません。

いま、地球温暖化が、この地上大気中のCO2濃度の増加に起因することを科学の真理だとして、この温暖化を防ぐために、大気中へのCO2排出量の減少を世界の政治に訴えているIPCC(気候変動に関する政府間パネル、国連の下部機関)が、彼らの主張する、いわゆる「地球温暖化のCO2原因説」を科学的に立証するために用いられているのが、最近(2013年)発表されたIPCCの第5次評価報告書(文献 2 )に記載された図 1にし示す地球地上気温上昇のデータです。

産業革命以降のCO2の排出量は増加を継続しているのに、地球気温は、この図 1に見られるように、全体としては上昇していますが、下降している期間も見られ、両者の関係は、単純なものではありません。長い地球の歴史からみると、この地球大気温度の変動は、この図 1 に示すような比較的短期間の変動とともに、もっと長期の変動もあることも判ってきています。したがって、いま起こっているとされる地球温暖化も、そのような気候の周期変動の一つだとする学説もあります。また、この地球気温の周期変動は、太陽の活動や宇宙線の影響を受け、間もなく寒冷化がやって来ると主張する人も居ます。これらの学説と照らし合わせて図1 の地球気温の年次変化の観測結果を眺めてみると、気象学には素人の私どもでも、IPCCが主張する温暖化のCO2原因説には疑問を持たざるを得ません。

1 1980年を基準とした地球地上気温変動の年次変化

(IPCCの第5次評価報告書(文献 2 )に記載の観測結果をもとに作成)

 

しかし、いま、この地球温暖化のCO2原因説は、ノーベル平和賞を受賞されたIPCCが言うことだから、間違いがあるはずがないとされて、この温暖化を防ぐためのCO2の排出削減が、国民に経済的な負担を強いる「低炭素化社会」の実現の要請となって、世界のエネルギー政策を混迷に導いています。しかし、IPCCが授与されたのはノーベル科学賞ではなく平和賞なのです。すなわち、IPCCが主張する「地球温暖化のCO2原因説」を、簡単に、科学の真理として認めるわけにはいかないはずです。

では、何故、このIPCCの「低炭素化を世界政治に訴える活動」がノーベル平和賞を授与されたのでしょうか? これは、私どもの考えですが、もし、IPCCが訴えるような、地球温暖化の脅威が起こったら、真っ先に、その被害を受けるのは、経済力の乏しい途上国で、そのために現存する先進国との間の貧富の格差がさらに拡大し、世界平和が侵害されると考えたからではないでしょうか?

このIPCCのノーベル平和賞受賞を正当化するための正しいエネルギー政策は、温暖化防止のためのCO2の排出削減の実行ではなく、世界の、特に、先進諸国におけるCO2の排出がもたらす化石燃料消費の節減による貧富の格差の解消でなければなりません。

 

② IPCCの第5次評価報告書(2013 年)は、彼らが主張する「温暖化のCO2原因説」をもとに、今後の世界のCO2排出削減の4種のシナリオについて、今世紀中の累積CO2排出量と地球地上気温上昇の関係を予測しています。しかし、このCO2排出量削減のシナリオとCO2の排出源である化石燃料消費量との関係が明確に示されていません

地球温暖化対策のCO2原因説に科学的な根拠を与えるとするIPCCの評価報告書(文献 2 )では、いま起こっているとされる温暖化を、地球上におけるCO2排出量の増加に起因するとして、地球温暖化を防ぐためにCO2排出を削減すべきことを、メデイアと政策決定者(政治)に訴えています。具体的には、地球気温の上昇を、地球上で排出されるCO2の排出量の関数として、自分たちがつくった地球の気候変動現象のシミュレーションモデルを使って、それをスーパーコンピュータで解いています。すなわち、この評価報告書(文献2 )では、世界の年間CO2の排出量の今後の年次変化について、図2 に示す4種のシナリオを設定し、それぞれについて、気温および海面水位の変化をCO2の累積排出量の値に対して求めています。

2  IPCCが地球温暖化の予測値を求めるシミュレーションモデル計算の際に用いているCO2の排出削減のシナリオ( IPCCの第5次評価報告書(文献2 )から)

 

ここで、先ず問題にしなければならないのは、この 図 2の今後のCO2排出量の年次変化を示す4種のシナリオです。この 図 2 において、2010年までは、年間CO2排出量は実測値を示していますから、シナリオ ④ は、現状のエネルギー使用の形態を今後も継続したと想定した場合に対応するものだと判ります。しかし、他のシナリオ ① ~ ③ については、それらが、地球温暖化対策としてのCO2の排出削減が目的ではあっても、将来の世界の経済状態の予測との関係から、果たしてそれが実行可能なエネルギー政策に対応したものなのかどうかが明らかにされなければがならないはずですが、それがなされていません。それは、同じCO2の排出量の削減であっても、現代文明社会の経済活動のエネルギー源である化石燃料の消費量との関係が、各国の経済力によって違ってくるからです。

具体的に言うと、いま、CO2の排出削減に最も有効な方法として後述(④)するように、CCS(CO2の抽出、分離、埋立)とよばれるお金のかかる方法が用いられようとしていますが、これは、経済力のある先進国でのみ実用可能な方法です。経済力のない途上国では、それを用いることができないだけでなく、現状で、先進国に較べて一人当たりのCO2排出量がはるかに小さい途上国においては、先進国と同じようにお金のかかるCO2の排出量の削減が要求される必然性がありません。いや、地球上の現状のエネルギー源としての化石燃料資源量の制約を考えると、先進国においても、こような、経済成長の継続を前提とするCCSの方法を何時までも使うことはできません。すなわち、いま、地球上の有限の化石燃料が今世紀中にも枯渇しようとするなかでは、将来のCO2排出量の削減の問題は、この有限の化石燃料の消費量をどうすべきかの問題として考えるべきなのです。

 

③ IPCCは、その第5次評価報告書で、彼らの主張する「地球温暖化のCO2原因説には科学的な根拠が与えられたと主張しています。しかし、1950 ~2010年の地球気温の観測データと、たまたま一致するシミュレーションモデル計算結果から予測される地球気温の上昇が、今世紀中も再現するとの保証はありません

上記(②)したIPCCが主張する「地球温暖化のCO2原因説」に科学的根拠が与えられたとしている第5次評評価報告書(文献2 )に記載されている気候変動のシミュレーションモデル計算の結果として、図2の4種のシナリオに基づいて計算されたCO2の排出量の最大値および最小値と、それぞれに対する気温上昇幅の関係を図 3に示しました。 ただし、原報では表で与えられた結果を、ここでは図示しました。この計算結果について、IPCCの報告書には、将来予測で、“累積CO2排出量は、世界の平均地上気温上昇幅にほぼ比例関係がある(新事実)”としています。これは、この図3に私どもが示した直線「予測比例関係」のことを指していると考えられます( 図3の 注1 )参照)。

注1)①~④ は、図2 に示すCO2排出量削減のシナリオ番号です。 2) 「予測比例関係」;IPCCのシミュレ-ションモデル計算結果をもとにした2100年までのCO2の累積排出量と平均地上気温の上昇幅の大凡の比例関係を表わす直線。 3 ) 「観測データから推定した比例関係」; 図1 に示す1980~2010年の地上気温の上昇幅の観測値と、この間のCO2排出量から、地上気温の上昇幅がCO2の排出量に比例すると仮定した場合の直線、具体的な比例関係は本文中 ( 1 ) 式をご参照下さい。

図3 IPCCによるシミュレーションモデル計算における今世紀末までの累積CO2排出量と平均地上気温上昇幅の予測値の関係

( IPCCの第5次評価報告書(文献 2 )に記載のデータをもとに作成)

 

しかし、IPCCは、この図3の「予測比例関係」を、図1 に示す観測データと比較して、その比例関係の検証が行われたとしていません。これに対して私どもは、図 1 の観測データをもとに、1950年~2010年の60年間の(気温上昇幅)の観測値と, 日本エネルギー経済研究所編;EDMCエネルギー経済統計要覧(以下、エネ研データ(文献 3 )と略記)に記載のIEA(国際エネルギー機関)のデータから求めた 図 4に示す世界のCO2排出量の年次変化データから求めた累積CO2排出量の値から次式の関係を得ています。

(地上気温上昇幅)/(累積CO2排出量)

= ( 0.5 ℃) /(1.05兆トン)=0.48 ℃/(兆トン)              ( 1 )

この ( 1 ) 式の関係を示したのが図3中の「観測データから推定した比例関係」の直線です。この図3に見られるように、IPCCの「予測比例関係」と私どもの「観測データから推定した比例関係」の両直線には、余り大きな違いがないと見てよいかも知れません。

4 世界のCO2排出量の年次変化

(エネ研データ(文献 3 )に記載のIEAデータをもとに作成)

 

しかし、この図3の両直線には、実は大きな違いがあるのです。それは、私どもの「観測データから推定した比例関係」の直線は、実際の観測データによる裏付けがあると言ってよいことです。しかも、この直線関係は、私どもが、殆どお金をかけない手計算で得られたのに対して、IPCCの「予測比例関係」は、世界中の気象学の先生方が莫大なお金をかけたスーパーコンピュータでの計算結果として得られたものなのです。では、この私どもが求めた「観測データから推定した比利関係」から、IPCCが主張する「地球温暖化のCO2の原因説」に科学的根拠が与えられたと言えるのでしょうか? そんなことはありません。私どもによる ( 1 ) 式の関係は、あくまでも、1950~2010年の過去60年間の地球気温の観測データ(図1 )と、この間のCO2の累積排出量(図3 )の大凡の比例関係を示しているに過ぎません。この ( 1 ) 式の関係が、いま、世紀中の今後の地球気温の上昇の予測に用いることができるとの科学的な根拠はどこにもありません。

しかも、IPCCは、この科学的に根拠のない「地球温暖化のCO2原因説」に基づいた予測計算結果のなかのシナリオ ④ の最大の予測値をもとに、世界が現状のCO2の排出を継続すれば、世界平均の地上気温は4.8℃、上昇して地球が大変なことになるとして、世界各国政府に対して何としてもCO2の排出を削減することを要求して、世界のエネルギー政策に混迷をもたらしているのです。

 

④ 世界が協力して化石燃料の消費を現状以下に抑えれば、IPCCが訴えるような地球気温の上昇は起こりません。したがって、いま、化石燃料資源の枯渇が迫るなか、地球温暖化対策としてのCO2の排出削減に国民のお金を使う必要はないのです

地球温暖化のCO2原因説に科学的な根拠があるとしているIPCCは、CO2の排出削減の方法として、お金のかかるCCSの方法の使用を政治に推奨しています。しかし、上記(②)したように、この方法の使用は、現代文明社会を支える化石燃料が、何時までも使えるとの前提にたってのお金のかかるCO2排出削減の方法です。このCCSの利用によるCO2の削減では、現状の化石燃料消費の増加が継続されますから、やがて、その資源量が枯渇して、その国際市場価格が高騰し、世界経済の破綻を早めることになるでしょう。

また、これは、私ども以外に、余り言われていないことですが、いま、地球温暖化を防止するためのCO2排出削減対策として広く用いられている自然エネルギー(再エネ)電力に利用・拡大を図る場合でも、似たようなことが起こります。なるほど、太陽光や風力などの自然エネルギーは、タダで無限に使えると思われています。しかし、それは大きな間違いです。この自然エネルギーを現代文明社会で便利に使える電力に変換するための電力生産設備をつくるのには、折角つくった再エネ電力が使われなければなりません。したがって、化石燃料が枯渇して、再エネ電力のみに依存しなければならない社会では、現在の化石燃料主体のエネルギーに依存する社会に較べて、大幅に化石燃料(石油)換算の資源量で表わされる一次エネルギー消費が増加します。したがって、特に、エネルギー消費量の大きい先進諸国においては、現状に較べて大幅な一次エネルギー消費の抑制が求められなければならなくなることを厳しく認識しなければなりません。

これを言い換えると、いま、地球上のCO2の排出削減を目的として、EUが先行して行っている「再生可能エネルギー固定価格買取制度(FIT制度)」の適用による自然エネルギーの利用・拡大では、CO2の排出削減のためとして、市販電力料金の値上で国民のお金を使って、有限の化石燃料資源の枯渇を早めているのです。お金を使わないで、国民に経済的な負担をかけないでCO2の排出削減を可能にするには、化石燃料消費を節減する以外に方法がないのです。

さらにもう一つ、これも、誰も言わないことですが、いま、エネルギー源の主役を担っている地球上の化石燃料の資源量には大きな量的な制約があることが指摘されなければなりません。現在の科学技術の力で経済的に採掘可能な化石燃料の確認可採埋蔵量の全量を使い切ったときに排出されるCO2量を試算して、表1に示しました。この表 1のCO2排出量の値3.23兆トンであれば、もし、IPCCが主張する温暖化のCO2原因説が正しかったとしても、図 3 の「予測比例関係」の直線から推定される地球の地上気温の上昇幅は、人類の歴史において耐えることができたとされる2 ℃以下に止まります。

 

表1 化石燃料の可採埋蔵量(2011年末のBP(British Petroleum社による)の値から計算した世界のCO2 排出総量の試算値 ( エネ研データ(文献 3 )に記載のBP社のデータ他をもとに計算して作成)

注; *1 ; BP社の確認可採埋蔵量Rを同年の生産量Pで割った値 *2 ; エネ研データ(文献  3 )に記載のIEAデータによる値  *3 ;(CO2排出量)=(可採埋蔵量)×(CO2排出原単位)として計算した。ただし、(石油換算トン) / (石炭 トン) = 0.605、 (石油換算トン)/ ( 石油kℓ)= 0.90 とした。 *4 ;石炭、天然ガス、石油 それぞれのCO2排出量の括弧内の数値は、合計量に対する比率 %

 

もちろん、今後の科学技術の進歩によって、化石燃料の確認可採埋蔵量は増加するかもしれません。しかし、世界各国が協力して、残された化石燃料の平均の年間消費量を、2012年の値、0.033兆トン/年に保つことができれば、今世紀末までの88年間の累積CO2排出量は、2.9(=0.033×88)兆トン に抑えることができます。

いま、人類にとって大事なことは、起こるか起こらないか判らない地球温暖化対策のためのCO2の排出削減に、無駄になるかも知れないお金を使うよりも、やがて、確実にやって来る化石燃料の枯渇に備えて、世界中が協力して化石燃料消費を可能な限り節減することでなければなりません。実は、それが、お金をかけないでIPCCが訴えるCO2の排出削減を可能にする唯一の道でもあるのです。

以上、詳細については、私どもの近刊(文献 4 )をご参照下さい。

 

<引用文献>

1.水野和夫; 資本主義の終焉と歴史の危機、集英社新書、2014 年

2.文部科学省、経済産業省、気象庁、環境省;帰化王変動に関する政府間パネル(IPCC)第5次評価報告書、第1作業部会報告書(自然科学的根拠)の公表について、報道発表資料、平成25年9月27日

3.日本エネルギー経済研究所計量ユニット編;EDMCエネルギー・経済統計要覧、2017、省エネセンター、2017年

4.久保田 宏、平田賢太郎、松田智;「改訂・増補版」化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉――科学技術の視点から、日本経済の生き残りのための正しいエネルギー政策を提言する――、Amazon 電子出版、Kindle、2017年

 

ABOUT THE AUTHER
久保田 宏;東京工業大学名誉教授、1928 年、北海道生まれ、北海道大学工学部応用化学科卒、東京工業大学資源科学研究所教授、資源循環研究施設長を経て、1988年退職、名誉教授。専門は化学工学、化学環境工学。日本水環境学会会長を経て名誉会員。JICA専門家などとして海外技術協力事業に従事、上海同洒大学、哈爾濱工業大学顧問教授他、日中科学技術交流による中国友誼奨章授与。著書(一般技術書)に、「ルブランの末裔」、「選択のエネルギー」、「幻想のバイオ燃料」、「幻想のバイオマスエネルギー」、「脱化石燃料社会」、「原発に依存しないエネルギー政策を創る」、「林業の創生と震災からの復興」他

平田 賢太郎;日本技術士会 中部本部 副本部長、1949年生まれ、群馬県出身。1973年、東京工業大学大学院理工学研究科化学工学専攻修士課程修了。三菱油化(現在、三菱化学)株式会社入社、化学反応装置・蒸留塔はじめ単位操作の解析、省資源・省エネルギー解析、プロセス災害防止対応に従事し2011年退職。2003年 技術士(化学部門-化学装置及び設備)登録。

 

Add a Comment

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です